「2009 年 8 月」アーカイブ(デジタルサイネージ総研ブログ)


コンテンツ毎の効果測定が可能!サイネージ向け顔認識 バンテン社ニール社長が語る

2009-08-19 :, , , , : DSI : 1,755 views

デジタルサイネージの効果測定サービスが色々と登場してきていますね。優れた技術力で定評のあるバンテンさんが新しい効果測定のツールをリリースされたので、ちょっとお話を伺ってきました。ニールさんは大変日本語が流暢で、日本のデジタルサイネージ業界で一番背が高い方です。
バンテン社 ニール社長

(インタビュー)

Ø 1 顔認識サービスをリリースする事に至った経緯を教えてください

  • これからはデジタルサイネージの標準形として効果測定の数値を出せる環境を作るべきだと思っています。
  • だいたい4年前からメディアオーナーや広告クライアントからの要望がぽつぽつ出始めていたので、当社のプラットフォーム「エンゲージメディア」の1つのメニューとして検討してきていました。ただ、当時は選択肢も少なくて実運用に耐えうるような現実的なものがなかなか見つかりませんでした。今回ようやく条件を満たすQuividi社と協業に至り大変光栄と思っています。

vanten

Ø 2 他社の顔認識サービスとの違いはスバリなんでしょうか?

  • そうですね、はっきりしていることは「顔認識率のクオリティ」と「プレイヤーへの低負荷」、「効果測定値付きの広告放映レポートサービス」ですね。あとこれも重要でした。「普及価格帯」で提供しますよ。


Ø 3 どんなユーザーさんに使ってほしいですか?

  • メディアオーナーさんには媒体価値を上げるために使ってほしいですね。この普及が進めば効果測定の付いているサイネージネットワークとそうではないもので差が出てくるはずです。あとはOEM提供でサイネージのサービスプロバイダーの方々や屋外看板など使っている会社にも提供して付加価値を上げるために活かしてもらおうと思っています。

vanten
(インタビュー終わり)

インターネット業界ではオムニチュアのような著名なアクセス解析ツールを元に、非常に精緻な広告の効果が分析できる事が当たり前になっていますが、デジタルサイネージの領域でもある意味デファクトになる効果測定ツールが生まれてくるかもしれません。ツールを提供する事業者さんと広告代理店さんの動きに注目していきたいところですね。

以下プレスリリースより

株式会社バンテン 平成21年8月18日

バンテンと仏Quividi社、サイネージ向け顔認識効果測定事業で協業
- 日本初、コンテンツ単位の効果測定レポートサービスを提供 -

株式会社バンテン(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:バンワウ ニール)とQuividi社(本社:フランス パリ市、CEO:オリビエ ディザーボ)は、8月1日、Quividi社が有するデジタルサイネージ用の顔認識効果測定システムを日本市場に投入するため、戦略的な開発および販売パートナーとして協業することに合意し、9月30日よりサービス提供を開始することとなりましたのでお知らせいたします。

この協業関係により、バンテンのインテリジェントサイネージプラットフォーム「エンゲージメディア」と、Quividi社の効果測定システムを連動させ、従来から提供してきたコンテンツ放映レポートに測定データを組み入れサービス提供いたします。同時に、今後両者の開発チームが連携し、OEMサービス提供を含めた機能強化を進めてまいります。
「エンゲージメディア」放映レポートサービスは、コンテンツ単位で放映期間や場所など抽出条件を選択し、放映履歴データベースからいつでもレポートファイルをダウンロードできるウェブサービスですが、今回の機能追加により性別や年齢層の認識、カメラの視界でとらえた人数や時間、ディスプレイへ視線向けた人数と時間などもあわせて一覧できるようなります。

当社はQuividi社の効果測定システムを使い、ヨドバシカメラのインストアメディア「ヨドびTV(ヨドビティービー)」ほか数社で2008年12月より実証実験を行ってきており、効果測定品質が広告レポートサービスとして十分であること、ディスプレイエンジン(プレイヤー)へのリソース負荷が低いことなど当社基準をクリアし採用にいたりました。

■ 設置・効果計測イメージ

今まで同様のシステムでは、低い顔検出率、コンピューターへの高い負荷、提出用の広告放映レポート作成の手間など、広告ビジネスの視点としてとらえた場合十分なサービスがなく、また高コストであるという理由から、普及が進んでいないのが現状です。本サービス開始によりそれらの問題をすべて解決し、全ディスプレイに取り付け可能な普及価格帯でサービス提供いたします。この導入コスト軽減によりデジタルサイネージに限らず屋外看板への応用も視野に市場投入を進めてまいります。

■ 株式会社バンテンに関する情報は以下ウェブページを参照してください。
http://www.vanten.com/

■ バンテン「エンゲージメディア」に関する情報は、以下ウェブページを参照してください。
http://www.vanten.com/engagemedia.html

■ Quividi社に関する情報は以下ウェブページ(英文)を参照してください。
http://www.quividi.com/
以上

[本サービスに関する問い合わせ先]
株式会社バンテン
エンゲージメディア営業本部
担当者 :二反田(にたんだ)
電話番号 :(03)5919-0266
電子メール : MAIL
[報道関係のみなさまから本件に関する問い合わせ先]
株式会社バンテン
エンゲージメディアプロダクト担当
担当者 :角井(つのい)
電話番号 :(03)5919-0266
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沖縄からデジタルサイネージの新潮流!1日660円の easyLive で動画広告ビジネス 株式会社モールキット社長インタビュー

2009-08-17 :, , , , : DSI : 2,180 views

デジタルサイネージというと東京の事業者さんが多いですが、沖縄のデジタルサイネージの会社さんが新しいサービスを発表しましたのでご紹介させて頂きます。

株式会社モールキット(沖縄県浦添市、代表取締役藤原健真)と沖縄バスケットボール株式会社(沖縄県那覇市、 代表取締役兼GM木村達郎)は、専用デジタルサイネージ「キングスビジョン」を使用した広告販売およびプロモーション活動を共同で開始することで合意しました。
200年8月17日 プレスリリースより抜粋)昨シーズン優勝したプロバスケットボールチーム「琉球ゴールデンキングス」の専用デジタルサイネージです。

詳しくは下記リンクをご参考ください。
株式会社モールキット http://mallkit.jp
沖縄バスケットボール株式会社 http://www.okinawa-basketball.jp

プロバスケットボールチームとデジタルサイネージから新しいシナジーが生まれてきそうですね。この新サービスを開発した株式会社モールキットの社長である藤原さんにインタビューをしてきました。

(インタビュー)
1 デジタルサイネージ事業をはじめたきっかけは?

「株式会社モールキット」は、私にとって起業3社目のベンチャーです。これまで映像制作に関するアプリケーションの開発や、それにともなう配信技術関連の事業を手がけてきた経緯から、2008年6月、デジタルサイネージ販売とEC サイト構築の専門会社として沖縄で事業をスタートしました。
株式会社モールキット オフィス
現在のオフィス5階からの景色です。180度海が見渡せます。

2 サービスをローンチされて反響はどうでしたか?

おかげさまで、反響はとても良いものでした。たくさんの出会いに恵まれ、当初想定していたビジネスの枠を超えた新たな関連事業の展開も実現しました。

3 デジタルサイネージを導入されたお客様の反応はどうでしょうか?

大変好評です。実際、導入いただいたお客様には高い満足度を実感いただいており、弊社としても喜ばしい限りです。海外ではデジタルサイネージを活用した販促や、広告戦略がすでに広く普及しておりますが、日本も近い将来そうなると思います。街中にサイネージがあふれる日も、そう遠くないでしょうね。また、商売をされる皆様が、気軽にデジタルサイネージの効果を実感いただけるよう、
弊社ではブランドバリューにとらわれることなく、高品質/低価格のハードを国内外より手配しております。市場のニーズに柔軟に応えつつ、引き続き世界の動向も視野によりよいサービスをご案内させていただきたいと考えております。

4 どうして沖縄でビジネスを展開されているのですか?

アジアに開けた玄関口として、迷わずこの地を選びました。幸い、各方面の関係者さまとのご縁もあり、ここでビジネスをはじめて早くも2年目を迎えています。沖縄県は、物流、文化、情報、人材交流の拠点として、今後ますますその役割が増すものと考えていますまた、日本で唯一の金融特区設置やIT産業高度化のための基盤づくりに注力しており、他に類を見ない独自の政策を打ち出すなどの特徴があります。沖縄から世界へ。グローバルへどんどんチャレンジし、沖縄に日本のシリコンバレーつくるべく、これからも気合いを入れて突き進みます。
株式会社モールキット 代表取締役 藤原さん
株式会社モールキット 代表取締役 藤原さん (藤原さんブログ)

5 今後の事業展開を教えてください。

「商売を行う全ての人のための道具であること。」社名である「モールキット」は、英語の mall(商店街)と kit(道具)に由来しています。その社名に込められた想いの通り、当社では上記のメッセージを経営理念にあげています。デジタルサイネージも、kit の中のひとつです。

2009年夏より、以下4事業を柱にサービスを展開予定です。

・BPO (ビジネス・プロセス・アウトソーシング)事業
・IDC (インターネットデータセンター)事業
・eビジネス事業
・SP(セールスプロモーション)事業

弊社サイト(株式会社モールキット)http://mallkit.jp

デジタルサイネージ販売とEC サイト構築の専門会社としてスタートした当社は、現在では付随する様々な業務をお引き受けさせていただくようになりました。今後も、お客様にご期待以上のサービスをご提供できるよう、またそれにより地域ビジネス全体の活性化に貢献するべく、各業界関係者さまと連携しながら事業を展開していきたいと考えております。

弊社においてはこれまでの実績をさらに発展させるかたちで、グローバル時代に相応しい IT サービスプロバイダーを目指します。
(インタビュー終わり)

社長の藤原さんは日本では珍しいシリアルアントレプレナーで今回の起業が3社目になるそうです。76世代のベンチャー企業がデジタルサイネージ業界に新しい風を取り込んでくれる事に期待したいですね。

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