デジタルサイネージ総研(TM)ブログ
日本初のデジタルサイネージ・コンサルタント、デジタルサイネージ総研(TM)が国内および海外の最新情報や市場の動向をお届けします
「予測∩広告」アーカイブ（デジタルサイネージ総研ブログ）
最近発表された４つの予測資料によると、デジタルサイネージのハードウェアおよび OOH ビデオ広告市場の先行きは明るく、2012年まで堅調な成長が期待できるとのことです。
今年の世界のデジタルアウトオブホーム市場は 12.8%の成長で 61.1億ドル（約6,000億円）に達する見込み。昨年の 22.6%よりは鈍化したものの、2007年から2012年までの平均成長率は 14.5%との予測です（PQ Media 調べ）。
The forecasts for digital signage hardware and out-of-home (OOH) video advertising sales recently issued by four independent research firms paint a bright picture for an industry that has emerged as the dynamic Fourth Screen in communications and advertising.
（Studies Forecast Steady Growth in Digital Signage Hardware and Advertising Sales より、一部引用）
アメリカ市場
世界の 40%近くを占める米国のデジタルサイネージ市場は、昨年比 11.2%の成長となる 24.3億ドル（約 2,300億円）で、今後はロシア、インド、中国、ブラジル、オーストラリアといった国々の成長により米国の比重は低下するものと予想される。
アメリカでは今年 8.1%の成長となるビデオ広告ネットワークが OOH 市場の中で最大の割合を占め、これにはデジタルビルボードやアンビエント広告プラットフォームも含まれるが、単体では 28.2% 成長のデジタルビルボードが最も高い成長率を示しており、2012年まで引き続き 20%台を維持する見込み。一方アンビエント広告プラットフォームや場所ベース（place-based）メディアは今年 6.8%の成長率となった。
景気減退の影響については、広告業界ですでに始まっているメディアシフトがさらに加速し、デジタル OOH への遷移が促進されるとの見方が出ている。広告主は広告への出費を控えるだけでなく、より効果的な方法を求めているため。
ヨーロッパ市場
ヨーロッパ市場に関する別の調査（Goldmedia 調べ）では、2007年からの５年間でデジタル OOH 広告の売上高は 約 204百万ドル（約 200億円）から 797百万ドル（約 780億円）へと４倍増し、OOH 広告市場全体の１割程度を占めるまでになるとの予測。また従来の広告媒体のうち、今後５年間に広告費の増加が見込めるのは OOH セクションのみという予測結果となっている。
テクノロジー市場
MultiMedia Intelligence 発表の調査によれば、今年のデジタルサイネージ用ディスプレイの出荷台数は 34%増の 110万台に上り、2012年までには 230万台に達する見込み。2009年には成長の鈍化が予想されるものの、2010年には二桁台の成長を回復すると見られる。今年はオリンピック需要の後押しを受けて中国がついに米国を抜いてトップとなった。業種別のトップ３はリテール、交通、レストラン＆バーとなっており、教育や企業内コミュニケーション用も伸びているという。
関連市場
ソフトウェア、ハードウェア、および設置や運用サービスまでを含めた包括的な調査（ABI Research 調べ）によると、2008年から2013年のアメリカ市場は 641百万ドル（約 630億円）から 14億ドル（約 1350億円）近くにまで成長する。今後12〜14ヶ月は経済不況が予測されるものの、新しい強力な広告媒体としてのデジタルサイネージにとってはむしろ成長の好機となると同調査では見ている。
まとめ
いずれの調査でも、購買の現場で消費者にアプローチできる点や、従来メディアでは不可能だった高度なターゲティング、インタラクティビティを含めた コミュニケーションメディアとしての優位性といった、デジタルサイネージならではの特徴を高く評価しており、こうした新しい広告手段に対する広告主側の ニーズの高まりから、経済不況もむしろ追い風として作用するのではないかとの予測となっています。
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トロントに拠点を置く MyScreen 社は、携帯電話への広告配信ビジネスを展開しています。
携帯電話ユーザーは年齢層や性別、興味などのプロフィール情報を登録した上で広告を視聴することによって報酬を得ることができるというシステムで、広告は通話の後や SMS 中の画面下部など邪魔にならない形で表示される仕組みになっています。
MyScreen 社では最近 Orascom Telecom 社から株式の10%に当たる 1,000万ドルの資金調達に成功したほか、業界14位の広告代理店 Zimmerman Advertising 社とも広告販売委託の提携を結びました。
eMarketer の予測ではモバイル広告市場は 2012年までに 200億ドルに成長し、ウェブ広告を抜くだろうと言われています。個人のプロフィール情報や位置情報の利用が可能なことから有望な広告手段として期待されているわけです。
Toronto based MyScreen, the company who call the mobile phone ‘the billboard of the future’, have tied up with Omnicom unit Zimmerman Advertising, to build the brand globally and undertake media advertising sales on their behalf.
MyScreen is an advertising concept that puts non-intrusive rich media onto user’s mobile phones - either at the end of a call, or at the bottom of an SMS. In return the mobile user is compensated.
（MyScreen’s Links With Ominicom To Put Digital Signage On The Move より、一部引用）
また、モバイル TV およびモバイルビデオに関する NSR の最新の調査によれば、モバイル TV のユーザー数は 2013年には5億6,600万人となり、90億ドルの収益をもたらすだろうとのことです。
課題はデジタルサイネージと同じく効果測定と標準化だと言われていますが、デジタルサイネージとモバイル広告は、いずれ TV とウェブという２大スクリーンメディアを追い抜くものと思われます。
A new report fro NSR - ‘Mobile TV and Mobile Video, 2nd Edition - A Complete 360-degree Analysis’ - indicates that mobile TV is set to experience ten-fold growth over the next 5 years (to 566 million users in 2013) and that supporting revenues will hit $9 billion by the end of the same period.
（NSR Report Puts Mobile Broadcasting Revenues At $9B By 2013 より、一部引用）
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この秋から日本初のオンライン広告取引市場（総合アドマーケットプレイス）のサービスが始まるそうですね。
コンテンツを遠隔地から瞬時に切り替えられるというデジタルサイネージの特徴は、オンライン取引との親和性が高いように思います。現状ではデジタルサイネージを使った広告媒体はまだまだ少ないですが、アメリカではすでに「Google TV Ads」によってテレビ広告がオンラインで取引できるようになっていますし、デジタルサイネージも同じようになるのは間違いないでしょう。オンライン取引がもたらすロングテール効果を考えれば、全く値段の付かないサイネージ媒体というのはほとんどなくなるのではないでしょうか。
とはいえ、デジタルサイネージに適したコンテンツのスタイルがそれなりに確立され、その費用対効果に関するデータがある程度揃わない限り、広告媒体として定着することはないと思います。
まずはコンテンツに関する実証実験をもっと積極的に行う必要があるように思うのですが。既存の広告メディアのみならず、ウェブや仮想世界で活躍しているクリエイターなど、もっと多くの人を巻き込んでアイディアを集める必要があるように思います。「新しくて、面白いメディア」としてのデジタルサイネージを実際に体験してもらう機会を増やすべきでしょう。
セプテーニ・クロスゲートは、アドネットワークサービス「xmax（クロスマックス）」を、総合アドマーケットプレイスサービスとしてリニューアルし、今秋に提供を開始することを発表。広告主・メディア・広告代理店・法人・個人に関わらず、すべての関係者が市場原理に即した形態・価格により広告関連取引を行う新たな総合アドマーケットプレイスとして運営する。
リニューアル後のxmaxのサービス概念図
リニューアル後のxmaxでは、インターネット広告のほか、新聞・ラジオ・雑誌・フリーマガジンなど、あらゆるメディアの広告取引のすべてをオンライン上で完結することが可能。展開する出稿形態、課金手段についても、従来の成果報酬型課金に加え、純広告・クリック保証・PPC（pay per call）などのメニューをそろえ、支払方法も、銀行振込・クレジットカードなどに対応する。
（クロスゲート、全メディアの広告取引を可能にする総合アドマーケットプレイスを今秋オープン：MarkeZine（マーケジン）より、一部引用）
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マルチメディア放送ビジネスフォーラム が新たに立ち上げたワーキンググループのひとつに「デジタルサイネージWG」というものがあり、ここでは「グーグルを超える広告ビジネスモデルの構築」を目指すそうです。
ラジオやテレビのデジタル放送の電波にコンテンツを乗せて送信するための技術としては、慶大、KDDI、FM東京の３者が共同で開発したもの（デジタル放送波でネットコンテンツを配信する技術 ）があり、これの延長線上にあるものと思われます。
以下、3セグ放送推進のマルチメディア放送ビジネスフォーラム，新たに4つのWGを立ち上げ：ITpro より一部引用。
デジタルサイネージWGは，放送波をインフラとするインターネット環境を活用した新規ビジネスの創出を最終的な目標に掲げる。このWGの設立を提案したアイ・ビー・イー・ネット・タイムの関係者は，「グーグルを超える広告ビジネスモデルを構築したい」として，放送波を利用した電子新聞事業など，新たなビジネスの創出を目指すとした。
現在のところ、デジタルサイネージのコスト要因として大きいのは表示用ディスプレイやコンテンツ制作費などではないかと思うのですが、ネットワークインフラが放送波ベースになることでどのような利点が生まれてくるのかは興味深いところです。
とはいえ、今後もディスプレイパネルの価格低下はますます進行すると予測されていますし、もしかしたら電子ペーパーが普及するころのタイミングを睨んだ戦略なのかも知れません。
関連記事：
“逆YouTube”の携帯端末向け「IP over デジタル放送」、福岡で実験開始 - ITmedia +D LifeStyle
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アメリカのデジタルサイネージ市場に関するリポートを日本語に翻訳したものを公開します 。
2007年12月20日付けで新しいマーケティングリポートが発表されています。
http://www.emarketer.com/Article.aspx?id=1005697&src=article1_newsltr
以下に簡単な翻訳を載せておきます。
屋外広告：最新リポート（Outdoor Advertising: A New Look）
2007年12月20日
本番はこれから（You ain’t seen nuthin’ yet.）
屋外広告には広告そのものとほぼ同じだけの歴史があるが、この古いメディアがいま新しく生まれ変わろうとしている。
実際のところ、デジタル、ビデオ、およびワイヤレス技術は今後数年間のうちに屋外広告というジャンルを刷新し、インターネット広告以外のあらゆる広告媒体をしのぐ成長をもたらすだろう。
eMarketerは、米国の屋外広告収入の総収益が2006年の68億ドルから2011年には102億ドルに上昇すると予測している。
「屋外広告はトレンドに逆行している」と言うのは、 eMarketerのシニアアナリストであり 屋外広告：最新レポート（Outdoor Advertising: A New Look）の著者でもあるベン・マクリンである。「他の伝統的な広告が、ますます断片化する観客や目まぐるしく変わるメディア消費パターンへの対応に苦戦する一方、屋外（out-of-home）広告部門に対しては進化するメディア環境が有利に働いています」。
テレビやラジオと異なり、屋外広告はチャンネルやウェブサーフィンによる影響を受けにくく、またデジタル技術とビデオ技術がそのメディアをますます魅力的かつ効果的なものにしようとしている。
この新技術にとってのチャンスが広がりつつあることを示す一例として、屋外ビデオ広告のネットワークが「オルタナティブな」屋外広告と呼ばれる分野の最大の構成要素になろうとしていることが挙げられる。
「アウトオブホーム（OOH）ビデオ（narrowcastingとも言う）とは、小売店、交通機関、オフィスビル、ショッピングモール、劇場、バーやレストラン、 ガソリンスタンド、ホテルおよびジムといった場所で、観客に視聴させるビデオコンテンツや広告を差します」とマクリン氏は語る。
eMarketerでは、米国における屋外ビデオ広告に対する支出額が、2007年の合計22.5億ドルから2011年には12.6億ドルに上昇するものと予測している。
フラットパネル液晶ディスプレイのコストの低下が IP およびワイヤレスインターネットの出現と相まって、屋外ビデオ広告の市場を牽引している。
「屋外広告部門にとってのもうひとつの重要な追い風要因は、米国の消費者がより多くの時間を、家の外で、ショッピング、レストラン、ウォーキング、旅行や待合せなどに費やすようになっていることです」と、マクリン氏は言う。
Veronis Suhler Stevensonによれば、米国の消費者は30年前に比べて２倍の時間を家の外で過ごし、通勤に要する平均時間も倍増して約１時間に伸びている。
「広告配信や効果測定のための新しいツール類も、屋外広告が提供する新しい創造的な可能性を受け入れることに対して広告主たちに信頼感を与え始めています」と、マクリン氏は言う。
詳細は、eMarketerの 屋外広告：最新レポートをお読み下さい。
