デジタルサイネージ総研(TM)ブログ
日本初のデジタルサイネージ・コンサルタント、デジタルサイネージ総研(TM)が国内および海外の最新情報や市場の動向をお届けします
「ノウハウ∩アメリカ」アーカイブ（デジタルサイネージ総研ブログ）
米ワシントン州のジョージ・ワシントン大学病院では、デジタルサイネージ・ネットワークと PC 用スクリーンセイバーを組み合せたメッセージングシステムの導入により、従業員の職場満足度が 33%も上昇するという顕著な効果が見られました。
Netpresenter というソフトウェアを用いて、従業員用エレベーターホールの大型ディスプレイと従業員用の 1,200 台の PC にスクリーンセーバーとして最新のニュースや業務連絡を表示するほか、来院者用のエレベータホールやメインロビー、医師用ラウンジでもデジタルサイネージを用いてターゲットメッセージを表示しています。
ジョージ・ワシントン大学病院では電子メールなどのツールを持たないスタッフでも問題なく情報を受け取れるシステムが病院全体に行き渡ったおかげでコミュニケーションが円滑になったとしています。
コンテンツは内部向けと外部向けで分けられており、内部向けには医療や薬品関係のニュース、業務連絡などを、外部向けにはプロモーションや施設案内などのコンテンツを表示しています。また緊急連絡用の機能を用いた危機管理システムも準備中だそうです。
病院や企業など、組織内のコミュニケーションの改善はデジタルサイネージが活用されうる大きなフィールドだと思います。今後、このような活用事例は増えてくるでしょうね。
The George Washington University Hospital (GWUH) in Washington, D.C., reported a significant increase in employee satisfaction after installation of a mixture of interactive PC screensavers and digital signage presentations.
（Hospital Employee Satisfaction Jumps 33 Percent with ‘On Screen’ Internal Communications より、一部引用）
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アメリカでは金融機関や OOH 広告、ファストフードなどの接客分野でデジタルサイネージの受容が進み、不況にも関わらずデジタルサイネージ業界は急成長の軌道に乗り始めています。その一方でインストアメディアとしての普及はなかなかスムーズに行っていないようです。
ここではその理由と、普及のカギとなるポイントについて述べますが、結論から言うと他の新技術との統合がデジタルサイネージの将来にとって重要だということです。
まず北米の市場規模ですが、予測にはかなりのバラツキがあり、だいたい 2011年に 20億〜25億ドル（約2,000〜2,500億円）となっています。これはハードウェアから見た市場規模で、15万カ所に 90万台程度のスクリーンが設置された場合の計算になります。実際にはこれらのスクリーンすべてにコンテンツが必要で、多くは広告を流すことになるでしょう。2011年までに最高 35億〜40億ドル（約3,000〜4,500億円）の広告市場になると予測されており、北米のデジタルサイネージ市場は 2011年までに全体で 55億〜65億ドル（約5,500〜6,500億円）になる見込みです。
一方、リテールへのデジタルサイネージの普及は予想外に遅れています。理由のひとつはコストですが、それ以外にも以下のような要因があるものと考えられます。
- 戦略の欠如：デジタルサイネージネットワークで実現できることとできないことを理解している小売業者は少なく、明確な目標やゴールの設定を妨げている。多くは、成功/失敗の定義ができない、ブランドポジショニングの検討不足、適切なテストと効果測定の欠如、といった失敗に繋がってしまう。
- 責任者の不在：ネットワークの運用はリソースを必要とする。コンテンツの供給、スケジュール管理、店内への配置などを管理してネットワークを運用することがマネージメントチームの課題となる。
- 店内の他のエリアとの統合ができない：店内の様々な施策とのコーディネートがデジタルサイネージネットワークの成功には必要である。ビジュアル・マーチャンダイジング、インターネット、カタログ販売などのプラットフォーム間の連携がひとつ、それを実行するスタッフを見つけることがもうひとつの課題となる。
- コンテンツプランニングの不在：リテールの場合によくある失敗はコンテンツプラインニングと予算の欠如で、例えば誰がコンテンツをつくるのか、どの程度の頻度で更新するのか、第３社の広告は許容するのか、許容するなら誰が監視し、誰が広告を販売し、いくらで販売するのか、といったことを決める必要がある。
- 一貫性を欠いた広告効果測定：デジタルサイネージの広告効果測定は、従来通りのリーチとフリークェンシーに落ち着くことはない。リーチとフリークェンシー、アウェアネスといった従来の指標も必要だが、新たにスクリーン毎、ゾーン毎、店舗毎のリアルタイムデータも必要で、これによって広告の最適化を行う。
厳しい経済状況にも関わらず、一部の小売業者ではインストア・デジタルサイネージを戦略的決断として捉え、状況に関係なく実行する必要があると考えています。
近い将来、デジタルサイネージはほかの様々な顧客コミュニケーションのプラットフォームとシームレスに統合され、顧客向けメッセージのパーソナライズ化に対応していく必要があるでしょう。こうしたプラットフォームにはインターネットのほか、携帯端末やセルフサービスも含まれます。プラットフォームを超えたメッセージのコーディネートと統合により一貫したブランドコミュニケーションを行うことで、顧客体験を向上させ、ブランドロイヤリティやセールスの向上に繋げることが可能になります。
Ｅコマースの成長によって、店舗での購買行動に与える影響もますます増大しています。消費者の多くは事前にオンラインで情報を検索するため、自動車の購入者の 72%はショールームに来る前に買いたい車種とその値段を決めているそうです。
セルフサービスも重要性を増している技術です。デジタルサイネージを使って、セルフレジの待ち時間に様々な情報を提供し、顧客を引きつけることが可能です。
デジタルサイネージから携帯端末にセール情報やクーポンをダウンロードしたり、逆に携帯からメッセージを投稿することも可能になってきています。
こうした様々な顧客向けの技術は今後も発達し、買い物客のショッピング体験に大きなインパクトを与えるでしょう。重要なのは、消費者の行動に影響を与える関連性の高いメッセージをいかにして届けるかということで、様々な技術をうまく統合することがポテンシャルを引き出す上で重要なカギとなるはずです。
In summary, customer-facing technologies will continue to evolve and impact the retail customer shopping experience. To execute these platforms successfully requires a lot of planning and coordination at many levels. As these technologies continue to merge, an understanding of how to deliver relevant messages to influence consumer behavior is required to realize their potential. As our experience with these newer technologies increases, so will the resulting impact on the customer.
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アメリカではすでにこんなデジタルサイネージを搭載したタクシーが街を走り回っているようです。
広告主は好きなときに映像を変更でき、GPS で指定した場所にだけ広告を出すことも可能。広告費は15秒の広告表示１回あたり $0.2 以下で、タクシー１台あたり月間 13万本の広告を表示できます。
32インチの LCD ２枚を両面に搭載し、広告コンテンツの入れ替えは無料。いつどこでどの広告を表示したかのレポート付きです。
米 Clear Channel outdoor では、このタクシー上のデジタルサイネージ 300台と全米のデジタルビルボード 250カ所で大統領選挙の開票速報をリアルタイム配信するそうです。更新は RSS を使って行われます。
その他にも FBI の犯罪者情報の掲示、児童誘拐情報（Amber Alert）などの公共的媒体として利用されています。
単なる広告枠ではなく、市民の役に立つ情報掲示板にもなるところが、これまでの看板とは大きく違うと言えそうです。
Electronic LCD Tops allowing the utmost in client control. Send text and graphics to the top when you want it. The GPS system allows ads to run in specific areas of the city, or just on a specific street. The client controls the vibrant graphics, vibrant flash animation and vibrant copy capabilities.
（Digital Smart Tops | Clear Channel outdoor digital networks より、一部引用）
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アメリカのデジタルサイネージ業界団体のひとつ、 OVAB (Out-of-Home Video Advertising Bureau) がデジタルサイネージの視聴率測定に関するガイドラインをまとめました。
ガイドラインは 82ページの内容で、10月29日にニューヨークで開催される Digital Media Summit の場で一般公開される予定です。
視聴率算出の際に計測すべきデータや計算方法に関するガイドラインを定めるほか、既存メディアとの比較にも便利な指標となっており、今後の業界標準となるべきものを意図してつくられています。
長らく待たれていたデジタルサイネージの効果測定基準ですが、これで一定の標準化が達成され、他媒体との比較が可能になれば、デジタルサイネージの普及の妨げとなっていた足かせがひとつ解消されます。
デジタルサイネージ総研では、ガイドラインが発表され次第内容をお伝えする予定です。
The Out-of-Home Video Advertising Bureau (OVAB) is preparing to release a document that it hopes will standardize the numbers and the language used by screen networks, research providers and ad agencies.
The 82-page “Audience Metrics Guidelines” will be publicly released at OVAB’s Digital Media Summit, being held Oct. 29 at The Grand Hyatt in New York City.
（OVAB to publish guide to audience measurement metrics より、一部引用）
