「リリース」アーカイブ(デジタルサイネージ総研ブログ)


【無料です】デジタルサイネージダイレクトリー(電話帳)始めます!御社の製品・サービスを宣伝してください!

2011-01-17 :, , , , : DSI : 390 views

明けましておめでとうございます。ずいぶん遅いご挨拶になってなってしまいましたが年始のお忙しさはひと段落されましたでしょうか。本年もデジタルサイネージ総研を宜しくお願い致します。

さて、私どもデジタルサイネージ総研ではデジタルサイネージに関わる事業者様の認知度向上のために、デジタルサイネージダイレクトリー(電話帳)を弊社のサイト上に作成致します。注目を浴びるこの業界に参入する企業は日々増えていますが、関連事業社を一覧で見れるサイトがないという事はユーザーさんにも不利益だろうという事でこのようなサイトを作ることに致しました。

簡単に申し上げますと、御社の事業内容をアピールできるページとなります。費用はかかりません。

directory詳細
こんな感じになる予定です(仮でPDCさんのサンプルが入ってます)

弊社のサイトはデジタルサイネージにご関心のあるユーザー様に少なからずご覧になって頂いておりますので、御社のサイトへの導線つくりやSEO対策にもお役にたてるのでは思っております。「自社の製品サービス内容をアピールしたい!」という方は下記アドレスまでご連絡ください。記入用のフォーマットをお送りします。

また新製品・新サービスのリリースなどありましたら、弊社サイトにてご紹介させて頂きますので、ご連絡くださいませ。タイムリーに掲載させて頂きます。

2月初旬のオープンを予定しています。「こんな形で掲載してほしい!」などご希望がありましたらお気軽にお問い合わせください。宜しくお願い致します。

デジタルサイネージ総研 西澤佳男
メール:info@digitalsignage.co.jp

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電子POP No1企業の戦略 株式会社シアーズ

2010-11-18 :, , , : DSI : 4,015 views

先ごろホームサイネージの市場に参入されることをリリースした株式会社シアーズさんに、ちょっぴりインタビューをしてきましたのので掲載いたします。

DSI 簡単に会社の説明をお願いします。
広告企画、セールスプロモーションで培ったノウハウから、【ImpacTV®】(インパク・ティービィー:インパクトのあるTVの略)というブランドで電子POPを97年に業界で初めてリリースしました。小売流通業に取引するメーカーへ、【ImpacTV®】をレンタルするモデルでスタート。設置後のPOSデータは、平均250%超えという結果と商品プロモーション予算に合わせたレンタルモデルがマッチしたことから、【究極の販促ツール】とメーカー各社から呼ばれる様になり、現在は業界でのレンタルシェア1位(90%超え・中日社データより)となりました。また、2009年度においての端末販売シェアも同1位(40%超え・中日社データより)となり、導入企業数においては延べ2,000社超えと、名実共に業界NO.1の電子POPパイオニア企業です。

DSI リリースをされたホームサイネージが可能なネットワーク型デジタルフォトフレームの内容を教えてください。
11月にリリースした当社ホームサイネージ向け端末のフォルムは、今流行のデジタルフォトフレーム(以下DPF)です。DPF機能としては、静止画、動画など、デジタルカメラなどで撮影したコンテンツを表示するほか、デジタル時計機能やカレンダー表示、スライドショーなどの機能も搭載されています。
本端末の最大な特徴は、無線LANに対応し、Webや携帯電話を通じてセンターサーバとDPF端末が定期的にコミュニケーションを行うことです。このことにより、ユーザーは前述のとおり通常はDPFとして利用しますが、サーバからの指示に合わせて(情報配信に合わせて)、画面が切り替わり、動画、静止画、テロップメッセージ等を表示します。(情報内容を確認したら元の画面に戻ります)この機能を生かし、家庭内で地域情報(スーパーのタイムセールス等を始めとするチラシ情報)や気象・災害等情報を家庭に直接配信するなど、地域特性を活かしたサービスとの連携が可能となります。
ADS-725S

家庭内で唯一、常に電源供給されている視聴覚デバイスとして、このDPF(PCやTVは視聴者の意思で切り替え自由な為)を、新しいホームサイネージメディア(家庭内情報発信端末メディア)として普及させ、且つ、当社の今後の重点マーケットである小売流通業との連携も視野にいれた戦略商材としても育てていきたいと考えます。

DSI シアーズさんの目指すDSはどんなものですか?
デジタルサイネージ小型部門・電子POPのトップシェアである当社は、通信インフラの発達(環境整備)と共に、当社が既に市場に投入した端末を、近い将来ネットワーク化することで、現状の電子POP端末をデリバリー(レンタル及び販売)することから、ネットワークされた端末とプラットフォームを繋いだコンテンツデリバリーへと進化させたデジタルサイネージメディア局(DS放送
局)の構築を目指していきます。
sears

DSI リリース後の反響はいかがですか?
リリース後、驚くほどたくさんの反響をいただきました。従来どおりの店舗でのサイネージ利用として複数の企業様がご採用の内諾や、その他にも地域特性を生かしたサービスとの連携を踏まえた案件などが着々と具体化しています。また、想定していた以上にホームサイネージという新しいマーケット開拓に対して、パートナーシップを組みたいという企業様からのラブコールが多いと感じています。
家庭内で常に電源をオンにして利用する端末が各世帯に当然のごとく設置されていく、またその端末から情報をキャッチしライフスタイルの一部として利用されるご家族の姿を、思っていた以上に早く実現し見ることができるような、そんなエキサイティングなシーンを予感しています。
boss

DSI 今後の展開予定をお聞かせください。
現在、当社の電子POP販売供給数は、年間約10万台、レンタル供給数では年間約20万台を市場に投入しております。(2011年度予想推移より)当社は、既に、これら全ての端末に2年前より、将来ネットワーク化に対応出来るシステムを組み入れ、市場に商品の供給をしてまいりました。今後の計画としては、来春(2011年春)、これら端末のネットワーク化するモデルのリリースと本格的な営業展開を行う段階に入ります。
これにより、当社が目指しておりましたメーカー主導型モデル及び流通主導型モデルが共にネットワーク化が可能となることで、従来の電子POP販促からデジタルサイネージ・ネットワークメディアとなれる礎の年とし、2015年度には全ての小型DSがネットワーク化される様な展開を計画しております。
また、この度リリースしましたホームサイネージ用端末『Life+』も、従来の店頭メディア端末での業域拡大(従来は小売流通業が対象でしたが、飲食業やサービス業・公共施設  他への拡大)や領域拡大(店舗からホーム)へと展開をしていきたいと考えます。

DSI 今日はありがとうございました。

シアーズ、ホームサイネージが可能なネットワーク型デジタルフォトフレームを独占販売
~災害情報やタイムセール情報をデジタルフォトフレームから発信~
シアーズ、ホームサイネージ対応のデジタルサイネージ端末を販売
―ネットワーク型デジタルフォトフレームで新分野「ホームサイネージ」市場に参入―

株式会社シアーズ(代表取締役:加藤健実、本社:東京都港区)は、コミクソンテクノロジー社(台湾、Comxion Technology, Inc.) から、ホームサイネージを可能とするネットワーク型デジタルフォトフレーム「ADSシリーズ」についての独占販売権を2010年10月1日に獲得しまし た。
この独占販売権獲得に合わせて、リモートでコンテンツ配信を可能としたWebツール「Life+」(ライフプラス)サービスと、ネットワーク対応のデジタルフォトフレーム「ADS-725S」を、2010年11月1日にリリース致します。

昨今、ホームサイネージという言葉をインターネット上のメディアで目にする機会が多くなりましたが、コミクソン社が開発したデジタルフォトフレームは、コ ンテンツの設定や変更などを、サーバを通じてリモートで行うことができるシステムであることから、従来の店頭でのデジタルサイネージだけではなく、 BtoBtoCも視野に入れたデジタルサイネージの新しいステージを切り開くものとして期待されています。2010年7月21日に発表された岩手県のスー パーマーケットでの活用例(コミクソンン社製端末を利用し、スーパーマーケットに隣接する家庭に無償でデジタルフォトフレームを配布してホームサイネージ を行うモデル)からも分かるとおり、一般家庭向けの販促ツールとして企業が活用するなどの、デジタルサイネージとしての新たな可能性を秘めています。

デジタルサイネージ小型部門でトップシェアの株式会社シアーズでは、今回の独占販売契約によって、既存小売流通やメーカーなどの得意客に端末を従来にない 安価なコストで提供し、そこから始まる新しい形の販促メディアを開拓します。また、通信回線業者やケーブルTV局などとパートナーシップを組み、販促情報 を配信するのみではなく、地方公共団体が地域情報や気象・災害等情報を家庭に直接配信するなど、デジタルフォトフレームを活用した地域特性を活かした” ホームサイネージ”サービスの展開を推進していきます。
株式会社シアーズ

デジタルサイネージは元々OOHメディア(アウトオブホームメディア)として、家の「外」にあるメディアとして捉えられてきました。最近は「ホームサイネージ」という言葉の元、デジタルサイネージが家庭の中にまで進出していく流れが顕著に現れてきています。現在はテレビとPCがおうちの中にあるディスプレイの代表格ですが、今後はフォトフレームが「もう一つのディスプレイ」としてのポジションを獲得する可能性も大いにありそうですね。

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売れる店頭CMのフロントランナー 日本情報流通株式会社  

2010-10-07 :, , , , : DSI : 1,770 views

昨年から流通業のデジタルサイネージの事例が増えてきましたが、そこで重要になるのが「流通業にマッチしたコンテンツ」です。店頭を取り仕切るバイヤーさんは常に52週の販促計画に基づいて行動されているわですが、彼らの思いに最適化したコンテンツは意外と少なかったのも事実です。

今回は、52週の販促カレンダーに合わせた食品小売店で利用頻度の高い販促映像コンテンツをまとめた「売れるお店のシーズンナビ52」をリリースされた日本情報流通株式会社 代表取締役の新舘さんにお話を聞いてきました。

簡単に会社の説明をお願いします
私たちはデジタルサイネージ用映像コンテンツの企画制作を行っています。とくに小売店(インストアサイネージ)まわりでの実績が多いです。去年1年では100ブランド、457本のコンテンツを企画制作しました。

リリースをされたシーズンナビ52のサービス内容を教えてくださ
小売店サイネージ普及のための、キラーコンテンツです(笑)「シーズンナビ52」は、小売店、とくにスーパーマーケットさんがデジサイを始めようとしたとき、まず必要になる季節演出や催事訴求などのコンテンツを集めたパッケージになります。
多くのスーパーマーケットではいわゆる52週の販促カレンダーにのっとって売り場作りをしますが、シーズンナビ52はまさにこの販促カレンダーにのっとり、スーパーさんの1年中の販促に過不足ない57本のコンテンツをパッケージしています。年間18,000円(1サイネージ1ライセンス)という低価格でコンテンツを使い放題なので、サイネージをはじめたいけどコンテンツがない という悩みにお答えしています。
デジタルサイネージ用コンテンツ「シーズンナビ52」-解説ビデオ

デジタルサイネージ用コンテンツ「シーズンナビ52」-解説ビデオ

開発の経緯は?
シーズンナビ52は、これまでに数多くの小売店・スーパーマーケットさんから頂いてきた販促のご要望、コンテンツのご要望をもとに開発しています。ですので57本という数字は決して多くはありませんが、「要らないコンテンツはない」というラインナップだと自負しています。また、デジタルサイネージをはじめたいけれど、コンテンツがない、すぐに、安く、魅力的なコンテンツがほしいというお声にお答えすべく開発しました。

シーズンナビ52サンプルムービー

リリース後の反響はいかがですか?
まだリリースから日が浅いですが、反響は上々です。すでに3社のスーパーさまに採用が決定し、

その後も大手チェーンをはじめ多くの引き合いをいただいています。じつは現在「シーズンナビ52 forドラッグ」という ドラッグストアチェーン様向けの同様のパッケージを開発中なんですが、こちらもすでにいくつかのお客様・代理店様から「早く出して」といわれています。

また スーパーマーケットさま向けにも、鮮魚や生果にフォーカスしたコンテンツ集など、いくつかのラインナップを展開予定です。


日本情報流通さんの目指すDSはどんなものですか?

大仰ですが、私たちは、デジタルサイネージが21世紀を代表するメディアのひとつになれば良いなと考えています。メディアが元気だと、世の中が元気になると思うんですよね。鶏が先か卵が先かっていう話はありますけれども、デジタルサイネージがこれからのメディアとしてもっともっと人々の注目を集めるものになって、結果的に日本の経済や文化がもっと元気になればいいと思っています。それに対してコンテンツ-宣伝、情報、娯楽など、の面から常に役に立つものを生み出していきたいというのが、私たちの思いです。

staff
スタッフのみなさん(左から2番目が新舘さん)

(インタビュー終わり)
流通の事業者にアプローチしているデジタルサイネージ関連企業からは「予算が少ないが要求はシビア」というお話をよく聞きます。スーパーや食品小売業の現場で鍛えられた制作チームが日本情報流通さんにあるように思いました。デジタルサイネージの普及の初期には空港や鉄道、ランドマーク的な商業施設など比較的予算に余裕のあるクライアントが業界を牽引してきました。今後、普及が考えられるロケーションはコスト要求が厳しいところが必然的に増えていきます。オフショアの制作拠点を活用している企業も出てきているようですので、今後は価格とクオリティのバランス感覚が絶妙なコンテンツ制作会社がより求められていくのではないでしょうか。
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