成果の出るデジタルサイネージ媒体 日本版

2009-11-18 :, , , , , , : DSI : 1,045 views

今年に入ってから流通系のデジタルサイネージ媒体事業が立て続けにスタートしています。イオンの場合2010年までに250店舗規模に導入、ローソンの場合2012年までに首都圏2000店舗に設置するとの事です。先日の日経新聞にも日本のセブン&アイ・ホールディングスがデジタルサイネージを開始する事がリリースされました。イトーヨーカ堂とセブン-イレブン・ジャパンの東京都内の12店に導入を行い、効果を見ながら全店への導入を検討されるようです。全国規模のチェーンストアが店舗網を生かした媒体事業を行う場合、店舗数やディスプレイの面数が媒体の力を計測する大きなファクターになります。

新興国のように、これからチェーンストアがあらゆる業態で店舗数を拡大させていくのなら、サイネージの媒体事業化も比較区取り組み易いでしょう。店舗の拡大に合わせて、ある意味大雑把な形でも端末自体のインストールが進んでいきます。しかし、日本の場合は既にチェーンストアの業態が成熟しており、海外のメディアの言うところの「洗練された消費者」が多いため、マーケティング、店舗デザイン、VMDの観点からも検討に検討を重ねた上でなければ導入は進みません。日本のリテールサイネージの導入過程を関係者に聞くと、どちらの事業者も実証実験にはかなりの時間をかけています。そうした意味でも大規模な事例が進んでいくスピードは海外に比べると遅くなってしまいます。

日本型のデジタルサイネージを考えた場合、面数規模の大きさだけで価値を図るのは現実的でないように思います。そのことを感じさせる事例がひとつあるので紹介します。都内にお住まいの方であればご覧になった事がある方も多いかと思いますが、山手線の池袋駅ホームにあるJR東日本ウォータービジネスさんが設置されている「mediacure(メディアキュア)」という媒体です。

これは飲料のベンディングマシーンとデジタルサイネージを一体化させた広告媒体です。池袋という山手線の中でも乗降客数が非常に多い駅で、反対側のホームからも視認性が高まるように高輝度の46インチの液晶ディスプレイを2台設置しています。広告で興味を持った人がすぐに自販機で飲料を購入できるのが、シンプルですが良くできた仕掛けです。またブース内に設置された携帯端末リーダーを使って特定のURLに誘引するキャンペーン施策も可能です。

システムを導入したのはPDCさんで、駅ホーム内には光ファイバー等の回線を引くことが困難だったため、3Gの回線を使ってサーバーと接続をしています。

JR東日本ウォータービジネスさんの行った池袋駅を利用する100名に行ったアンケートによると57.2%の方がブースの存在を知っており、12.3%の方が実際に飲料を買った事があると回答しているそうです。(日経MJより引用) 非常に認知度も高く、コミュニケーションの設計もしっかりとしている事例ではないでしょうか。広告枠としては2ヶ月毎に広告主が変わる形になっていますが、販売も順調で媒体として採算ベースに乗っているようです。このようにロケーション数が少なくてもデジタルサイネージ媒体として成り立つ形のものが、ある意味日本的なデジタルサイネージと言うことができるのではないでしょうか。

こうした局所的なサイネージ媒体が、渋谷や新宿、東京といったターミナル駅で連携していくスタイルとスケール感のあるリテールサイネージの住み分けがポイントになってくるかもしれませんね。

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