デジタルサイネージ総研(TM)ブログ
日本初のデジタルサイネージ・コンサルタント、デジタルサイネージ総研(TM)が国内および海外の最新情報や市場の動向をお届けします
デジタルディスプレイの大型化とともに誕生したデジタルサイネージは、今後もより大型化の方向へ進んで行くのではないでしょうか。次世代超大型ディスプレイ技術として期待されている、プラズマチューブアレイ（PTA）方式というものをご存知ですか？
現在、液晶でも 100 インチクラスの製品が発売されてデジタルサイネージにも活用されていますが、このプラズマチューブアレイは、140〜300 インチクラスの超大型、薄型軽量のフィルム型デバイス構造、プラズマ譲りの低消費電力、高精細な自発光型、曲面も可能なデザインの柔軟性、分割可能な構造による製造 / 設置の容易さなど、数々の魅力的な特徴を備え、次世代の超大型ディスプレイ技術として期待されています。
このプラズマチューブアレイ（PTA）では、細長いチューブ構造の発光素子を多数並べて薄い電極フィルムでサンドイッチすることで大画面を構成します。これによりフィルム型の超薄型軽量構造を実現すると同時に、発光の効率を高める技術により既存方式に比べて省エネルギー（単位画面サイズ当り）である特長を持ちます。
技術情報などの詳細はこちらの PDF ファイルに解説されています。
これを開発しているのは、長年に渡って富士通でプラズマディスプレイの開発に当たられた篠田博士がプラズマチューブアレイ（PTA）方式の実用化のために設立した篠田プラズマ株式会社ですが、NEDO技術開発機構(独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構)との共同研究契約も締結されたそうで、今後の研究成果が大いに期待される技術ですね。
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日本のデジタルサイネージ市場もいよいよ熱くなってきました。
先日の記事でも今デジタルサイネージが最もホットな国はマレーシア？という情報を紹介しましたが、日本を含めたアジアの市場はこれからということで、欧米からの参入も増えて来そうです。
スロベニアのネプチューンデジタルは日本の電子看板（デジタルサイネージ）市場に参入する。欧米を中心に事業展開してきたが、ブロードバンド（高速大容量）通信のインフラ整備が進む日本で今後、電子看板の普及が進むと判断。低コストで導入でき、操作も容易な電子看板システムを投入し、初年度４０００台の販売を見込む。
日本への参入にあたりアイクリエーション（ＩＣ、東京都港区）と代理店契約を結んだ。今後はＩＣを窓口に複数のソリューションベンダーと組んで日本市場を開拓する。
提案する電子看板システムは専用セットトップボックス（ＳＴＢ）とコンテンツ管理ソフトで構成。ＳＴＢは各種ディスプレー装置に接続して広告や情報を表示する。ＳＴＢは１台あたり１０万円程度で提供。導入側は既存システムに比べコストを大幅に軽減できるという。
ＳＴＢは固定通信回線、第３世代携帯電話回線、地上デジタル放送などの伝送インフラに対応。固定回線とつないで据え置き型として設置するほか、バスや鉄道などに搭載した場合でも携帯電話回線を介してリアルタイムに情報を更新できる。情報の更新はセンター側で一括管理する。表示する広告内容は専用ソフトを用いて映像と文字情報から簡単に編集して制作できる。
ネプチューンの電子看板システムは、米国で空港内の離着陸情報の表示板として採用されるなど欧米で普及。今後、成長が期待できるアジア市場に販路を広げる。
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米 NanoMarkets 社の発表した予測によれば、コレステリック液晶や有機 EL、カーボン・ナノチューブなどを用いたディスプレイ製品の技術開発により、屋外の大型掲示板や店頭の POP ディスプレイなどの市場が拡大し、2015 年までに 25 億米ドル（今日のレートで約 2,670 億円）になるものと見られています。
従来の液晶ディスプレイに変わり、コレステリック液晶や電気泳動、エレクトロクロミックなどの新技術を用いることにより、柔軟性や外光下での視認性が高まると同時に消費電力の改善にもつながるということで、こうした反射型ディスプレイが使用される大型広告掲示板の市場は、2015 年には 3 億 2000 万米ドルなると予測されています。既に LED を用いた高輝度バックライトが使用されていますが、それと比較しても約 1/5 にまで消費電力を削減できるそうです。
また、有機 EL もデジタルサイネージ市場に大きな影響を与えると見られています。有機 EL は、薄く、明るい上、広告ディスプレイに要求される色再現性を満たしており、製品コストの削減に成功すれば、有機 EL を用いたサイネージ市場は 2015 年までに約 3 億 300 万米ドルまで成長すると見積もられています。
印刷技術および有機材料を用いた電子サイネージ市場は2015年までに25億米ドルに，米NanoMarkets社が予測 - 産業動向オブザーバ - Tech-On!
※コレステリック液晶とは：
コレステリック液晶は、螺旋状の分子配列構造を持ち、特定の波長の光だけを反射させることができるため、その性質を利用して反射型の液晶ディスプレイなどに利用されています。また、メモリー性を持つことから表示内容を書き換えるときだけ電力を必要とする超低消費電力のディスプレイをつくることができます。現在は主に電子ペーパーのような製品として利用されています。
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デジタルサイネージに関する初めての網羅的な書籍だそうです。
アマゾンのオンラインリーダーで目次や索引が見れるようになっています。
Amazon Online Reader : Digital Signage Broadcasting: Content Management and Distribution Techniques
また、著者のサイト（Digital Signage Broadcasting）では、各章の最初のページも見られるようになっています。
日本語のデジタルサイネージ関連書籍も、春頃には出始めるのではないでしょうか。
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昨年シカゴで行われたデジタルサイネージ EXPO のムービーを公開します。ニューヨークの映像も含まれます 。
日本からの来場者はとても少なかったように思いますが、今年はどうでしょうか。
以上は私が撮影してきたものですが、以下は事務局が作成したオフィシャルな紹介ビデオです。
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公共性の観点から、デジタルサイネージと広告公害について 考えてみたいと思います。
デジタルサイネージは、またの名を「アウト・オブ・ホーム・アドバタイジング（屋外広告）」と呼ばれるように、公共空間（パブリック・スペース）に設置されるものです。そのため、やはり広告公害の問題とも無縁ではいられないでしょう。
2006年の話になりますが、ブラジル・サンパウロ市では、屋外広告を大々的に規制する法案が成立しました。
サンパウロ市議会は26日、市内のアウトドアー広告公害追放をめざすカサビ市長法案を賛成41票、反対1票をもって可決、カサビ市長は同日裁可した。来年1月1日から実施される。
ビル、私有地、公有地に無秩序に立てられた看板や商店の宣伝を規制する内容で、実施によって市内の景観をよくするのが狙い。
具体的には電子パネル、アウトドアー、バナー、横断幕等による広告の規制で、商店、銀行、サービス会社は正面看板を縮小させられる。
また、タクシー、飛行機、飛行船による広告、街頭での宣伝ビラ配布も禁止する。違反に対する罰金は最低が1万レアル。
この法案は 2007 年には実際に施行された模様です。街の様子を撮影した画像が公開されています。
> São Paulo No Logo by Tony de Marco：Flickr.com
また、実際に看板が撤去された街に対する人々の反応や様々な副作用についてはこちらの記事（英文）で見ることができます。
それによると、撤去の対象がポスター部分だけであったため枠の部分はそのまま残されてゴーストタウンのような景観になってしまっていることや、貧乏な人たちの中には自宅の庭や住宅の壁面を広告スペースとして売ろうとする人々が現れるなどの予想外の事態が報告されています。
São Paulo: The City That Said No To Advertising
個人的には、単に広告を撤去すればよいというものではなく、むしろそのクオリティや内容の方を問うべきだろうと思っています。例えばロンドンの地下鉄（Tube）には壁面いっぱいに直貼りされたクールな巨大ポスターがあった方が断然いいと思うし、とにかくカッコよくて人々を楽しませてくれるようなポスターである限りは、公共の利益にそれほど反しないんじゃないかと思います。
とはいえ、デジタルサイネージは家庭のテレビと違ってチャンネルを変えたり電源スイッチを切ることができないわけですから、無理矢理見せられて不快な内容・クオリティであれば広告公害となるでしょう。そういった意味で、公共性というものをこれまで以上に意識せざるを得ないメディアであると言えるのではないでしょうか。
他方、海外では建物の壁面全体がデジタルパネルで構成されたような建築物がすでに登場し始めており、それに関する国際会議なども開かれています。こうした「デジタルサイネージ建築」とでも言うべきものについてはまたあらためて書こうと思いますが、これはデジタルサイネージが単なる看板としてではなく、都市の景観そのものを形作っていく可能性があるということではないかと思います。そうなるとますます公共性というものが重要になってきますね。
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今年はついにヨーロッパでもデジタルサイネージの EXPO が開催 されます！場所はドイツのエッセン、期間は５月６-８日の３日間です。
公式サイトからオンライン登録すれば、無料入場券を発行してもらえます。
アメリカに続きヨーロッパでもデジタルサイネージ専門の EXPO が開催されるとなれば、来年あたりそろそろ日本でも開催したいところですね。
そういえば、昨年11月にはすでにインドで Digital Signage Asia も開催されましたし、この流れは世界的なものだと言えそうです。
