「指標」アーカイブ(デジタルサイネージ総研ブログ)


日本最大級のミュージックレストラン『SPACE SHOWER TV THE DINER』でデジタルサイネージの実証実験

2010-03-15 :, , , , , , : DSI :

昨日、109の隣にある「ザ・プライム渋谷」5FにスペースシャワーTVさんがプロデュースする日本最大規模のミュージックレストラン『SPACE SHOWER TV THE DINER』がオープンしました。350席キャパでビュッフェスタイルのとても大きなレストランなのですが、スペースシャワーさんが取り組むだけあってライブスペースもあり、ライブイベントや番組の収録なども行われるようです。


カジュアルな雰囲気の中で50種類のお料理や、スイーツエリアでは焼きたてワッフルに十数種のアイスからお好きなアイスを選べたりします。
この素敵なレストランで実はデジタルサイネージの実証実験が行われています。弊社も加盟しているデジタルサイネージコンソーシアムの指標部会が中心となって実施しています。コンソーシアムでは、媒体指標としてAICCITEモデルの検証を進めています。AICCITEとはAttitude、Information、Contents、Circulation、Timing、Emotionの組み合わせで、

デジタルサイネージの効果は、視聴状態や携帯電話のような他媒体への誘導状況などを把握する必要があり、既存の指標では実態に則していない。そのため新たな業界標準の指標が必要と判断し、上記6つの カテゴリを設定して指標化作業を進めている 今回はこのうちのInformation、Contents、Emotionの各項目について実際の飲食店で検証を行う

のが今回のこのお店での実験になります。スペースシャワーさんはデジタルサイネージコンソーシアムの理事をされており、指標部会にも参加されています。今回の実験ではアウトサイドとインサイドの両サイドから施策を行います。アウトサイドでは渋谷エリアの大型ビジョンを使って集客の効果を測定し、インサイドではエントランスとお料理をとる場所に液晶ディスプレイを設置して飲食店でどれだけサイネージが有効かを検証されるそうです。

こんな感じでお料理の前にディスプレイが設置されています。

実際のお料理のシズル感や料理のシーンを放映してどれだけ、気持ちが動いて実際の行動に繋がるかを調べていきます。
ディスプレイにはカメラを設置して顔認証を行います。人数や、年齢、性別をカウントします。 システムはOKIさんのものを使っています。

飲食店では「お勧めのメニュー」というものが通常ありますが、一定時間だけその「お勧めメニュー」をヘビーローテーションさせるとお客さんはどう反応するかを調べていきます。スイーツがおいしそうですね。

また、エントランスとトイレに設置されたディスプレイには、twitterでつぶいた内容がフィードして表示されます。(当日はまだテスト中でした。)
デジタルサイネージの実証実験は今までも沢山ありましたが、飲食店向けにこれだけ大規模な実験が行われるのは初めてではないでしょうか。スーパーなどのリテールでは半数以上の方が店頭で商品購入の意思決定をされるというレポートなどもありますが、飲食店での数字は見えていない部分が多いのではないでしょうか。個人的には美味しそうなスイーツがディスプレイにシズル感たっぷりに表示されていたら、ついつい選んでしまいそうな気がします。今回の実験ではインフォメーション、コンテンツ、エモーションの関係を紐解いて、「デジタルサイネージが人の気持ちをどう動かすか?」という事に対する何かヒントを与えてくれるかもしれませんね。実験の結果が楽しみです。

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デジタルサイネージキーパーソンインタビュー パナソニック システムネットワークス株式会社 西田氏 山本氏

2010-03-09 :, , , , , , , , : nishizawa :

デジタルサイネージ業界のキーパーソンのお話を聞く「デジタルサイネージキーパーソンインタビュー」第8回の今回は、国内でトップシェアを競うパナソニックさんにお伺いしてきました。お話させていただいたのはパナソニック システムネットワークス株式会社 モビリティビジネスユニット デジタルサイネージプロジェクト プロジェクトリーダーの西田さんと 同プロジェクトの主任技師の山本さんです。
DSI パナソニックさんにおけるデジタルサイネージ事業の位置づけを教えていただけますでしょうか?
西田さん 私どもパナソニック システムネットワークス株式会社ではデジタルサイネージのシステムの研究と開発を行い、実際のシステムの構築や販売、保守サービスを担当するのが、関係会社のパナソニック システムソリューションズ ジャパン株式会社になります。こちらの会社ではプラズマディスプレイや液晶ディスプレイを担当しているAVCネットワークス社の製品と私どものシステムを組み合わせての販売やまたASPのサービスを提供しています。他社さんと少し違うのは、当社自身でサービス提供を行なうだけでなく、デジタルサイネージを望んでいる事業者様にもシステムやサービスを提供しています。そうした場合には特定の業種・業態向けのデジタルサイネージの裏側で当社のサービスが稼動している形になります。SIerやコンテンツ制作会社がサービサーとなって、我々がシステム面で下支えさせていただくパターンもありますね。

パナソニック システムネットワークス株式会社 モビリティビジネスユニット デジタルサイネージプロジェクト  主任技師 山本さん
DSI デジタルサイネージビジネスに関する社内の期待値はいかがでしょうか?
西田さん 一昨年のリーマンショックで落ち込みがあり、数字的にも厳しい時期があったのですが、今年度の上期から復調しまして、引き合いも沢山頂いております。そうしたなかでも、「更にこうしたい」という要望も頂いており、着実に改善を行って、お客様のビジネスに貢献したいと考えています。尼崎の工場の竣工式でも「尼崎で生産するプラズマの5分の一から10分の1はデジタルサイネージなる可能性がある」と語られているように、デジタルサイネージは力を入れていく領域ですね。グローバルの市場での伸びも期待されていますので、開発も加速していく予定です。
DSI 御社の製品やサービスについて簡単に教えていただけますでしょうか?
山本さん 私どもでは2002年からNMstageというデジタルサイネージソリューションを展開しています。その当時は情報配信という言葉を使っていました。具体的な製品は、ソフトウェアと表示用のコントローラ(ハードウェア)という2本立てで行っています。ソフトウェアはNM-Serverという配信管理のサーバーソフトウェアとNM-Operatorというコンテンツ登録や、スケジュール設定を行うGUIを提供するものがあります。NMコントローラはコンテンツを蓄積して表示を行う専用端末になります。NMstageは基本的にこの3つ部分から構成されます。
NMstageのスペック
コントローラに関しては廉価版とハイスペック版を用意しています。ハイスペック版に関してはフルスペックのハイビジョン動画を出す、画作りに拘った製品になっており、縦型の表示にも対応しています。またFlashPlayer10への対応も業界の中で一番早かったですね。現在はver3.0にバージョンアップしたのですが、今まで金融系や交通系、商業施設などの案件で培われてきた信頼性やノウハウが投入されています。特徴としては、1サーバーで最大3000端末のまでの一括管理が可能ということが挙げられます。

AF-NMCT30EX(ハイスペック版)

AF-NMCT30R(廉価版)
信頼性、安定性へのこだわり
交通系、金融系といった公共性の高いお客様の事例では「運行情報が出ない」「金利情報が出ない」という事は許されないので、安定した運用を第一条件として製品を開発しました。また何かトラブルがあった際にも素早くに対応できる設計になっています。
OfficeライクなGUI
ワードやエクセルに近いシンプルなインターフェースで、どなたにも使いやすいGUIになっています。1~2時間のオペレーション研修を受けていただければ、直ぐに使っていただける分かりやすさです。
ASPの展開
パナソニック システムソリューションズ ジャパンでサーバーを立ててASPのサービスを提供していますので、コンテンツを含めたワンストップなサービスを提供可能です。
スタンドアローンタイプ
これからデジタルサイネージをはじめてみようというお客さま向けのサービスになります。これは他社さんと少し違って、ソフトを使わずコントローラだけでデジタルサイネージを実現しています。USBメモリにコンテンツをコピーして、コントローラに差すだけで、自動的に再生が始まります。
パソコンでファイルに01、02といった名前をつければその順番でコンテンツを再生することが可能です。ソフトが要りませんので、お客様はコントローラだけ買えばデジタルサイネージをはじめられます。
外部コンテンツに関して
通常、天気やニュースなど動的なコンテンツをリアルタイムに流そうとする時は、外部のコンテンツプロバイダーさんとデータのやり取りを、開発対応したり、サービスとして提供したりしますね。NMstageに関してはパッケージのオプション(NMデータゲートウェイ)を導入頂いて、当社の仕様に合わせて頂ければ、開発投資なしに外部コンテンツとの接続が可能になります。
西田さん カタログには書いていないことなんですが、ASPとしてデジタルサイネージを運用する時に、2社さんにサービスを提供する場合でも、サーバーが1台で済むんですね。A証券とB証券でアプリケーション上でセパレートして運用することができます。また例えば帯域制限機能というものがあって、お客様のイントラネットを共用でご利用頂く際に、昼の時間はこれだけしか帯域が使えないけど、夜はたっぷり使えるといった状況にあわせたコントロールが可能です。このような機能によりネットワークに負荷をかけない配信を実現しています。ネットワークに既に投資済みの企業さまに、余計なコスト負担を強いることなくデジタルサイネージを導入いただくことができます。
DSI 今回のリテールテックに新製品を発表されるそうですが、どんなものですか?
西田さん 今回のリテールテックで参考出品を予定しています。当社の同じ部門に、AtomベースのPOS端末があります。普段はPOSとして使っていただいて、セカンドディスプレイの出力がありますので、そこからサイネージのコンテンツを出力するというものです。そうすることによって、サイネージの専用端末がいらなくなります。またコスト削減や省スペース化にも繋がります。現在、多くのチェーン店様に弊社のPOS端末をご利用頂いていますので、そこへ今後はデジタルサイネージの提案も併せて行ってく予定です。
DSI ターゲットとなる顧客層はどんなところになりますか?
西田さん 元々多かったのは、交通系と金融系のお客様です。流通業に関して、広告モデルを当社自ら行うことは考えていません。クオリティの高いコンテンツを配信して店舗のブランド価値を高めることによって、客単価を上げていきたいという考え方のお客様もおられますし、これからもお客様のご意向に沿ったご提案をおこなっていきたいですね。他には病院、地方自治体、展示施設など、様々な引き合いを頂いていますので、ご要請があるところには真摯に対応させていただいております。
現場で鍛えられた配信機能 稼動実績10000台
西田さん 金融機関様向けに大規模なネットワークで配信を行っている実績もあります。端末のソフトウェアの累計出荷ベースでは10000本を超えまして、実際はディスプレイに分配されていますので、数万台が稼動している形になります。交通機関様の事例のように一般の皆様が目にされやすいロケーションにも数多く導入させていただいています。これまでご採用頂きましたお客様には本当に感謝しております。
DSI 今後の方向性に関してお聞かせください。
西田さん デジタルサイネージにおける社会インフラ的な部分は引き続き確実に取組んでいきたいと考えています。また先ほどのスタンドアローンタイプのニーズがあるように、デジタルサイネージの裾野が広がっています。今後はそういったお客様の要請にこたえる製品やソリューションを開発していきたいと考えています。当社の製品開発には「環境」という事が大きなテーマになります。サイネージと少しはなれるかもしれませんが、パナソニックグループでは住宅設備や家庭内の電力モニタリング装置などの商品も扱っていますが、そこで取ったデータから消費電力をモニターで確認できる“エコ見える化”のソリューションも既に提供を開始しており、この中でもNMstageを使っています。
サイネージで危惧していること・・・
西田さん 現在のサイネージで流れているものは、広告・天気・ニュースがメインですね。それがユーザーにとって本当に関心のあるコンテンツなのか、疑問に思っています。結局見られない画面が増えてしまうことは望ましくないですね。今後は、今までハードルが高くて出せなかったコンテンツを出しやすいようにしなければと考えています。また最終的にコンテンツを制作しているプレーヤーにも資金が廻っていく仕組みがないと良いサイネージにならないと思っています。そうしたところを少しでも改善していきたいと考えています。
DSI サイネージの標準化・指標に関してはどうお考えでしょうか?
コンテンツの入稿条件に関する標準化や広告の指標などついては、所属しているデジタルサイネージコンソーシアムの部会などで検討させていただいています。標準化や指標作りにはハードルが高いこともありますが、多くの方が納得できるものを作っていくために議論していく価値は高いと思っています。
DSI 他社さんとのアライアンスに関してはどうでしょうか?
良いコンテンツをしっかり持っている業者さんとの連携が必要だと考えています。特定の業種・業態でノウハウを持っているコンテンツプロバイダーさんと組んでやっていけば、その業種のお客様には意味のあるコンテンツを提供できますね。
DSI パナソニックさんが目指すデジタルサイネージに関して何かテーマやキャッチフレーズはありますか?
西田さん キーワードとしては「見せたいコンテンツではなく、見たいコンテンツ」を提供していきたいと考えています。サイネージを見る方に対して、タイムリーに必要なコンテンツを伝えていければと思っています。
DSI ありがとうございました。
―インタビュー終わり
簡単にまとめ
パナソニックさんには今回初めてお伺いさせていただきました。プラズマの新工場なども設立などもあって、社内の「デジタルサイネージに積極的に取り組んでいく!」という熱意がお二人から感じられました。NMstageの開発をされているパナソニック システムネットワークスさんにお邪魔したので、技術の話がメイン思ったのですが「見せたいコンテンツではなく、見たいコンテンツ」と言うように、デジタルサイネージのコンテンツについて語られてる姿が印象的でした。リテールテックで参考出品された、POS端末を利用したデジタルサイネージにも可能性がありそうです。今後も画期的な商品の開発に期待したいところですね。

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マレーシアの小売店舗内広告市場

2009-02-03 :, , , , , , , : DSI :

ちょっと古い話題ですが、2008年11月20日にマレーシアのクアラルンプールで開催されたMalaysia Retail Media Forum 2008についてSun2Surfの記事で取り上げられていました。このForumには、広告業界関係者が200名以上参加したそうです。

Sun2Surf: Malaysian Source for News & Lifestyle
(Retail media an effective ad toolより一部引用)

スーパーマーケット店舗内での広告活動の現況についての報告した人に、小売店内向けの広告企画会社マジックアドズ(MagiqADs Sdn Bhd、MagiqADs)社の創業者Sailendra Kanagasundram氏がいます。マジックアドズ社は、3Dのイリュージョン映像など小売店向け広告の企画・展開を手掛けており、2007年2月からは、3M Malaysia Sdn Bhdから独占的なライセンスを取得し、スーパーマーケットの床に貼るラミネート広告も展開しています。マジックアドズ社は、マレーシアの有力小売店Jusco、Tescoや一部Carrefour の店内広告の取り扱いを一手に担当しています。
magicads
Sailendra Kanagasundram氏によると、2007年のマレ-シアの小売店向け広告市場は57.8百万リンギット(約15億円)、これは国内の広告宣伝費55億リンギットの約1%に相当するそうです。消費者が購買活動を行う店舗内で広告宣伝を行う小売店向け広告市場は、広告主の注目を集める市場であり、現時点でも200百万リンギット規模の潜在市場があるそうです。加えて、新設のスーパーマーケットやショッピングモールにより、今後も年率2~3%の成長も期待出来ると考えられています。しかし、市場拡大のための課題もあります。
“However, the effectiveness of each in-store activity is difficult to measure. There are methods of measuring the revenue-on-investments of each in-store activity to help marketers maximise their in-store activity investments.”
この課題はデジタルサイネージにも該当しますが、日本では黎明期の市場ゆえ、効果測定のロジックも方法論の確立は、業界関係者の至急の課題でしょう。
なお、Sailendra Kanagasundram氏の発表内容については、AdoiMagazine.comで詳しい記事がありますので、ご参考にして下さい。

MALAYSIAN RETAIL MEDIA FORUM 2008: A QUICK SNAPSHOT OF THE MALAYSIAN RETAIL MEDIA SCENE…
(AdoiMagazine.comより一部引用)

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英 Posterscope がデジタル OOH 広告のプランニングツールをリリース

2008-12-24 :, , , , , , , , , : DSI :

イギリスの OOH 広告プランニング・買い付け代理業の Posterscope 社はデジタルサイネージ媒体の計測・比較システム Prism の新バージョンを発表しました。
新しい Prism Screen 2.0 ではデジタル OOH メディアについて、通行量の他に様々なファクターを加味した「インパクト・スコア」を算出できます。Posterscope では、このツールによって非常に細切れだったデジタル OOH 市場が、一貫したまとまりのあるものとして扱えるようになるとしています。
同社では英国のデジタル OOH 市場は 2010年には2007年の規模から倍増して 6,900万ポンド(約100億円)になると見ています。
デジタルサイネージの媒体が地区毎・業種毎に細かく分断されているのはどこの国でも同じ状況で、これをいかにしてまとめるかというのがひとつのビジネスチャンスになっています。

UK out-of-home planning and buying agency Posterscope has introduced a new version of its Prism system for measuring and comparing digital-signage media.
UK’s Posterscope develops digital OOH planning tool より、一部引用)

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OVAB ヨーロッパが設立

2008-12-08 :, , , , , , : DSI :

先日ニューヨークで視聴者測定に関するガイドラインを発表したデジタル OOH 広告の業界団体 OVAB(Out-of-Home Video Advertising Bureau)がヨーロッパ支部を設立しました。
本部はドイツのハンブルクにある Neo グループのオフィスに設置され、ヨーロッパ各国の間でそれぞれに異なるネットワーク所有の形態や、規制の違い、メディア文化の差などを調停し、デジタル OOH 分野に統一をもたらすことが期待されています。
設立メンバーは以下の通りです。

  • ECE Flatmedia
  • IBM Deutschland
  • Invidis Consulting
  • Minicom Advanced Systems
  • NEC Display Solutions
  • Neo Advertising
  • Philips

The Out-of-Home Video Advertising Bureau (OVAB) today launched its European chapter, just weeks after unveiling its long-awaited metrics guidelines in New York.
OVAB comes to Europe より、一部引用)

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各国のデジタルサイネージ広告指標への取り組み:オーストラリア

2008-11-25 :, , , , , , , , : DSI :

世界中でデジタルサイネージの視聴率に関する指標の標準化が進んでいます。アメリカでの OVAB (Out-of-Home Video Advertising Bureau) による指標の発表に続き、オーストラリアでも業界団体の Outdoor Media Association (OMA) が指標の策定を進めています。
オーストラリアでは屋外および屋内の OOH 広告に共通して使える新しい指標として MOVE システム(standing for Measurement of Outdoor Visibility and Exposure)というものを間もなく発表します。
MOVE システムのコアは Likelihood-to-See(LTS)という新しい概念で、これまでの通行量の概念に媒体毎のパラメーターを加味して実際に広告を見るであろう人数をより正確に数値化しようというものです。具体的には媒体のサイズや照明などによってパラメーターを設定します。
OMA では、MOVE システムに基づいたオンライン広告プランニングツールもテスト中です。

The MOVE system – standing for Measurement of Outdoor Visibility and Exposure – will cover both outdoor and indoor out-of-home advertising, including airport and retail locations
Australian metric aims for truer audience measurement より、一部引用)

日本国内でも、デジタルサイネージコンソーシアム指標部会で協議中です(デジタルサイネージ総研も株式会社ジャンムーとして参加しています)。広告効果の数値化・標準化はデジタルサイネージの普及のカギを握るので、早期に指標の確立と周知が必要だと認識しています。

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ビデオリサーチとポータルサイト大手4社がブランディング効果の共同調査

2008-11-22 :, , , , : DSI :

株式会社ビデオリサーチインタラクティブと、株式会社オールアバウト、NTTレゾナント株式会社、マイクロソフト株式会社、ヤフー株式会社のポータルサイト運営事業者4社が、インターネット広告のブランディング効果に関する共同調査プロジェクト「ネット広告バリューインデックスプロジェクト」を開始しました。
広告注目率、クリエイティブに対する評価、広告接触によるブランディング効果等の事前予測や事後検証に活用できる基準値をアップデートしていくそうです。
以上はインターネット広告の話ですが、デジタルサイネージでもまさに同様の評価基準が必要とされていて、私たちもデジタルサイネージコンソーシアムの指標部会で検討を進めている最中です。

業界標準の指標として利用できるだけでなく、今後ますます重要となる、インターネット広告や他の媒体も含めた複合的なメディアプラニングのための基礎データとしても広く活用されるよう、2009年秋頃に調査結果および基準値を公表する予定です。本プロジェクトの成果が、広告出稿前にシミュレータを利用した効果の予測値把握や、広告出稿後に行った効果調査結果と基準値とを比較しての成果診断など、様々なシーンで活用されるよう期待しています。
ビデオリサーチインタラクティブ | プレスリリース より、一部引用)

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Zoom Digital がアジア向けに視聴者測定ソリューションを提供

2008-11-20 :, , , , , , , , , : DSI :

米デジタルサイネージソリューション大手の EnQii 社は、アジア地域の顧客向けに Zoom Digital 社の視聴者測定ソリューションを提供します。
顔認識技術と位置計測技術を組み合わせたもので、視聴率、視聴時間、移動経路などの測定ができるようです。
また、OVAB の視聴率基準にも準拠しているそうです。


EnQii LogoZoom Digital Logo
Zoom Digital is to provide metrics and analysis services for users of the EnQii digital-signage platform across Asia.
EnQii enlists Zoom for Asian metrics より、一部引用)

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広告効果も脳波で測る時代へ:米ニールセンがニューロ・マーケティングを開始

2008-11-14 :, , , , , , , : DSI :

デジタルサイネージにとって効果測定は非常に重要なポイントですが、広告を見たかどうかだけでは不十分で、それを見てどう感じたか、ほしいと思ったのかどうかが本当は知りたいわけです。
脳波を使った効果測定技術によって、まさにそれが可能になるかも知れません。米ニールセン・カンパニーが、ニューロフォーカス社との提携によってニューロ・マーケティング事業に乗り出しました(同社プレスリリース)。ニューロフォーカス社は脳波の研究成果を広告や番組、メッセージングに応用するマーケティング企業です。
同社では、被験者のかぶったヘッドギアから毎秒 2,000回のリアルタイムな脳波情報を計測し、視線追跡や皮膚伝導反応などのデータと組み合わせて解析することで、注意、感情、記憶(Attention, Emotional Engagement, Memory Retention)を数値化。そこから説得性、意識性、新規性(Persuasion, Awareness, Novelty)の評価を導き出します。
このサービス自体はマーケティングにおけるグループインタビュー的な過程を科学的な手法で置き換えるものでしょうが、いずれはデジタルサイネージなどを含めたあらゆる広告媒体の効果測定にも応用されるのではないでしょうか。
研究室レベルではすでに、室内にいる集団の脳波や心拍数などを同時に計測する研究も行われているそうです。なんだか心の中を覗かれるような感じもしますが、こうした研究によっていわゆるウザい広告が減るのであればいいことなのかも知れません。
世の中にあふれる広告の多くが実際に効果をあげているのかどうか、というのは興味深いところですね。

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米デジタルサイネージ視聴率測定基準ガイドラインがまもなく発表

2008-10-20 :, , , , , , , , : DSI :

アメリカのデジタルサイネージ業界団体のひとつ、 OVAB (Out-of-Home Video Advertising Bureau) がデジタルサイネージの視聴率測定に関するガイドラインをまとめました。
ガイドラインは 82ページの内容で、10月29日にニューヨークで開催される Digital Media Summit の場で一般公開される予定です。
視聴率算出の際に計測すべきデータや計算方法に関するガイドラインを定めるほか、既存メディアとの比較にも便利な指標となっており、今後の業界標準となるべきものを意図してつくられています。
長らく待たれていたデジタルサイネージの効果測定基準ですが、これで一定の標準化が達成され、他媒体との比較が可能になれば、デジタルサイネージの普及の妨げとなっていた足かせがひとつ解消されます。
デジタルサイネージ総研では、ガイドラインが発表され次第内容をお伝えする予定です。

The Out-of-Home Video Advertising Bureau (OVAB) is preparing to release a document that it hopes will standardize the numbers and the language used by screen networks, research providers and ad agencies.
The 82-page “Audience Metrics Guidelines” will be publicly released at OVAB’s Digital Media Summit, being held Oct. 29 at The Grand Hyatt in New York City.
OVAB to publish guide to audience measurement metrics より、一部引用)

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