日本初のデジタルサイネージ・コンサルタント、デジタルサイネージ総研(TM)が国内および海外の最新情報や市場の動向をお届けします
アメリカのコンビニを対象にした初の大規模な調査により、デジタルサイネージの有効性を示す強力なデータが得られました。
アメリカ東海岸を中心に 400店舗のコンビニにデジタルサイネージのネットワークを持つ Digital Promo network (DPN) が1年間をかけて行った調査によると、デジタルサイネージによる広告を流した場合の当該製品の売り上げは平均で 26%、最大の効果を示したカテゴリーでは 88%の上昇を記録しました。また販売数量も平均 18%上昇しました。
今回の調査は複数カテゴリーの商品に対して網羅的に実施されたもので、デジタルサイネージの配信記録と POS レジのデータを照合する方式で行われました。デジタルサイネージの設置された 240店舗とデジタルサイネージのない 140の比較対象店舗のデータが集計されており、デジタルサイネージの効果測定調査として十分な信頼性のあるデータが公開されたのは今回が初めてだと考えられます。
長く待ち望まれていたデータがついに公開されたという感じですね。これでデジタルサイネージの導入にも弾みがつくのではないでしょうか。
なおこの調査に関しては、カテゴリーごとの詳細なデータや具体的な調査方法なども公開される予定で、DPN では10月4日から開催される NACS Show までに公開するとしています。
Digital Promo network DPN today announced the preliminary results from a 1-year study of Point-of-Sale POS sales data collected from their 400-store C-Store centric network, which includes 240 stores equipped with networked digital screens and 140 control stores. The network reaches major and minor DMAs on the east coast. The results measured for advertised products across multiple categories, showed sales increases of up to 88%. When averaged, advertised product dollar sales rose 26% while product volume increased 18%.
(Advertising on Digital Signs in Convenience Stores Shows a Sales Lift of up to 88% より、一部引用)
カナダの「グリーン・アド・ネットワーク」はユニークなデジタルサイネージを展開しています。
モノとしては液晶やプラズマのパネルを使った通常のデジタルサイネージ・ネットワークなのですが、「環境に優しいこと」をウリにしており、鉛ゼロ、水銀ゼロのディスプレイを使用しているのはもちろんのこと、広告収益の1%を環境保護団体に寄付したりニューズレターを発行するなど、「エコ・フレンドリー」なイメージをアピールしたい企業や団体からの広告を獲得しようとしているようです。北米では「グリーンであること」が企業にとって非常に重要視されるようになってきており、今後こうしたアプローチは増えてくるのではないかと見られています。
またグリーン・アド・ネットワークでは、地域密着型のアプローチで地元の中小企業との関係を重視しており、商工会議所を始め地元のレストランや商店、ショッピングモールなどに広告やニュースなどのコンテンツを提供していく計画です。
デジタルサイネージ・ネットワークはどれも似たようなものになってしまう可能性があるので、独自の特色を打ち出して差別化を図っていく必要があるかも知れませんね。
The cutting-edge eco-friendly network was launched as a means to maximize community involvement while setting a foundation for a low-cost, yet highly effective marketing vehicle for small to medium sized businesses in the local community. In addition to fresh community news and targeted third-party advertising, the GREEN Ad Network will also inform viewers of weather updates, latest news, sport scores and a variety of other up-to-the-minute news (infotainment) while viewers wait for service at various local businesses. Furthermore, as the name illustrates the GREEN Ad Network is definitely a push towards an environmentally friendlier approach to marketing as all content and creative is produced digitally, delivered digitally and displayed digitally. DDS has also opted to use LCD and/or eco-friendly (100% lead & mercury free) Plasma display panels as they tend to consume less energy and/or are more environmentally friendly than other alternatives. To maintain a strong commitment to a healthier environment, DDS will publish a monthly newsletter targeting local businesses titled “12 tips to go green” and donate a percentage of all ad sales to organizations such as Tree Canada (www.treecanada.org).
「続きはWebで」というテレビCMも当たり前になりましたね。CMで関心を持ってもらい、詳細はネットで検索してもらうというスタイルが、インターネットの普及によって可能になりました。
では、これをデジタルサイネージに応用するとどのようなコンテンツができるでしょうか?今回はそんなコンテンツを提案してみたいと思います。
テレビCMで「続きはWebで」と表示して視聴者に検索行動を促し、キャンペーンサイトへと誘導する手法を電通とヤフーが進化させた。Yahoo! JAPANで検索すると、検索結果にそのまま商品動画などを表示することができる。
(「続きはWebで」が進化した! 電通とヤフーがYahoo!の検索結果にダイレクトに商品動画を表示するサービスを開発:MarkeZine より、一部引用)
デジタルサイネージの場合は「続きは(webではなくて)携帯で」となるでしょう。なぜなら家の外で使えるインターネット端末といえば携帯電話だからです。
実際のところ、携帯電話での情報検索について調べた調査によると、広告を見て気になった情報を携帯で調べるという行動は、すでにある程度一般化しているようです。
「携帯サイト・デイリーユーザー」の70%以上が、テレビや新聞、雑誌などの広告を見聞きして携帯サイトにアクセスした経験があると回答。広告を見聞きして気になった商品について調べる際、パソコンだけでなく、携帯電話も積極的に利用していることが明らかになった。
デジタルサイネージでは一般に、じっくりと画面を見てもらうことは難しいのが現状ですが、短時間で情報を伝え切るというのもまた至難の業でしょう。そこで、短時間のデジタルサイネージで興味を持ってもらったら「続きは携帯で」ということで RFID や Bluetooth を使ってピッと情報を持って行ってもらうのがよさそうです。
歩きながらでも、気になった情報があれば携帯でピッと取ることができるので、あとからゆっくり見てもらうことが可能です。また携帯からアクセスする先のサーバーでログを取れば、広告効果の測定も簡単です。現在は携帯電話からアクセスした人の属性を取得することはできませんが、近い将来には個人情報と切り離したマーケティングデータが利用できるようになると思われます。そうした情報を蓄積して解析すれば、どのモニターがどういう属性の人に見られているかを継続的にモニターし、把握することが可能になるでしょう。カメラを使って外見から属性を推測する以外にも、いろいろと方法はありそうです。
デジタルサイネージ総研では、ほかにもいろいろなコンテンツのアイディアを提供することが可能です。コンテンツでお困りでしたらご相談下さい。
インストアのデジタルサイネージで顧客の行動に合わせて表示内容を変える広告が始まっています。
行動ターゲティングといえばネット広告という感じですが、アメリカではすでにデジタルサイネージ版が登場し、店頭に置かれ始めました。
ダンキンドーナツ では顧客が朝コーヒーを注文するとレジのモニターでブレックファースト・サンドイッチを薦める広告が表示されるなどの実験を行っているほか、P&G もドイツの大手スーパー METRO の Extra ストア(フューチャーストア)で RFID タグの付いた商品を棚から取ると関連した広告を流す試みを行っています。これは例えば、シャンプーを手に取った顧客に対して、そのシャンプーと同じ髪質に合うコンディショナーを薦めるといったものです。これらのデジタルサイネージの多くはカメラを備えており、ゆくゆくは顧客の外見からお薦めの商品を判断して広告を流すことを目指しています。
こうしたインストアでの試みはまだ実験段階で、最適な広告コンテンツや消費者の反応を調査するにはまだ時間を要する上、モニターの数が増えすぎると逆に無視されるのではないかと懸念する声もありますが、顧客層の断片化とテレビ広告の衰えは顕著なため、広告費がインストア・マーケティングへとますます流入しており、顔認識技術の導入などさらなる技術革新が進行中です。
現状のデジタルサイネージ・ネットワークの多くでは、コンテンツをあらかじめプログラムしておく必要があり、また配信にも時間がかかるため、在庫がなくなったあとでも広告が流れ続けるなどの問題があり、顧客や在庫状況などに応じて瞬時にコンテンツを切り替えられる技術には需要がありそうです。イスラエル資本の Aroma Espresso Bar では、在庫状況に応じてレジのモニターに表示する広告を変え、売れ残りを減らすシステムをテスト中だそうです。
インストアは広告効果が見えやすいため、デジタルサイネージの導入が進むことが期待できそうですね。
Ad targeting is coming to a store near you.
In the latest effort to tailor ads to specific consumers, marketers are starting to personalize in-store promotions based on products the consumer recently picked off a shelf or purchased — and in the near future, based on what the shopper looks like.
(The Ad Changes With the Shopper In Front of It - WSJ.com より、一部引用)
3Dのデジタルサイネージが JR 品川駅に登場しました。機材としては、Philips社製の42インチ3Dディスプレイとメモリプレイヤーというセッティングです。
コンテンツはテレビCMを3Dに変換したものと、新たに制作した3DCGとの組み合わせだそうですが、2D→3D変換は1分間で30万円だそうです。
実証実験ということで効果測定もしていると思いますが、3Dにすることでどういう違いが出てくるのか楽しみですね。とりあえず見に行ってみたいと思います。
日商エレクトロニクスとアサヒ飲料は2008年8月19日,JR品川駅の中央改札構内で,3次元(3D)映像を裸眼で見ることができる3Dディスプレイを利用したデジタル・サイネージの実験を開始した。8月25日まで1週間続けるという。
(JR品川駅で3Dデジタル・サイネージ実験 - FPD International - Tech-On! より、一部引用)
店舗内におけるデジタルサイネージの有効性に関する調査結果です。
オーストラリアの薬局チェーンで、2つの製品に関して、デジタルサイネージによるプロモーションのみを行った店舗となにも行わなかった店舗での売り上げを比較した結果、20%の売り上げ増加が見られたそうです。この調査は2ヶ月間に渡って4つの店舗で行われ、顧客が実際にデジタルサイネージの広告を見て影響を受けていることが明らかになったということです。
なにも宣伝をしないよりはデジタルサイネージで宣伝した方が商品が売れた、ということですね。気になるのは広告にかかった費用と売り上げの増加によってもたらされた利益との差額ですが、デジタルサイネージの場合、同じ広告をたくさんの画面に出せば費用対効果はよくなるでしょう。いずれにしても、売り場で広告を流すことはその製品の売り上げにダイレクトに影響するということです。
またこうした調査の際には、「宣伝した製品と同一カテゴリーにある競合製品の売り上げはどう変わったか」についても同時に調べた方がよさそうです。単に同一カテゴリー内での売れ筋が変わっただけなのか、売り上げの純増があったのかを知るために不可欠なデータですし、店舗全体の売り上げ増加にも貢献したのかどうかがわかります。
SYDNEY, Australia — PDM and Sigma announced research results demonstrating the effectiveness of the Wellbeing in-store out-of-home digital media network. The research shows a sales increase of up to 20 percent against comparable stores who do not display the digital media advertising.
(Measurement & Analysis | Digital signage provides 20 percent sales increase for PDM より、一部引用)
中国のデジタルサイネージ企業と言えば、2005年に IPO を果たした FocusMedia 社 が有名ですが、それ以外にも NASDAQ 上場を果たした中国企業が2社あるのをご存知でしょうか?
そのうちの1社、AirMedia 社 については以前にもこのブログで取り上げたことがありましたが、空港や航空機内に特化したメディア展開で既に 18,000 台以上のディスプレイを持っています。2007年当時、すでに中国の15巨大空港のデジタルディスプレイのうち 95%を AirMedia Group が独占しており、高級品のプロモーションに適したメディアとして世界中の大企業から広告を取っています。
また、バスに特化して 33,000 台以上のデジタルサイネージネットワークを展開する VisionChina 社も AirMedia 社と同じく 2007年に NASDAQ 上場を果たしました。中国の主要14都市のバスに対して携帯電話回線でテレビニュース、株価、天気予報、スポーツの結果を広告と一緒に流しており、2007年の時点で1日当りの視聴者数が2,600万人です。
文字通り、世界のデジタルサイネージを中国がリードしているという状況ですね。
Two more IPOs in 2007 gave China a clear lead in the race. AirMedia (NASDAQ:AMCN) specializes in grabbing the attention of China’s wealthiest: the air travelers. With over 16,000 displays in China’s top airports, AirMedia is a great media for promoting China’s luxury products. Another digital signage visionary player VisionChina (NASDAQ:VISN) follows with its IPO in December. Boasting a network of over 26,000 displays in buses, VisionChina builds a network where viewers spend longer time than the other two digital signage platforms.
(China Leads the Digital Signage Race - Seeking alpha より一部引用)