デジタルサイネージ総研(TM)ブログ
日本初のデジタルサイネージ・コンサルタント、デジタルサイネージ総研(TM)が国内および海外の最新情報や市場の動向をお届けします
世界で2番目に大きい屋外広告の会社であるJCDecauxがちょっと前にライバルであるTitan Outdoor社を買収しましたね。 JCDecaux’s UK のCEOであるJeremy Male氏はTitanが持つ鉄道と小売の広告は、我々が持つロードサイドと空港の広告ビジネスを発展させるポテンシャル持っていると語っています。 Titan Outdoor社はNetwork Rail’と年間 £26mにのぼる広告の取り扱いをはじめメジャーな契約をたくさん保有しています。今回の買収によりJCDecauxはイギリスの屋外広告の市場の3分の一近くのシェアを取ることになり、CBS OutdoorやClear Channel Outdoorとのライバル争いが益々激化しそうですね。
JCDecaux buys Titan Outdoor
JCDecaux, the world’s second largest outdoor advertising company, has completed the acquisition of rival Titan Outdoor.
Titan, which has a number of major contracts in the UK including Network Rail’s £26m-a-year ad deal, was forced into administration yesterday after failing to secure financial backing to continue operations.
guardian.co.ukより引用
日本の屋外広告市場には超大手と呼ばれる媒体会社はありませんね。デジタル化の浸透に併せて事業者が集約されていくという考えと、レガシーな屋外広告は変わらないであろうという二つの考え方が広告業界にありますが、いずれにせよ海外で起こっているダイナミックな動きは何年かすれば必ず日本の市場にも影響を与えていくことになるのではないでしょうか。
デジタルサイネージの広告媒体事業者もこうした市況の中でも好調さを維持している企業と、そうでない企業の差がかなり出ているようです。今年は何か合併、吸収といった動きが起きるかもしれませんね。
関連記事
昨日、北海道に本社を置くビズライトテクノロジーさんの新製品の内覧会に行ってきました。Furelo(フレロ)と名づけられた端末は46インチのハイビジョン液晶ディスプレイを搭載したタッチパネル式のインタラクティブな情報端末です。ビズライトさんは公共交通のIT化に取り組んでいる企業で、JR東日本のオフィシャル駅時刻表サイトの運用などもされています。そこでサイネージに関しても安定運用を強く意識した設計をされているそうです。
公共の空間に設置されるデジタルサイネージのシステム運用を考えた場合「落ちない」ということはとっても大事になってきます。街中に設置されているサイネージもwindowsが落ちてしまって残念な結果になってしまう事もありますよね。
デジタルサイネージコンソーシアムの江口さんもデジタルサイネージは「映像配信の発想ではダメ ノンPC・ノンケーターイのWEBで考えなければ」と最近のセミナーの中で仰っていますが、今までパブリックディスプレイの筐体開発を行っていたのは基本的にパネルメーカーが中心になります。そういった意味ではWEB屋さんがデジタルサイネージの筐体開発までされるというのは、これからのサイネージ業界のひとつの象徴かもしれませんね。
ビズライトさんはこれからショッピングセンターなどへの導入を考えているようですが、情報案内のツールは単に設置するだけでは、思ったように使ってもらえない、触ってもらえないという現実もありますので、ユーザーが使い易い「構え」＝コミュニケーション設計も併せて提案することが必要になってくるでしょうね。
アメリカの流通大手ターゲットのインストアメディアを担当するChris Borekさんは「弊社の店頭での質問の9割は○○はあるの？ ××はどこにあるのといった質問だ」と言っています。wayfindingのツールを入れて「これはどうやって使うの？」という質問が増えてしまっては意味がないですからね。ビズライトさんの端末は割りと直感的につかえるようになっていると思います。
Borek said that most of the thought that goes into messaging for the network revolves around catering to the guests needs and “getting in their heads.” He said the three purposes of the network are to “entertain, educate and merchandise.” Education was critically important of the three, Borek said, because “90 percent of questions asked in Target stores begin with ‘Where are the…’ or ‘Do you have…’”
（http://www.retailcustomerexperience.comより引用）
メイドイン北海道のサイネージということですが、コンテンツの開発ではリアクターさんが有名ですね。さっぽろ地下街で着せ替え風なインタラクティブのコンテンツ開発をされています。
北海道は結構実力のあるWEB開発の会社さんが多くて、国内オフショアのように活用されている事もあります。下手に中国などに発注するよりも気が利いていて、コストのリーズナブルなので東京のWEBインタグレーション事業をされている企業さんの利用も多いです。
デジタルサイネージに関しても、総務省北海道総合通信局が北海道におけるデジタルサイネージの実用モデルを話し合う「北海道におけるICTを活用した観光情報等提供モデルの調査検討会」の開催が記事になりましたよね。（日経BPより引用）実証実験も色々と行われるようなので、意外と北海道からデジタルサイネージの新しい動きが出てくるかもしれませんね。
以前北海道にある某空港運営会社さんから空港にサイネージを置くので「何か良いコンテンツはないでしょうか？」というざっくりとした質問をうけた事があるのですが「こんなのはどうでしょうか？」とざっくりと答えさせていただいたことがあります。
- 洋ちゃんVISION
北海道の星、大泉洋さんが北海道の玄関口である空港で、観光情報やグルメの情報を案内するデジタルサイネージ。
単なる思いつきなんですが、デジタルサイネージは地域の情報発信と一緒に語られる事も多いですね。そこで、地域で情報発信力があるローカルタレントさんがキャラクターになって、メッセージを伝える方がユーザーの認知が高まるのではないでしょうか。ひとつのアイデアということで・・・
関連記事
今年に入ってから流通系のデジタルサイネージ媒体事業が立て続けにスタートしています。イオンの場合2010年までに250店舗規模に導入、ローソンの場合2012年までに首都圏2000店舗に設置するとの事です。先日の日経新聞にも日本のセブン＆アイ・ホールディングスがデジタルサイネージを開始する事がリリースされました。イトーヨーカ堂とセブン-イレブン・ジャパンの東京都内の12店に導入を行い、効果を見ながら全店への導入を検討されるようです。全国規模のチェーンストアが店舗網を生かした媒体事業を行う場合、店舗数やディスプレイの面数が媒体の力を計測する大きなファクターになります。
新興国のように、これからチェーンストアがあらゆる業態で店舗数を拡大させていくのなら、サイネージの媒体事業化も比較区取り組み易いでしょう。店舗の拡大に合わせて、ある意味大雑把な形でも端末自体のインストールが進んでいきます。しかし、日本の場合は既にチェーンストアの業態が成熟しており、海外のメディアの言うところの「洗練された消費者」が多いため、マーケティング、店舗デザイン、VMDの観点からも検討に検討を重ねた上でなければ導入は進みません。日本のリテールサイネージの導入過程を関係者に聞くと、どちらの事業者も実証実験にはかなりの時間をかけています。そうした意味でも大規模な事例が進んでいくスピードは海外に比べると遅くなってしまいます。
日本型のデジタルサイネージを考えた場合、面数規模の大きさだけで価値を図るのは現実的でないように思います。そのことを感じさせる事例がひとつあるので紹介します。都内にお住まいの方であればご覧になった事がある方も多いかと思いますが、山手線の池袋駅ホームにあるJR東日本ウォータービジネスさんが設置されている「mediacure(メディアキュア）」という媒体です。
これは飲料のベンディングマシーンとデジタルサイネージを一体化させた広告媒体です。池袋という山手線の中でも乗降客数が非常に多い駅で、反対側のホームからも視認性が高まるように高輝度の46インチの液晶ディスプレイを2台設置しています。広告で興味を持った人がすぐに自販機で飲料を購入できるのが、シンプルですが良くできた仕掛けです。またブース内に設置された携帯端末リーダーを使って特定のURLに誘引するキャンペーン施策も可能です。
システムを導入したのはPDCさんで、駅ホーム内には光ファイバー等の回線を引くことが困難だったため、3Gの回線を使ってサーバーと接続をしています。
JR東日本ウォータービジネスさんの行った池袋駅を利用する100名に行ったアンケートによると57.2％の方がブースの存在を知っており、12.3%の方が実際に飲料を買った事があると回答しているそうです。(日経MJより引用) 非常に認知度も高く、コミュニケーションの設計もしっかりとしている事例ではないでしょうか。広告枠としては2ヶ月毎に広告主が変わる形になっていますが、販売も順調で媒体として採算ベースに乗っているようです。このようにロケーション数が少なくてもデジタルサイネージ媒体として成り立つ形のものが、ある意味日本的なデジタルサイネージと言うことができるのではないでしょうか。
こうした局所的なサイネージ媒体が、渋谷や新宿、東京といったターミナル駅で連携していくスタイルとスケール感のあるリテールサイネージの住み分けがポイントになってくるかもしれませんね。
関連記事
アメリカの7-Elevenがついにデジタルサイネージに名乗りをあげました。アメリカ本国とカナダで6200の店舗網を持つセブンイレブンは月間1億9000万の視聴者にリーチする事ができます。ウォルマートをに代表される米国のデジタルサイネージネットワークはTVの4大ネットに匹敵するとよく語られていますが、7-Elevenもかなり大きな媒体になりそうですね。2010年の第4四半期には設置を完了するとの事です。
24時間営業のネットワークはDigital Display Networksがパートナーになり、モニターはHDのものを２面設置するそうです。7-Eleven側の販促としての利用と外部の広告にも利用され、広告販売はDDNが担当する事になります。
One of the nation’s largest convenience store chains is throwing its hat in the digital out-of-home video ring. 7-Eleven will create a digital network for more than 6,200 stores in the U.S. and Canada, eventually reaching a total 190 million viewers per month when deployment is complete in the fourth quarter of 2010.
MediaDailyNewsより引用
日本でもローソンが今年デジタルサイネージに参入たことが話題になりましたが、米法人の7-Elevenはセブン&アイ・ホールディングスの子会社ですので、日本の7-Elevenもデジタルサイネージの導入に関しては検討しているのではないでしょうか。日本の場合POSレジに併設されたディスプレイ広告がの方が導入が早かったので、それらとの連携やモバイルとの連携が必須になってくるのでしょうね。リテール関連のサイネージの動きに関しては目が離せないですね。
関連記事
今年に入ってから流通系デジタルサイネージ広告ビジネスの事例が増えてきましたが、国内で先駆的に取り組まれているソニーさんに現状とこれからの方向性に関してインタビューをしてきました。
Q１ 「ミルとくチャンネル」の現状はいかがでしょうか？
2008年6月にオリンピック様の22店舗、今年3月にはいなげや様30店舗にて導入いただき、現在、合計52店舗の約400面にて「ミルとくチャンネル」を展開中です。
「ミルとくチャンネル」のコンテンツは、広告枠、ロケーションオーナー様枠、オリジナル番組枠の3つに分かれています。開始から、約1年が経過しますが、コンテンツの内容がどんどん充実してきているように感じています。
例えばオリンピック様、いなげや様とも、番組枠で告知する内容がよりオリジナリティのあるものへと進化させていますし、売りたい商品とデジタルサイネージで流れるコンテンツを連動させる動きが活発になってきています。また、広告クライアント様も、ただＴＶＣＭを流すのではなく、インストアという場所にふさわしい表現で出稿いただいたりしています。
Q２ ロケーションオーナー様からどんな意見があがっていますか？
先ほどの話にもありましたが、開始当初と比べて、店舗側で売りたいものと広告商材をうまく組み合わせる動きが活発化していて、ミルとくチャンネルによる販促効果を店舗側でも実感していただいているように感じます。
過去177商品について、デジタルサイネージありの場合、なしの場合で、売り上げを比較する実証実験を行ってきましたが、結果として平均ＰＩ値80％アップという驚くべき効果が認められてきています。
従来はPOPやポスターを使った販売促進が中心だったと思いますが、デジタルサイネージとうまく組み合わせることで、新鮮でよりアイキャッチな商品陳列が可能になります。また1箇所ではなくて、売り場からレジ前まで店内の導線を利用し、買い物客への効果的な働きかけができることは、ロケーションオーナー様にとっても魅力なのではないでしょうか。
B2Bソリューション事業本部
サービス＆ソリューション事業部
サイネージビジネス メディア事業課 統括課長 相澤辰弥様
Q３ 今後の方向性を伝えられる範囲でお教えください
スタートから1年たちますが、現在「ミルとくチャンネル」はロケーションオーナー様の店舗で、もっと商品を売りたいという販促の側面が大きいのが現状です。ソニーとしては、ミルとくチャンネルを広告媒体として、更に規模を拡大させ、他チェーンへの広がりを目指していきたいと考えています。
広告出稿いただいているクライアント様は、当初食品メーカーなどが多かったですが、レ
ジ前のディスプレイでは、必ずしもお店で売られているものである必要はないため、最近では映画のトレーラーや、ＤＶＤ・ＣＤの発売告知、テレビ局からの番組宣伝、レジャー施設などの出稿をいただいています。今後も、ある特定の商品に偏らせず、買い物に来ていただいたお客様や店舗が満足できるインストアメディアを目指していきます。
Q４ ミルとくチャンネル以外にもデジタルサイネージビジネスを展開していると思いますが、ソニーのデジタルサイネージビジネス全体としては、今後どのような方向を目指していますか？
ソニーでは、個人商店様など「1台からデジタルサイネージを始めたい、運用もご自身でやります」というお客様に向けたシステム販売型のビジネスから、もう少し大規模にデジタルサイネージの導入を検討しているお客様には、最大1万大規模のディスプレイにコンテンツ配信が可能なプラットフォーム“BEADS”を利用し、コンサルテーションから、機器設置、コンテンツ作成、配信、保守・管理まで月々の運用をソニーグループトータルで請け負う「マネージドサービス」、加えて、今回ご紹介いただいた広告配信サービス、という幅広いソリューションをご用意しています。
今後もこれら3つのビジネスをそれぞれ充実させていくことで、ワンストップでお客様に最適なソリューションをご提案します。
インタビュー終わり
日本ではバイヤーさんの立場が強いことなどもあって流通業における媒体事業は難しい側面もあります。ロケーションオーナーさんと強固なパートナーシップを形成して欧米とは少しちがったデジタルサイネージのあり方を模索されていることに共感しました。PRNがウォルマートで展開しているサイネージは「ＢＵＹ NOW！」といった感じでアメリカ的なストレートな表現が多いように思います。しかし、ソニーさんの場合はカエルのキャラクターを使って親しみやすい表現を使い、また、おでかけ情報や女性向けのライフスタイルコンテンツを用意したりなど、日本の流通業の細やかなおもてなしにマッチしているのではないでしょうか。更なる進化に期待したいところですね。
関連記事
米国Digital Advertising Technologies社がOOH分野に参入
アドネットワークがデジタルサイネージの領域にも広がりをみせているようです。
サンフランシスコにあるDigital Advertising Technologies社は、彼らが提供する広告プラットフォーム”Planning and buying Portal”のEntourageが近いうちに、広告主に50万以上のスクリーンへのアクセスと、各画面の人口統計や心理グラフ的なデータを提供するという。
同社は、既に20社以上のネットワーク (スタジアムやアリーナのテレビや巨大スクリーンで展開しているSportsMedia; Applebee’s、Chili’s、TGI Fridayなどのカジュアルレストラン店舗内のスクリーンで動作するTargetCast、医療施設内の待機室で使われているHealium等)と契約を結んでいるという。
また、 Entourageの利用リストにはHealiumと同様のサービスを提供するWaiting Room Promotions; 通勤電車で見る画面の4Gmetro; キオスクや”e-concierges”を提供している InstrideAdsがある。
Entourageが参入していく市場には、すでに市場を確立しているAdcentricityやSeeSaw Networksだけでなく、新規参入したNeo Advertising社のBookingDoohなどもあるが、同社は、的確な消費者グループにリーチするために各画面の潜在的な分析作業に時間を費やしている広告主の獲得を目指しているようです。
同社マーケティングディレクターNikos Acuna氏は、”広告主がより確実にリーチできるようになるために、現在は各ネットワーク内のすべての画面をプロファイリングしている”とSCREENS.tvに語った後、”我々は近いうちに、ポータル上で50万人以上の画面検索を可能にする”と付け加えた。
Digital Advertising Technologies社社は、EngourageがIPTV、モバイルプラットフォームや巨大な屋外スクリーンだけでなく、屋内のデジタルサイネージをも含む全米の家庭外のデジタルメディアの代表になることを計画している。
先行するSeeSaw Networks以外にも新興のアドネットワークの拡張意欲は更に活発になってきているようです。その広大なネットワークを活用して「デジタルサイネージ」ならではの企画やプロモーションがどのように実現されるのか、期待したいところですね。
関連記事
ちょっと古い話題ですが、2008年11月20日にマレーシアのクアラルンプールで開催されたMalaysia Retail Media Forum 2008についてSun2Surfの記事で取り上げられていました。このForumには、広告業界関係者が200名以上参加したそうです。
Sun2Surf: Malaysian Source for News & Lifestyle
スーパーマーケット店舗内での広告活動の現況についての報告した人に、小売店内向けの広告企画会社マジックアドズ（MagiqADs Sdn Bhd、MagiqADs）社の創業者Sailendra Kanagasundram氏がいます。マジックアドズ社は、3Dのイリュージョン映像など小売店向け広告の企画・展開を手掛けており、2007年2月からは、3M Malaysia Sdn Bhdから独占的なライセンスを取得し、スーパーマーケットの床に貼るラミネート広告も展開しています。マジックアドズ社は、マレーシアの有力小売店Jusco、Tescoや一部Carrefour の店内広告の取り扱いを一手に担当しています。
Sailendra Kanagasundram氏によると、2007年のマレ－シアの小売店向け広告市場は57.8百万リンギット（約15億円）、これは国内の広告宣伝費55億リンギットの約１％に相当するそうです。消費者が購買活動を行う店舗内で広告宣伝を行う小売店向け広告市場は、広告主の注目を集める市場であり、現時点でも200百万リンギット規模の潜在市場があるそうです。加えて、新設のスーパーマーケットやショッピングモールにより、今後も年率2～3％の成長も期待出来ると考えられています。しかし、市場拡大のための課題もあります。
“However, the effectiveness of each in-store activity is difficult to measure. There are methods of measuring the revenue-on-investments of each in-store activity to help marketers maximise their in-store activity investments.”
この課題はデジタルサイネージにも該当しますが、日本では黎明期の市場ゆえ、効果測定のロジックも方法論の確立は、業界関係者の至急の課題でしょう。
なお、Sailendra Kanagasundram氏の発表内容については、AdoiMagazine.comで詳しい記事がありますので、ご参考にして下さい。
MALAYSIAN RETAIL MEDIA FORUM 2008: A QUICK SNAPSHOT OF THE MALAYSIAN RETAIL MEDIA SCENE…
(AdoiMagazine.comより一部引用)
