日本初のデジタルサイネージ・コンサルタント、デジタルサイネージ総研(TM)が国内および海外の最新情報や市場の動向をお届けします
電通とリクルートがFeliCa型ICカード/チップ技術を利用した新しい販促ソリューション、デジタルサイネージ等の販促メディアの開発および提供を目的として2007年に設立した 株式会社DRUM(http://www.drum-inc.jp)が企業向け販促ソリューションで NTT データと協業するそうです(DRUM | 株式会社NTTデータと企業向け販促ソリューションで協業)。
今回はデジタルサイネージ関連の協業の意味合いは薄そうですが、DRUM では以前に自由が丘で PASMO とデジタルサイネージを連動した実証実験も行っています(DRUM | 来店促進実験「PASMOで自由が丘」キャンペーンを展開)。
リクルートではエリアに紐づいた店舗情報やクーポンなどのお得情報を大量に保有しているので、これらの情報を街中で発信していく媒体としてデジタルサイネージは打って付けだと思います。
しかも、リクルートの研究機関であるメディアテクノロジーラボが開発したカンタンCM作成ツール「コマーシャライザー」を使えば、テキストデータと写真から動画CMを自動生成できるので、コンテンツの制作コストもかかりません。
デジタルサイネージの設置コストを考えると現状ではリクルートが自らデジタルサイネージの媒体に投資することはないのかも知れませんが、大勢の人が常時滞留するようなロケーションにデジタルサイネージの設置が進めば、こうしたコンテンツが流れ出すのも時間の問題でしょう。
単なるクーポン情報にとどまらず、デジタルサイネージのメリットを活かした時間限定の「今だけ」のお得情報を発信すれば、フリーペーパーとは別の魅力を持ったメディアになると思います。例えば、映画館や飲食店など、お店が空いているときに時間限定の割引クーポンを流すというようなことも、デジタルサイネージを使えば可能になります。お店の人が携帯端末などからクーポン情報を出稿したら、即座にデジタルサイネージの画面に表示される仕組みが実現可能です。
さらに POS レジと連動させることで、お店の混雑状況に応じてクーポン情報が自動的に出稿され、デジタルサイネージに掲出されるようにすることも可能でしょう。
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