デジタルサイネージ総研(TM)ブログ
日本初のデジタルサイネージ・コンサルタント、デジタルサイネージ総研(TM)が国内および海外の最新情報や市場の動向をお届けします
先日コンビニで見かけたデジタルサイネージはこれでした（PrimixVISION）。
東京および周辺のコンビニエンスストアに展開中で、現在 150台ほどが導入済み。2009年半ばまでにさらに 300台以上を設置するそうです。コピー機の上というのはたいてい空いているので、ここに設置するのはうまいかも知れませんね。
また、この端末が設置されている am/pm では、広告主が効果を検証できるよう販売実績データも提供するとのことです。
バックエンドとしては Scala 社のソフトウェアを使用して、広告の他エンタメ情報、ニュースクリップ、天気情報などを表示しているようです。
携帯電話からウェブサイトにアクセスするよう促す画面が時々表示されていました。利用者が増えるかどうかはコンテンツがカギでしょうか。このインフラを使った面白いキャンペーンを期待したいです。
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スポーツファンが大きな市場を形成しているアメリカでは、スタジアムやアリーナ向けのクロスチャンネル・デジタルサイネージ広告ソリューションが登場してきています。
Sports Media 社はスタジアムやアリーナを運営するスポーツチーム向けにデジタルサイネージを使った広告メディアを提供するトータルサービスの提供を開始すると発表しました。
Sports Media 社ではデジタルサイネージの設置および下記の複数の広告媒体のバックエンド・サポートを提供し、スポーツチームが全国規模の広告ネットワークに参加することを可能にします。
- スポーツメディアＴＶ
- モバイルフォン
- 売店向けデジタルメニューボード
- インタラクティブ・マスコットキオス
これらのクロスチャンネルの広告媒体によって、スポーツチームはスポンサーに対して魅力的な広告の機会を提供できます。スポンサーは試合中にスポーツファンとインタラクティブに接触できるため、彼らの嗜好や消費傾向をより詳しく把握し、顧客データベースを構築することができるとしています。
Sports Media 社では試合観戦中のスポーツファンに対してブランドメッセージング、クーポンや試供品、着信音、壁紙などを提供していく予定です。
Sports Media Inc. announced that it will now offer sports teams a total turn-key digital advertising solution for their stadiums and arenas. Sports Media will provide installation and back-end technical support for the following five exclusive digital ad vehicles and will also include participating teams in its national advertising network.
（Entertainment | Sports Media offers cross-channel DOOH media for stadiums, arenas より、一部引用）
日本国内では、球団を所有するソフトバンクが子会社のコメルを通じて福岡の街で大規模にデジタルサイネージを展開していますが、アメリカの球団にとっても広告収入は重要なはずです。Sports Media 社ではアメリカ中のスポーツチームにこのシステムを売り込む計画のようです。
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デジタルサイネージの普及によって儲かる産業のひとつがコンテンツ産業でしょう。イギリスのコンテンツスペシャリスト Grand Visual 社はその好例です。
同社はロンドン地下鉄のエスカレーター脇のデジタルサイネージ用に面白いコンテンツを提供しているのをはじめ、英携帯電話会社 T-Mobile の新しいキャンペーンでは、地下鉄以外にも CBS Outdoor の最新ロケーションであるウェストフィールドショッピングモールのネットワークにコンテンツを提供しています。この他、Grand Visual 社の顧客リストには Nestle、Vodafone、Ford、Mastercard などが名を連ね、複数の賞も受賞しています。
デジタルサイネージは、システムによって仕様が異なるなどコンテンツ制作にも独特のノウハウが必要ですが、コンテンツプロバイダーにとって有望な市場にもなりそうです。
One specialist industry that is really benefitting from the growth in digital signage installations is that of dedicated digital content provision.
（Grand Visual’s Creative Team Benefit From Digital Signage Growth より、一部引用）
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世界中でデジタルサイネージの視聴率に関する指標の標準化が進んでいます。アメリカでの OVAB (Out-of-Home Video Advertising Bureau) による指標の発表に続き、オーストラリアでも業界団体の Outdoor Media Association (OMA) が指標の策定を進めています。
オーストラリアでは屋外および屋内の OOH 広告に共通して使える新しい指標として MOVE システム（standing for Measurement of Outdoor Visibility and Exposure）というものを間もなく発表します。
MOVE システムのコアは Likelihood-to-See（LTS）という新しい概念で、これまでの通行量の概念に媒体毎のパラメーターを加味して実際に広告を見るであろう人数をより正確に数値化しようというものです。具体的には媒体のサイズや照明などによってパラメーターを設定します。
OMA では、MOVE システムに基づいたオンライン広告プランニングツールもテスト中です。
The MOVE system – standing for Measurement of Outdoor Visibility and Exposure – will cover both outdoor and indoor out-of-home advertising, including airport and retail locations
（Australian metric aims for truer audience measurement より、一部引用）
日本国内でも、デジタルサイネージコンソーシアム指標部会で協議中です（デジタルサイネージ総研も株式会社ジャンムーとして参加しています）。広告効果の数値化・標準化はデジタルサイネージの普及のカギを握るので、早期に指標の確立と周知が必要だと認識しています。
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Titan Worldwide が向こう36ヶ月以内に 9,000万ドル（約87.3億円）以上の投資を行い、シカゴおよびロンドンを皮切りにバス、鉄道、地下鉄のデジタルサイネージネットワークを展開すると発表しました。
シカゴでは年内に３種類のデジタルサイネージ広告が開始されますが、以前にご紹介した 12フィートのバス車体広告「デジタル・キング」も含まれます。
Titan Worldwide では鉄道のプラットフォームと車内にも 1,200枚のディスプレイを設置して広告やニュース、スポーツ、天気情報、エンターテインメントコンテンツを表示する計画です。
また 2009年初めまでには、HD モニターを両面に備えたアーバンパネルネットワークを地下鉄地上部に展開します。
Titan Worldwide announced that it is to spend $90M over the next 36 months rolling out digital signage networks across its bus, rail and subway portfolio, beginning with Chicago and London.
（Titan To Invest $90M In Digital Signage In Next 18 Months より、一部引用）
欧米では Titan 以外にも CBS Outdoor、JCDecaux、Clear Channel などの巨大メディアがデジタルサイネージの陣取り合戦に突入していますが、従来の広告媒体からデジタルサイネージへと広告費が移動するのはもはや確実と見られており、できるだけ早く投資を実行する以外に選択肢がない状況になっているようです。
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プロジェクターもここまで小さくなるといろいろな用途が思いつきますね。
3M からマイクロ プロフェッショナル プロジェクター MPro110 が登場しました。
重量わずか 160g で 投影サイズは 8〜48インチ。Amazon で 53,800円
プロモーションビデオが素敵です。
[youtube:http://www.youtube.com/watch?v=SgZV2ZCEyYE&ap=%2526fmt%3D18]
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株式会社ビデオリサーチインタラクティブと、株式会社オールアバウト、NTTレゾナント株式会社、マイクロソフト株式会社、ヤフー株式会社のポータルサイト運営事業者4社が、インターネット広告のブランディング効果に関する共同調査プロジェクト「ネット広告バリューインデックスプロジェクト」を開始しました。
広告注目率、クリエイティブに対する評価、広告接触によるブランディング効果等の事前予測や事後検証に活用できる基準値をアップデートしていくそうです。
以上はインターネット広告の話ですが、デジタルサイネージでもまさに同様の評価基準が必要とされていて、私たちもデジタルサイネージコンソーシアムの指標部会で検討を進めている最中です。
業界標準の指標として利用できるだけでなく、今後ますます重要となる、インターネット広告や他の媒体も含めた複合的なメディアプラニングのための基礎データとしても広く活用されるよう、2009年秋頃に調査結果および基準値を公表する予定です。本プロジェクトの成果が、広告出稿前にシミュレータを利用した効果の予測値把握や、広告出稿後に行った効果調査結果と基準値とを比較しての成果診断など、様々なシーンで活用されるよう期待しています。
（ビデオリサーチインタラクティブ | プレスリリース より、一部引用）
