デジタルサイネージ総研(TM)ブログ
日本初のデジタルサイネージ・コンサルタント、デジタルサイネージ総研(TM)が国内および海外の最新情報や市場の動向をお届けします
ちょっと古い話題ですが、2008年11月20日にマレーシアのクアラルンプールで開催されたMalaysia Retail Media Forum 2008についてSun2Surfの記事で取り上げられていました。このForumには、広告業界関係者が200名以上参加したそうです。
Sun2Surf: Malaysian Source for News & Lifestyle
スーパーマーケット店舗内での広告活動の現況についての報告した人に、小売店内向けの広告企画会社マジックアドズ（MagiqADs Sdn Bhd、MagiqADs）社の創業者Sailendra Kanagasundram氏がいます。マジックアドズ社は、3Dのイリュージョン映像など小売店向け広告の企画・展開を手掛けており、2007年2月からは、3M Malaysia Sdn Bhdから独占的なライセンスを取得し、スーパーマーケットの床に貼るラミネート広告も展開しています。マジックアドズ社は、マレーシアの有力小売店Jusco、Tescoや一部Carrefour の店内広告の取り扱いを一手に担当しています。
Sailendra Kanagasundram氏によると、2007年のマレ－シアの小売店向け広告市場は57.8百万リンギット（約15億円）、これは国内の広告宣伝費55億リンギットの約１％に相当するそうです。消費者が購買活動を行う店舗内で広告宣伝を行う小売店向け広告市場は、広告主の注目を集める市場であり、現時点でも200百万リンギット規模の潜在市場があるそうです。加えて、新設のスーパーマーケットやショッピングモールにより、今後も年率2～3％の成長も期待出来ると考えられています。しかし、市場拡大のための課題もあります。
“However, the effectiveness of each in-store activity is difficult to measure. There are methods of measuring the revenue-on-investments of each in-store activity to help marketers maximise their in-store activity investments.”
この課題はデジタルサイネージにも該当しますが、日本では黎明期の市場ゆえ、効果測定のロジックも方法論の確立は、業界関係者の至急の課題でしょう。
なお、Sailendra Kanagasundram氏の発表内容については、AdoiMagazine.comで詳しい記事がありますので、ご参考にして下さい。
MALAYSIAN RETAIL MEDIA FORUM 2008: A QUICK SNAPSHOT OF THE MALAYSIAN RETAIL MEDIA SCENE…
(AdoiMagazine.comより一部引用)
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世界中でデジタルサイネージの視聴率に関する指標の標準化が進んでいます。アメリカでの OVAB (Out-of-Home Video Advertising Bureau) による指標の発表に続き、オーストラリアでも業界団体の Outdoor Media Association (OMA) が指標の策定を進めています。
オーストラリアでは屋外および屋内の OOH 広告に共通して使える新しい指標として MOVE システム（standing for Measurement of Outdoor Visibility and Exposure）というものを間もなく発表します。
MOVE システムのコアは Likelihood-to-See（LTS）という新しい概念で、これまでの通行量の概念に媒体毎のパラメーターを加味して実際に広告を見るであろう人数をより正確に数値化しようというものです。具体的には媒体のサイズや照明などによってパラメーターを設定します。
OMA では、MOVE システムに基づいたオンライン広告プランニングツールもテスト中です。
The MOVE system – standing for Measurement of Outdoor Visibility and Exposure – will cover both outdoor and indoor out-of-home advertising, including airport and retail locations
（Australian metric aims for truer audience measurement より、一部引用）
日本国内でも、デジタルサイネージコンソーシアム指標部会で協議中です（デジタルサイネージ総研も株式会社ジャンムーとして参加しています）。広告効果の数値化・標準化はデジタルサイネージの普及のカギを握るので、早期に指標の確立と周知が必要だと認識しています。
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以前にもご紹介したイスラエル TruMedia 社の画像解析・顔認識技術ですが、渋谷駅前の「QFRONT」にある大型ビジョンで採用されたようです。
これまでは手作業で行っていた視聴者数のカウントが、自動化によってリアルタイムに計測できるようになる上、年齢や性別なども自動的に解析できるようになります。より精度の高い視聴率情報を提供することで広告主にとっての魅力が高まるでしょうし、より効果的な時間帯を調べて集中的に表示させるとか、見ている人の属性に合わせて表示する広告を変えるなどの自動最適化も可能になってきます。
これから約３ヶ月間実証試験を行い、来年以降は全国の大型ビジョンにどんどん導入していく計画だそうです。
渋谷駅ハチ公口スクランブル交差点、「QFRONT」（渋谷区宇田川町）壁面の大型ビジョン「Q’s EYE」で10月より、ビジョンを見た視聴者数を自動分析し、性別、年齢別にカウントする実測実験が始まった。
（中略）
分析には、イスラエルTruMedia社の専用ソフトを使う。リアルタイムで視聴者数をカウントし、その後のサーバー解析で、通行人の顔の特徴から性別と年齢、時間帯・コンテンツ別の視聴者数を計測する。30秒以内に同一人物が抽出エリアに入った場合はカウントせず、重複を防ぐ。映像は現地のボックス内で認識・処理後、数値分析のデータのみをサーバーに送信し「個人情報を保護する」（大型ビジョン、見た人を自動分析−ハチ公前交差点で世界初導入より、一部引用）
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アメリカのコンビニを対象にした初の大規模な調査により、デジタルサイネージの有効性を示す強力なデータが得られました。
アメリカ東海岸を中心に 400店舗のコンビニにデジタルサイネージのネットワークを持つ Digital Promo network (DPN) が１年間をかけて行った調査によると、デジタルサイネージによる広告を流した場合の当該製品の売り上げは平均で 26%、最大の効果を示したカテゴリーでは 88%の上昇を記録しました。また販売数量も平均 18%上昇しました。
今回の調査は複数カテゴリーの商品に対して網羅的に実施されたもので、デジタルサイネージの配信記録と POS レジのデータを照合する方式で行われました。デジタルサイネージの設置された 240店舗とデジタルサイネージのない 140の比較対象店舗のデータが集計されており、デジタルサイネージの効果測定調査として十分な信頼性のあるデータが公開されたのは今回が初めてだと考えられます。
長く待ち望まれていたデータがついに公開されたという感じですね。これでデジタルサイネージの導入にも弾みがつくのではないでしょうか。
なおこの調査に関しては、カテゴリーごとの詳細なデータや具体的な調査方法なども公開される予定で、DPN では10月４日から開催される NACS Show までに公開するとしています。
Digital Promo network DPN today announced the preliminary results from a 1-year study of Point-of-Sale POS sales data collected from their 400-store C-Store centric network, which includes 240 stores equipped with networked digital screens and 140 control stores. The network reaches major and minor DMAs on the east coast. The results measured for advertised products across multiple categories, showed sales increases of up to 88%. When averaged, advertised product dollar sales rose 26% while product volume increased 18%.
（Advertising on Digital Signs in Convenience Stores Shows a Sales Lift of up to 88% より、一部引用）
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「続きはWebで」というテレビＣＭも当たり前になりましたね。CMで関心を持ってもらい、詳細はネットで検索してもらうというスタイルが、インターネットの普及によって可能になりました。
では、これをデジタルサイネージに応用するとどのようなコンテンツができるでしょうか？今回はそんなコンテンツを提案してみたいと思います。
テレビCMで「続きはWebで」と表示して視聴者に検索行動を促し、キャンペーンサイトへと誘導する手法を電通とヤフーが進化させた。Yahoo! JAPANで検索すると、検索結果にそのまま商品動画などを表示することができる。
（「続きはWebで」が進化した！ 電通とヤフーがYahoo!の検索結果にダイレクトに商品動画を表示するサービスを開発：MarkeZine より、一部引用）
デジタルサイネージの場合は「続きは（webではなくて）携帯で」となるでしょう。なぜなら家の外で使えるインターネット端末といえば携帯電話だからです。
実際のところ、携帯電話での情報検索について調べた調査によると、広告を見て気になった情報を携帯で調べるという行動は、すでにある程度一般化しているようです。
「携帯サイト・デイリーユーザー」の70％以上が、テレビや新聞、雑誌などの広告を見聞きして携帯サイトにアクセスした経験があると回答。広告を見聞きして気になった商品について調べる際、パソコンだけでなく、携帯電話も積極的に利用していることが明らかになった。
デジタルサイネージでは一般に、じっくりと画面を見てもらうことは難しいのが現状ですが、短時間で情報を伝え切るというのもまた至難の業でしょう。そこで、短時間のデジタルサイネージで興味を持ってもらったら「続きは携帯で」ということで RFID や Bluetooth を使ってピッと情報を持って行ってもらうのがよさそうです。
歩きながらでも、気になった情報があれば携帯でピッと取ることができるので、あとからゆっくり見てもらうことが可能です。また携帯からアクセスする先のサーバーでログを取れば、広告効果の測定も簡単です。現在は携帯電話からアクセスした人の属性を取得することはできませんが、近い将来には個人情報と切り離したマーケティングデータが利用できるようになると思われます。そうした情報を蓄積して解析すれば、どのモニターがどういう属性の人に見られているかを継続的にモニターし、把握することが可能になるでしょう。カメラを使って外見から属性を推測する以外にも、いろいろと方法はありそうです。
デジタルサイネージ総研では、ほかにもいろいろなコンテンツのアイディアを提供することが可能です。コンテンツでお困りでしたらご相談下さい。
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店舗内におけるデジタルサイネージの有効性に関する調査結果です。
オーストラリアの薬局チェーンで、２つの製品に関して、デジタルサイネージによるプロモーションのみを行った店舗となにも行わなかった店舗での売り上げを比較した結果、20%の売り上げ増加が見られたそうです。この調査は２ヶ月間に渡って４つの店舗で行われ、顧客が実際にデジタルサイネージの広告を見て影響を受けていることが明らかになったということです。
なにも宣伝をしないよりはデジタルサイネージで宣伝した方が商品が売れた、ということですね。気になるのは広告にかかった費用と売り上げの増加によってもたらされた利益との差額ですが、デジタルサイネージの場合、同じ広告をたくさんの画面に出せば費用対効果はよくなるでしょう。いずれにしても、売り場で広告を流すことはその製品の売り上げにダイレクトに影響するということです。
またこうした調査の際には、「宣伝した製品と同一カテゴリーにある競合製品の売り上げはどう変わったか」についても同時に調べた方がよさそうです。単に同一カテゴリー内での売れ筋が変わっただけなのか、売り上げの純増があったのかを知るために不可欠なデータですし、店舗全体の売り上げ増加にも貢献したのかどうかがわかります。
SYDNEY, Australia — PDM and Sigma announced research results demonstrating the effectiveness of the Wellbeing in-store out-of-home digital media network. The research shows a sales increase of up to 20 percent against comparable stores who do not display the digital media advertising.
（Measurement & Analysis | Digital signage provides 20 percent sales increase for PDM より、一部引用）
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以前にもご紹介したリクルートの「コマーシャライザー」ですが、東京駅で実証実験中です。
当然ながら広告効果の測定も行われていますが、音と映像に加えて香りも発生させているようです。機材やシステムなど、デジタルサイネージの仕組み自体はＮＴＴコミュニケーションズが設置し、メディアテクノロジーラボ（MTL）が動画コンテンツを提供することで、「香るデジタルサイネージ」と「コマーシャライザー」のコラボが実現したようです。
ディスプレイの上には定点カメラが取り付けられており、端末利用者の年齢や性別、画面を見た時間などを測定する。クーポンの取得数や利用数などのデータと 合わせて、デジタルサイネージの広告効果を検証する。端末は、朝、昼、夜の時間帯ごとに柑橘系などの香りが出る仕組みとなっている。人間の嗅覚に訴えかけ る広告としてどれだけの集客効果が見込めるかも調べている。
（中略）
実証実験で使っている20秒程度の動画広告をFlashベースで作る場合、「通常は安くても1動画当たり6万円ほどのコストが掛かる」（永田氏）。コマーシャライザーを使えば、動画作成のコストを限りなく0に抑えられる。
（中略）
「デジタルサイネージ事業の売り上げはまだ立っておらず、今は実証実験の段階。今回の取り組みで顧客を店舗に誘導するという価値を提供できれば、利益も生み出せる」と展望を語る。
（デジタルサイネージ最前線：八重洲に巨大電子看板が出現 動画と香りで道行く人を顧客に - ITmedia エンタープライズ より一部引）
ウェブ向けのコンテンツの中には、ちょっと手を加えるだけでデジタルサイネージのコンテンツになりそうなものがいろいろとありますね。しかも、ウェブサイトで見せるよりも現場で見せた方が効果的なものがたくさんありそうです。というわけで、このような試みは今後も増えて行くだろうと思います。
本日７月１８日から８月１日まで、
東京駅の八重洲地下街で、
簡単動画作成ツール『コマーシャライザー』で作成した
動画CMを配信する実験を行います。八重洲地下街「美味しく、夏ごはん。」キャンペーンに
参加しているレストランやカフェの動画CMが放映されます。
動画CMはコマーシャライザーサイトでもご覧いただけます。
（『コマーシャライザー』動画CM配信実験＠八重洲地下街（～8/1） : Media Technology Labs (MTL) : メディアテクノロジーラボ ブログ より一部引用）
