デジタルサイネージ総研(TM)ブログ
日本初のデジタルサイネージ・コンサルタント、デジタルサイネージ総研(TM)が国内および海外の最新情報や市場の動向をお届けします
こういうのを見ると、デジタルサイネージの可能性は無限に広がっているのでは、という気がします。
私の考えでは、視聴者の注意を引こうとするアテンション・メディアは、メディアの密度が一定値を超えたところで効果がなくなるため、今後はアンビエント・メディアの方に可能性があるのだろうと思っています。
その意味でもこの事例は最先端を行っていると言えますが、情報を伝えるだけでなく、体験を提供できるところにアンビエント・メディアの大きな可能性を感じます。
このほかにもメディア・アーキテクチャーやメディア・ファサードのようにもっと規模の大きい事例もご紹介してきましたが、映像で環境をつくってしまうのがアンビエント・メディアということの意味でしょう。
それでは、この素晴らしいファッションショーをお楽しみください。
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アメリカの有名ブロガーが NEC 製のロボット型キオスクについて書いています。
こんなのは格好だけだと揶揄していますが、コメント欄にはこれははじめの一歩に過ぎず、これからすごいことになるんじゃないか、といった意見も多いですね。日本はロボット先進国として認識されているようです。
Look, Japan, I know you have a thing for robots. It’s awesome, really. Robots are very cool. But sometimes it seems like you’re just trying too hard.
（DVICE: Japan stretches the definition of ‘robot’ with a ticket kiosk より、一部引用）
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バラバラに存在する中小のデジタルサイネージ媒体をまとめようという動きがイギリスでも始まっています。
CBS Outdoor の 前 CEO が立ち上げた Digicom 社では、100以上の中小ネットワークが運営する 13万枚のスクリーンをまとめて、広告主が全国規模のキャンペーンを展開できるような広告媒体として機能させようとしています。
アメリカにはすでに SeeSaw Network のような先行事例がありますが、ほかの国々でも同じような仕組みができてくるのは間違いないでしょう。
日本ではちょっとアプローチが異なりますが、11月末から NTT の関連会社などがデジタルサイネージの配信管理システムのフィールド実験を始めています。
A team of outdoor industry ‘names’ have collected together to form a national media sales house for the UK digital signage and out-of-home markets.
（New Team Aims To Bring National Advertisers To UK Digital Signage より、一部引用）
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米デジタルサイネージソフトウェア大手の Stratacache 社は、同社の配信ソフトウェア ActiVia for Media を2009年１月１日から SaaS（Service as a Service）型で提供します。
ソフトウェアをインストールすることなく、サーバー側に用意されたソフトウェアを月額料金で利用する SaaS 型のデジタルサイネージソフトウェアは近年増えており、以前にもご紹介したように様々なメリットがあると言われています。
Stratacache 社では来年３月まで乗り換えキャンペーンを展開しますが、すでに大手ネットワークに導入されている non-SaaS 型の提供も引き続き行うということです。
Stratacache is the latest digital-signage technology supplier to turn to the software-as-a-service (SaaS) model.
From 1 January it will offer its ActiVia for Media system as SaaS, with users paying a monthly fee per connected media player. A special deal will be offered during the first quarter for users switching from other digital-signage technologies.
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先週、3M 社の手のひらサイズプロジェクターを紹介したばかりですが、クリスマス商戦に向けて台湾のメーカー Optoma からも超小型プロジェクター PK101 が発売されます。
コントラスト比は1000対1、投影できる映像のサイズは 6インチ〜66インチ相当で、iPodや携帯電話機，PDAなどのコンポジット信号を出力できる機器が接続可能とのこと。
面白いガジェットですね。携帯電話や PDA に搭載される日も近いかも知れません。
外形寸法は105mm×51mm×17mmとポケットに入るほど小さく，2次電池を含む重さは120gとiPodシリーズの「iPod touch」並み。光源のLEDの寿命は2万時間とする。動作モードには，「通常」と「省電力」の二つがある。通常モードでは明るさが10lmで，省電力モードでは同5lmほど。消費電力はそれぞれ4.8Wと3.5Wとする。省電力モードの場合，内蔵するLiイオン2次電池だけで連続2時間動作する。フル充電にかかる時間は4時間ほどだという。充電はACアダプター，あるいはmini USBを介して充電する。
（「DLP Pico」を採用した超小型プロジェクターの国内販売がいよいよ開始 より、一部引用）
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トルコ全土の 11県に 42店舗を展開し、年間 2,800万人の買い物客を迎えるデパート大手の Boyner は、年内に 20店舗にデジタルサイネージを導入します。
導入第１号はアンカラの Panora Shopping Center で、フィリップス製の 42インチ液晶ディスプレイ64枚を連ねたビデオウォールです。
デジタルサイネージはショッピングモールの標準設備になってきた感がありますね。
Boyner, a leading department store with 42 stores and eight discount stores in 11 different provinces all over Turkey has selected TVeez Marketing Intelligence solution in its stores. The implementation is planned for 20 stores by the end of the year.
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アメリカでは金融機関や OOH 広告、ファストフードなどの接客分野でデジタルサイネージの受容が進み、不況にも関わらずデジタルサイネージ業界は急成長の軌道に乗り始めています。その一方でインストアメディアとしての普及はなかなかスムーズに行っていないようです。
ここではその理由と、普及のカギとなるポイントについて述べますが、結論から言うと他の新技術との統合がデジタルサイネージの将来にとって重要だということです。
まず北米の市場規模ですが、予測にはかなりのバラツキがあり、だいたい 2011年に 20億〜25億ドル（約2,000〜2,500億円）となっています。これはハードウェアから見た市場規模で、15万カ所に 90万台程度のスクリーンが設置された場合の計算になります。実際にはこれらのスクリーンすべてにコンテンツが必要で、多くは広告を流すことになるでしょう。2011年までに最高 35億〜40億ドル（約3,000〜4,500億円）の広告市場になると予測されており、北米のデジタルサイネージ市場は 2011年までに全体で 55億〜65億ドル（約5,500〜6,500億円）になる見込みです。
一方、リテールへのデジタルサイネージの普及は予想外に遅れています。理由のひとつはコストですが、それ以外にも以下のような要因があるものと考えられます。
- 戦略の欠如：デジタルサイネージネットワークで実現できることとできないことを理解している小売業者は少なく、明確な目標やゴールの設定を妨げている。多くは、成功/失敗の定義ができない、ブランドポジショニングの検討不足、適切なテストと効果測定の欠如、といった失敗に繋がってしまう。
- 責任者の不在：ネットワークの運用はリソースを必要とする。コンテンツの供給、スケジュール管理、店内への配置などを管理してネットワークを運用することがマネージメントチームの課題となる。
- 店内の他のエリアとの統合ができない：店内の様々な施策とのコーディネートがデジタルサイネージネットワークの成功には必要である。ビジュアル・マーチャンダイジング、インターネット、カタログ販売などのプラットフォーム間の連携がひとつ、それを実行するスタッフを見つけることがもうひとつの課題となる。
- コンテンツプランニングの不在：リテールの場合によくある失敗はコンテンツプラインニングと予算の欠如で、例えば誰がコンテンツをつくるのか、どの程度の頻度で更新するのか、第３社の広告は許容するのか、許容するなら誰が監視し、誰が広告を販売し、いくらで販売するのか、といったことを決める必要がある。
- 一貫性を欠いた広告効果測定：デジタルサイネージの広告効果測定は、従来通りのリーチとフリークェンシーに落ち着くことはない。リーチとフリークェンシー、アウェアネスといった従来の指標も必要だが、新たにスクリーン毎、ゾーン毎、店舗毎のリアルタイムデータも必要で、これによって広告の最適化を行う。
厳しい経済状況にも関わらず、一部の小売業者ではインストア・デジタルサイネージを戦略的決断として捉え、状況に関係なく実行する必要があると考えています。
近い将来、デジタルサイネージはほかの様々な顧客コミュニケーションのプラットフォームとシームレスに統合され、顧客向けメッセージのパーソナライズ化に対応していく必要があるでしょう。こうしたプラットフォームにはインターネットのほか、携帯端末やセルフサービスも含まれます。プラットフォームを超えたメッセージのコーディネートと統合により一貫したブランドコミュニケーションを行うことで、顧客体験を向上させ、ブランドロイヤリティやセールスの向上に繋げることが可能になります。
Ｅコマースの成長によって、店舗での購買行動に与える影響もますます増大しています。消費者の多くは事前にオンラインで情報を検索するため、自動車の購入者の 72%はショールームに来る前に買いたい車種とその値段を決めているそうです。
セルフサービスも重要性を増している技術です。デジタルサイネージを使って、セルフレジの待ち時間に様々な情報を提供し、顧客を引きつけることが可能です。
デジタルサイネージから携帯端末にセール情報やクーポンをダウンロードしたり、逆に携帯からメッセージを投稿することも可能になってきています。
こうした様々な顧客向けの技術は今後も発達し、買い物客のショッピング体験に大きなインパクトを与えるでしょう。重要なのは、消費者の行動に影響を与える関連性の高いメッセージをいかにして届けるかということで、様々な技術をうまく統合することがポテンシャルを引き出す上で重要なカギとなるはずです。
In summary, customer-facing technologies will continue to evolve and impact the retail customer shopping experience. To execute these platforms successfully requires a lot of planning and coordination at many levels. As these technologies continue to merge, an understanding of how to deliver relevant messages to influence consumer behavior is required to realize their potential. As our experience with these newer technologies increases, so will the resulting impact on the customer.
