デジタルサイネージ総研(TM)ブログ
日本初のデジタルサイネージ・コンサルタント、デジタルサイネージ総研(TM)が国内および海外の最新情報や市場の動向をお届けします
「リテール∩事例集」アーカイブ（デジタルサイネージ総研ブログ）
今年に入ってから流通系のデジタルサイネージ媒体事業が立て続けにスタートしています。イオンの場合2010年までに250店舗規模に導入、ローソンの場合2012年までに首都圏2000店舗に設置するとの事です。先日の日経新聞にも日本のセブン＆アイ・ホールディングスがデジタルサイネージを開始する事がリリースされました。イトーヨーカ堂とセブン-イレブン・ジャパンの東京都内の12店に導入を行い、効果を見ながら全店への導入を検討されるようです。全国規模のチェーンストアが店舗網を生かした媒体事業を行う場合、店舗数やディスプレイの面数が媒体の力を計測する大きなファクターになります。
新興国のように、これからチェーンストアがあらゆる業態で店舗数を拡大させていくのなら、サイネージの媒体事業化も比較区取り組み易いでしょう。店舗の拡大に合わせて、ある意味大雑把な形でも端末自体のインストールが進んでいきます。しかし、日本の場合は既にチェーンストアの業態が成熟しており、海外のメディアの言うところの「洗練された消費者」が多いため、マーケティング、店舗デザイン、VMDの観点からも検討に検討を重ねた上でなければ導入は進みません。日本のリテールサイネージの導入過程を関係者に聞くと、どちらの事業者も実証実験にはかなりの時間をかけています。そうした意味でも大規模な事例が進んでいくスピードは海外に比べると遅くなってしまいます。
日本型のデジタルサイネージを考えた場合、面数規模の大きさだけで価値を図るのは現実的でないように思います。そのことを感じさせる事例がひとつあるので紹介します。都内にお住まいの方であればご覧になった事がある方も多いかと思いますが、山手線の池袋駅ホームにあるJR東日本ウォータービジネスさんが設置されている「mediacure(メディアキュア）」という媒体です。
これは飲料のベンディングマシーンとデジタルサイネージを一体化させた広告媒体です。池袋という山手線の中でも乗降客数が非常に多い駅で、反対側のホームからも視認性が高まるように高輝度の46インチの液晶ディスプレイを2台設置しています。広告で興味を持った人がすぐに自販機で飲料を購入できるのが、シンプルですが良くできた仕掛けです。またブース内に設置された携帯端末リーダーを使って特定のURLに誘引するキャンペーン施策も可能です。
システムを導入したのはPDCさんで、駅ホーム内には光ファイバー等の回線を引くことが困難だったため、3Gの回線を使ってサーバーと接続をしています。
JR東日本ウォータービジネスさんの行った池袋駅を利用する100名に行ったアンケートによると57.2％の方がブースの存在を知っており、12.3%の方が実際に飲料を買った事があると回答しているそうです。(日経MJより引用) 非常に認知度も高く、コミュニケーションの設計もしっかりとしている事例ではないでしょうか。広告枠としては2ヶ月毎に広告主が変わる形になっていますが、販売も順調で媒体として採算ベースに乗っているようです。このようにロケーション数が少なくてもデジタルサイネージ媒体として成り立つ形のものが、ある意味日本的なデジタルサイネージと言うことができるのではないでしょうか。
こうした局所的なサイネージ媒体が、渋谷や新宿、東京といったターミナル駅で連携していくスタイルとスケール感のあるリテールサイネージの住み分けがポイントになってくるかもしれませんね。
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ちょっと古い話題ですが、2008年11月20日にマレーシアのクアラルンプールで開催されたMalaysia Retail Media Forum 2008についてSun2Surfの記事で取り上げられていました。このForumには、広告業界関係者が200名以上参加したそうです。
Sun2Surf: Malaysian Source for News & Lifestyle
スーパーマーケット店舗内での広告活動の現況についての報告した人に、小売店内向けの広告企画会社マジックアドズ（MagiqADs Sdn Bhd、MagiqADs）社の創業者Sailendra Kanagasundram氏がいます。マジックアドズ社は、3Dのイリュージョン映像など小売店向け広告の企画・展開を手掛けており、2007年2月からは、3M Malaysia Sdn Bhdから独占的なライセンスを取得し、スーパーマーケットの床に貼るラミネート広告も展開しています。マジックアドズ社は、マレーシアの有力小売店Jusco、Tescoや一部Carrefour の店内広告の取り扱いを一手に担当しています。
Sailendra Kanagasundram氏によると、2007年のマレ－シアの小売店向け広告市場は57.8百万リンギット（約15億円）、これは国内の広告宣伝費55億リンギットの約１％に相当するそうです。消費者が購買活動を行う店舗内で広告宣伝を行う小売店向け広告市場は、広告主の注目を集める市場であり、現時点でも200百万リンギット規模の潜在市場があるそうです。加えて、新設のスーパーマーケットやショッピングモールにより、今後も年率2～3％の成長も期待出来ると考えられています。しかし、市場拡大のための課題もあります。
“However, the effectiveness of each in-store activity is difficult to measure. There are methods of measuring the revenue-on-investments of each in-store activity to help marketers maximise their in-store activity investments.”
この課題はデジタルサイネージにも該当しますが、日本では黎明期の市場ゆえ、効果測定のロジックも方法論の確立は、業界関係者の至急の課題でしょう。
なお、Sailendra Kanagasundram氏の発表内容については、AdoiMagazine.comで詳しい記事がありますので、ご参考にして下さい。
MALAYSIAN RETAIL MEDIA FORUM 2008: A QUICK SNAPSHOT OF THE MALAYSIAN RETAIL MEDIA SCENE…
(AdoiMagazine.comより一部引用)
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3Mは1/14-17にロンドンBETT2009で初披露したバーチャルマネキン技術を2/3－5にアムステルダムで開催されるISEに出展します。
このバーチャルマネキンは3MのVikuiti™リアプロフィルム技術によるもので、例えば店頭で、録画された店員の映像に基づいて、5ミリ厚のVikuitiフィルムが、レーザーで店員の上半身のサイズと形そのままにカットされます。フィルムはその状態で店頭に設置され、下半身が映し出されるしくみになっています。映像はリアプロで映し出され、音声もマネキンの足の部分に設置されたスピーカから聞こえてくる、というしかけです。5ミリ厚で軽量なので自立型の設置に適しています。4:3と16：9のフォーマットが選べ、60インチから95インチ（対角）まで対応可能です。
「POS市場は変貌を遂げていて、この業界に注目する広告業者には、アイデアと創造力次第でチャンスは無限に広がっている」と3MのOptical Systems divisionのEU Marketing ManagerのLoyd Cole氏は語っています。「人体、アニメのキャラクター、その他想像上のかたち、どんな形にも対応可能。店頭でのコミュニケーション型販促ツールとして画期的な媒体。」と続けていますが、コミュニケーション機能の拡張も期待でき、店頭だけでなく、あらゆる分野に活躍の場を広げそうです。
この不況下、例えばパソコンなどは完全に激安競争の渦の中で、新技術への視線は冷え切っていますが、この3Mのような新技術が出てくることは業界の先行きの明るさを示しています。実際、この不景気の中でもデジタルサイネージ分野は比較的堅調で、09年のDOOH向けモニタ出荷は前年比44%増（Display Search）とのことです。経済事情により、車から電車に乗り換える人が増え、車内広告の視聴率が上がることや、ファストフードチェーンでのDOOH需要の高まりを予測しています。
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ヨーロッパでは日本よりもデジタルサイネージの導入が進んでおり、様々な事例が見られます。
以下のムービーはロンドン・アムステルダム・ドイツ各地で撮影したデジタルサイネージの事例をまとめたレポートです。
今後は生活のあらゆる場面でデジタルサイネージが使われるようになるだろうということがわかると思います。
[youtube:http://www.youtube.com/watch?v=-PVad4zP8o8&ap=%2526fmt%3D18]
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トロントとオークヴィルに拠点を置く Whole Foods Market では、店内の場所ごとに最適なデジタルサイネージ端末とコンテンツを用意することで顧客を自然な形で購買へと導く計画を実行に移しました。
Planet-Tek 社の一連のデジタルサイネージ・ステーションとインタラクションポイントを入り口から製品の棚までのそれぞれの場所に設置するもので、入り口の大型スクリーンでは一般的なメッセージで注意を喚起し、通路端の中型ディスプレイではより具体的なプロモーションコンテンツでニーズを刺激し、棚に設置した小型モニターでは詳細な製品情報を提供することにより購買の決定を促すという具合です。
正しい場所に正しい情報を配置することで、デジタルサイネージの持つインパクトをより効果的に購買へと繋げられるような気がします。
Whole Foods Market stores in Toronto and Oakville have been installed with a new customer journey solution using digital signage from local provider Planet-Tek Systems.
（Whole Foods Market Install Digital Signage Across Customer Journey より、一部引用）
また、Planet-Tek 社は５年間のパートナー契約により Whole Foods Market の広告枠を販売も行うそうです。
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フィリピン最大のデジタルサイネージ運営会社 IDDI 社の大株主であり会長の JJ Samuel A. Soriano 氏が来週、日本を訪れます。
同社への出資に興味をお持ちの方は、デジタルサイネージ総研がミーティングをアレンジしますので至急ご連絡ください（通訳も付きます）。
南国フィリピンでは、ハイパーマーケットやショッピングモール内の快適な環境で長時間を過ごす人々が増加しており、同国内に約 1,000台のインストア・デジタルサイネージ広告ネットワークを展開する IDDI（In-store Digital Display International, Inc.）社の年間視聴者数はのべ２億人に達しています。
IDDI 社では今年６月にも業界大手のＳＭグループが展開するＳＭハイパーマーケットと契約を結び、ワトソンズ、ウエスタン・ユニオン、ルスタンズ・スーパーマーケット、ショップワイズ・ハイパーマーツなどに設置済みの約500台に加えて新たに 550台のモニターを設置しています。DailyNNA 誌の記事によれば、2008年の売上高は100万米ドルを超える見込みで、シンガポールやマレーシアなど周辺諸国へも進出中。
以前の記事でもご紹介した通り、IDDI 社は今年１月には東京海上投資管理有限公司（香港）から１億円相当の出資を受けていますが、国内外での事業展開を加速するために、新たな資金調達を計画しています。
詳細はデジタルサイネージ総研までお問合せください。この機会をお見逃しなく。
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シカゴとニューヨークで撮影してきたデジタルサイネージの事例を編集してまとめました。
題して『Digital Signage Report May 2007 in USA』です。シカゴで行われたデジタルサイネージ EXPO の様子も一部含まれています。
アメリカでは空港や駅だけでなく、ファーストフードチェーンや銀行、放送局、美術館など様々な場所で使われています。特にニューヨークのタイムズスクエア周辺の巨大デジタルサイネージ群は圧巻です。
[youtube:http://youtube.com/watch?v=Z3jgjCB4uXE]
