デジタルサイネージ総研(TM)ブログ
日本初のデジタルサイネージ・コンサルタント、デジタルサイネージ総研(TM)が国内および海外の最新情報や市場の動向をお届けします
Tube の愛称で親しまれているロンドンの地下鉄で広告媒体のデジタル化が進んでいます。
これは 2006年５月に CBS Outdoor（前 Viacom Outdoor）との間に締結した 8.5年の独占契約に基づくもので、2012年のオリンピック開催を睨んで地下鉄の広告システムに 5,000万ポンドを超える投資を行うプログラムの一環です。
5,000万ポンドというと100億円以上ですが、ロンドン地下鉄には275の駅があるのでこれくらいの金額になるのでしょうか。それにしても途方もない投資額です。
The London Underground contract, the largest of its kind in the world will run for 8.5 years and includes management and maintenance of all advertising locations across London’s Tube network - consisting of 33,000 poster sites at 275 London Underground stations, as well as 88,000 panels inside Tube trains. The Victoria Coach Station contract includes advertising rights at what is the busiest station in the UK.
In what will be a legacy-project for London in the run-up to the 2012 Olympics, Viacom Outdoor will now launch a substantial programme of investment in the Tube environment, enhancing the experience of Londoners on the move and creating a world-class advertising estate.
The investment programme, in excess of £50m, will include a range of new digital technologies, including the roll out of Digital Escalator Panels already at Tottenham Court Road station as well as digital cross-track projection.
その CBS Outdoor が発表した地下鉄駅のイメージ映像がこちら。確かにカッコいいです。
実際、すでにエスカレーター脇のポスター枠のデジタル化が進んでいます。
[youtube:http://www.youtube.com/watch?v=IrjsR6fdGxo]
デジタル化される以前から、ロンドンの地下鉄ではエスカレーター脇にポスターが並んでいました。こんな感じです。
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デジタルサイネージの世界で飛び抜けた成功を収めている国がじつは中国なのですが、その「デジタルサイネージ大国」中国にはこんなユニークなデジタルサイネージが存在します。
上海のウォーターフロントでレストランに入ると、目の前をこんなデジタルサイネージ船がゆっくりと横切って行くというわけです。これではどうやったって見てしまいますよね・・脱帽です。
それにしても、デジタルサイネージの成否は各国・地域それぞれの特殊事情にうまくフィットしているか否かに大きく依存するように思います。海外の成功事例をそのまま持ってくるだけでなく、独自のアレンジを加えて日本の特殊事情をうまく捉えたビジネスモデルが成功を収めることになるのではないでしょうか。
[youtube:http://www.youtube.com/watch?v=CuIvm2wPrgw]
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この秋から日本初のオンライン広告取引市場（総合アドマーケットプレイス）のサービスが始まるそうですね。
コンテンツを遠隔地から瞬時に切り替えられるというデジタルサイネージの特徴は、オンライン取引との親和性が高いように思います。現状ではデジタルサイネージを使った広告媒体はまだまだ少ないですが、アメリカではすでに「Google TV Ads」によってテレビ広告がオンラインで取引できるようになっていますし、デジタルサイネージも同じようになるのは間違いないでしょう。オンライン取引がもたらすロングテール効果を考えれば、全く値段の付かないサイネージ媒体というのはほとんどなくなるのではないでしょうか。
とはいえ、デジタルサイネージに適したコンテンツのスタイルがそれなりに確立され、その費用対効果に関するデータがある程度揃わない限り、広告媒体として定着することはないと思います。
まずはコンテンツに関する実証実験をもっと積極的に行う必要があるように思うのですが。既存の広告メディアのみならず、ウェブや仮想世界で活躍しているクリエイターなど、もっと多くの人を巻き込んでアイディアを集める必要があるように思います。「新しくて、面白いメディア」としてのデジタルサイネージを実際に体験してもらう機会を増やすべきでしょう。
セプテーニ・クロスゲートは、アドネットワークサービス「xmax（クロスマックス）」を、総合アドマーケットプレイスサービスとしてリニューアルし、今秋に提供を開始することを発表。広告主・メディア・広告代理店・法人・個人に関わらず、すべての関係者が市場原理に即した形態・価格により広告関連取引を行う新たな総合アドマーケットプレイスとして運営する。
リニューアル後のxmaxのサービス概念図
リニューアル後のxmaxでは、インターネット広告のほか、新聞・ラジオ・雑誌・フリーマガジンなど、あらゆるメディアの広告取引のすべてをオンライン上で完結することが可能。展開する出稿形態、課金手段についても、従来の成果報酬型課金に加え、純広告・クリック保証・PPC（pay per call）などのメニューをそろえ、支払方法も、銀行振込・クレジットカードなどに対応する。
（クロスゲート、全メディアの広告取引を可能にする総合アドマーケットプレイスを今秋オープン：MarkeZine（マーケジン）より、一部引用）
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電通とリクルートがFeliCa型ICカード/チップ技術を利用した新しい販促ソリューション、デジタルサイネージ等の販促メディアの開発および提供を目的として2007年に設立した 株式会社ＤＲＵＭ（http://www.drum-inc.jp）が企業向け販促ソリューションで NTT データと協業するそうです（DRUM | 株式会社NTTデータと企業向け販促ソリューションで協業）。
今回はデジタルサイネージ関連の協業の意味合いは薄そうですが、DRUM では以前に自由が丘で PASMO とデジタルサイネージを連動した実証実験も行っています（DRUM | 来店促進実験「PASMOで自由が丘」キャンペーンを展開）。
リクルートではエリアに紐づいた店舗情報やクーポンなどのお得情報を大量に保有しているので、これらの情報を街中で発信していく媒体としてデジタルサイネージは打って付けだと思います。
しかも、リクルートの研究機関であるメディアテクノロジーラボが開発したカンタンCM作成ツール「コマーシャライザー」を使えば、テキストデータと写真から動画ＣＭを自動生成できるので、コンテンツの制作コストもかかりません。
デジタルサイネージの設置コストを考えると現状ではリクルートが自らデジタルサイネージの媒体に投資することはないのかも知れませんが、大勢の人が常時滞留するようなロケーションにデジタルサイネージの設置が進めば、こうしたコンテンツが流れ出すのも時間の問題でしょう。
単なるクーポン情報にとどまらず、デジタルサイネージのメリットを活かした時間限定の「今だけ」のお得情報を発信すれば、フリーペーパーとは別の魅力を持ったメディアになると思います。例えば、映画館や飲食店など、お店が空いているときに時間限定の割引クーポンを流すというようなことも、デジタルサイネージを使えば可能になります。お店の人が携帯端末などからクーポン情報を出稿したら、即座にデジタルサイネージの画面に表示される仕組みが実現可能です。
さらに POS レジと連動させることで、お店の混雑状況に応じてクーポン情報が自動的に出稿され、デジタルサイネージに掲出されるようにすることも可能でしょう。
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デジタルサイネージ業界がますますアツいです。これまでも様々な企業間での業務提携が発表されていますが、今後は資本提携や外国資本による巨額の投資、Ｍ＆Ａなども活発化しそうです。
アメリカでは９月に「デジタルサイネージ EXPO / East」が開催されますし、今年は世界的にデジタルサイネージのビッグイヤーとなることが間違いなさそうです。
アンカットテクノロジーは６月４日付けでソフィア総合研究所および株式会社ソフィアモバイル（本社：東京都中野区、代表：柴山孝輔）と業務提携を締結。７ 月中旬を目処に、ソフィアモバイルが展開するデジタルサイネージ端末「nanica7」を活用したリアルアフィリエイトシステムをリリースする計画を明ら かにした。ゲームセンターや、旅館、遊園地、ファーストフード店などに設置したデジタルサイネージ端末にフェリカ（携帯電話）をかざし、携帯サイトと連動 するかたちで成果型の動画広告を配信する。
（アンカット、ソフィア総合研究所などに対して総額７千万円の第三者割当増資 : Venture Now（ベンチャーナウ）News より一部引用）
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ソニーが、今年３月に発表したデジタルサイネージ配信システム「BEADS（ビーズ）」を使ったデジタルサイネージ広告配信事業を本格的に開始するそうです。少し前から都内のスーパー Olympic の店内で実験的な運用が行われていましたが、これが６月３０日から本格稼働します。
株式会社Olympic（以下、Olympic）の展開する首都圏22店舗に大型ディスプレイを151台設置し、「ミルとくチャンネル」と名付けた専用のチャンネルを運営します。「ミルとくチャンネル」は、広告・店舗情報・特売情報・イベント情報などの販促情報に加え、お料理レシピ・地域にあわせた天気予報・ニュースなどの便利な情報を提供します。
現在、スーパーマーケットを利用するお客様の約60％は売り場で購入製品を決定するといわれています。本サービスは、ネットワークを利用した売り場に近い広告メディア(インストアメディア)として、メインターゲットである主婦層・ファミリー層にタイムリーに情報を提供することにより、購買行動に結び付ける効果があります。
BEADS のサービス料金の目安が「同じ建物の中に40インチのディスプレイを100台設置する場合で，初期費用が6500万円程度（ソニー，商業施設などの最大1万台のディスプレイにコンテンツ配信するサービス：ITpro）」とされていることから、数千万円の初期費用がかかるものと思われますが、このほとんどをソニーが負担するサービス形態のようです。
ディスプレイ設置場所の選定、機器の手配／設置、広告の受注、コンテンツの制作 ／配信、保守／監視といった関連作業を、すべてソニーグループが請け負う。店舗側は機材を購入する必要がなく、少ない初期投資で導入できるという。
ところで、日本のデジタルサイネージは当初からメーカー主導で進められてきた感があります。プラズマディスプレイを製造する松下電器や日立、液晶ディスプレイを製造するシャープ、ソニー、NECといったメーカーにとっては、薄型テレビに代わる新たなディスプレイ市場としての期待が大きいためです。
液晶パネルの価格が下がり続ける中、メーカー側としては比較的収益性の高い大型ディスプレイを売って行きたいのですが、家庭のリビングでは視聴距離が近いため70インチやそれ以上のサイズに対するニーズは限られます。
一方、ポスターやコルトン（照明入りポスターボックス）などの屋外広告メディアのサイズは60インチ〜150インチ辺りに相当するため、これらをデジタルディスプレイに置き換えて行きたいという考えです。
パネルメーカー各社は、それぞれにデジタルサイネージの配信用ソフトウェアを開発し、これを自社のモニターにくっつけて販売してきましたが、やはりモニターを売るためのデジタルサイネージというスタンスであったように思います。
その点で、今回発表されたソニーのビジネスモデルは新しい路線だと言えるでしょう。
パネルメーカーが費用を負担して広告メディア事業に乗り出す例は海外でも先例がありますが、なかなか採算が取れないという話も聞きます。海外の事例については近いうちに書きたいと思います。
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デジタルサイネージはテレビの視聴率低下との関連で語られることも多いです。テレビ CM の影響力が落ちてきているため新しい広告媒体が求められている、というわけです。そこで今回はテレビの話題を取り上げてみたいと思います。
テレビ番組を録り貯めるハードディスクレコーダーは別に目新しいものではありませんが、この「SPIDER」という製品はすごいです。実はテレビをほとんど見なくなって久しいのですが、この機械があれば再び見るようになるかも知れません。
製品自体の説明は、SPIDER のしくみや、小寺信良の週刊「Electric Zooma!」に詳しく載っているのでそちらにお任せしますが、簡単に言うと、全チャンネルの１週間分の番組をすべて録画するようになっていて、かつ、すべての番組について何時何分何秒に誰が出演したか、どんな話題が出たかなどの詳細情報も記録されるというもの。
もちろん、出演者や話題についての時々刻々のデータは、実際に番組をチェックして入力している人がいるわけですが（この仕事は結構大変そう）、こうした詳細な番組情報（メタデータ）がネット経由で SPIDER に配信されるため、例えばグーグルで検索するのと同じような感覚でテレビ番組の内容を自在に検索できます。
好きなタレントが一瞬でも出てきた番組を全部見るとか、あるキーワードに関するものを全部抽出するとかができてしまうので、これはもう自分だけの特集番組を自由に編集できるというのに近いです。また、全録なので事前に番組表を見て録画すべき番組を選ぶという作業からも完全に解放されます。
このマシン、実は昨年から業務用として販売されていて、すでに150社で使われているらしいです。 というのも、企業の中では競合他社の CM をチェックする仕事とか、自社がテレビでどう扱われているかを監視する仕事など、テレビを常時見張るような業務が結構あるらしく、その労力がこの機械に よって大幅に削減されるためです。また、ある瞬間の他局の裏番組の内容を瞬時に切り替えて見比べたりすることも可能なので、テレビ局関係者などにも使われている模様です。
こういう便利なものが出てくると、ますますＣＭなどはすっ飛ばして見たいシーンだけ見るようになるだろうと思われますが、実はＣＭについても企業名や出演タレントに加えて、ＣＭソングの曲名やアーチスト名まで情報化されるため、話題のＣＭなど、自分の見たいＣＭを簡単に見つけ出すことが可能になります。
そうなると、ゴールデン枠以外のＣＭでもみんなが見たいと思えば見てもらえる可能性が出てくるので、番組とＣＭ枠との関係も微妙に揺らいでくるでしょう。とはいえ、こうした超検索性とでもいうべき機能がすぐさまテレビに標準搭載されるとも思えないので、影響は限定的だろうと思われます。しかし今後はテレビもネットワークに繋がり、デジタル化によってメタデータの配信が開始されるので、こうした便利なサービスが誰でも低額（あるいは無料）で利用できるようになる可能性もあります。
いずれにしても面白い製品が出てきたものですね。
