日本初のデジタルサイネージ・コンサルタント、デジタルサイネージ総研(TM)が国内および海外の最新情報や市場の動向をお届けします
ヨーロッパでは日本よりもデジタルサイネージの導入が進んでおり、様々な事例が見られます。
以下のムービーはロンドン・アムステルダム・ドイツ各地で撮影したデジタルサイネージの事例をまとめたレポートです。
今後は生活のあらゆる場面でデジタルサイネージが使われるようになるだろうということがわかると思います。
[youtube:http://www.youtube.com/watch?v=-PVad4zP8o8&ap=%2526fmt%3D18]
雑誌社にとって、デジタルサイネージ・ネットワークと提携するメリットとはなんでしょうか?
オーストラリアで Marie Claire、Men’s Health などの雑誌を発行する Pacific Magazines 社は、デジタル OOH メディアの PDM と独占的パートナーシップを結びました。Pacific Magazines では、クライアントである広告主企業に対し、雑誌でのキャンペーンにデジタルサイネージ・ネットワークを加えたクロスプラットフォームな広告機会を提供できるユニークなメディアとして付加価値を高めることができると考えています。雑誌の読者である若い消費者層にリーチできる媒体は少ないため、デジタルサイネージ・ネットワークに期待が集まっているようです。
PDM, provider of out-of-home digital media, has announced the launch of an exclusive partnership with consumer magazine publisher Pacific Magazines, providing advertisers with a unique cross-platform media opportunity.
先日もテネシー州 Knoxville での市と広告会社との裁判の事例をご紹介しましたが、ロサンゼルスの街でもデジタルサイネージによる広告公害の問題が持ち上がっているようです。
住民側は、スカイラインに並ぶ多数のデジタルビルボードにより居住者の視覚環境(visual environment)が損害を受けているとしてロビー活動を展開し、市当局も環境に関する州法に照らしてデジタル看板に関する規制を見直す必要があると発表したようです。ロサンゼルスでは現在、6ヶ月間に渡り新たなデジタル看板の設置が停止されています。
実は、2002年にロサンゼルス市はプラズマパネルを使った新しいビルボードの設置申請をいったん却下しているのですが、それに対して看板会社が市の条例は無効であるとして訴えを起こし、結果として 850箇所の看板をプラズマスクリーンのデジタルビルボードに置き換える許可を得たという経緯があります。
ブラジルのサンパウロ市でも屋外看板を禁じる法律が施行され、街中の看板が撤去されたという事例があります。
従来の看板に比べて格段にインパクトがあることから、景観の問題はデジタルサイネージにとって避けて通れないものかも知れません。
A blazing row is continuing to rage in Los Angeles after the city council gave its approval to upgrade hundreds of the city’s billboards to plasma technology.
(LA residents say digital ads are “stealing the night” より、一部引用)
先日コンビニで見かけたデジタルサイネージはこれでした(PrimixVISION)。
東京および周辺のコンビニエンスストアに展開中で、現在 150台ほどが導入済み。2009年半ばまでにさらに 300台以上を設置するそうです。コピー機の上というのはたいてい空いているので、ここに設置するのはうまいかも知れませんね。
また、この端末が設置されている am/pm では、広告主が効果を検証できるよう販売実績データも提供するとのことです。
バックエンドとしては Scala 社のソフトウェアを使用して、広告の他エンタメ情報、ニュースクリップ、天気情報などを表示しているようです。
携帯電話からウェブサイトにアクセスするよう促す画面が時々表示されていました。利用者が増えるかどうかはコンテンツがカギでしょうか。このインフラを使った面白いキャンペーンを期待したいです。
街中にデジタルサイネージが増えすぎると交通標識との干渉や景観の問題などが持ち上がってくるというのは容易に想像できるわけですが、アメリカではデジタルビルボードを巡る論争がいくつも起こっているようです。
テネシー州の町 Knoxville では、ビルボード(大型看板)のデジタル化を巡って 2006年から続いてきた論争が裁判に発展しています。
市の見解ではデジタル化はビルボードの新規設置に相当し、大型看板の新たな設置を禁じた法律に抵触するとのこと。一方、広告会社側は既存の看板をデジタル化するだけであり問題はない上、差し止め命令は表現の自由を制限するものだとして法廷で争う意向です。
以前にもサンパウロ市で屋外看板がすべて撤去された事例について書きましたが、景観や広告公害の問題もあるので、コンセンサスの醸成と法整備が必要ですね。
Lamar Advertising is taking the city of Knoxville, Tennessee to court after a long-running dispute over conversion of two billboard sites to digital.
(Lamar takes city to court over digital billboard ban より、一部引用)
InfoTrends Inc. によれば、デジタル OOH 市場の複合年間成長率は 25%で、2011年には 26億ドル(約2,600億円)に成長する見込み。
北米には 837,000台のディスプレイが設置されており、年間 18%の増加率。そのうち 43%が主に第三者からの広告の表示を目的としており、年間 58%の成長率となっている。
その他のディスプレイはブランディングや社内コミュニケーションなどの目的に使用されていますが、広告用途が高い成長率を示していることから、これらのディスプレイも将来的に第三者の広告を表示するようになる可能性があります。
InfoTrends Inc. reports that DOOH is growing at 25 percent CAGR toward $2.6 billion by year end 2011. The number of 837,000 displays currently installed in North America is growing by 18 percent annually. The 43 percent of these displays that are used primarily for third party advertising is growing at 58 percent annually.
(Digital out-of-home is an advertiser’s most powerful tool より、一部引用)
デジタルサイネージは、ターゲット化された消費者にリーチするための最も強力な手段を広告主に提供します。
テレビは OOH テレビへと拡大し、インターネットも家の外へと進出することで「アウターネット」化しつつある状況にあって、デジタルサイネージを広告に使うことが関心が集まっていますが、中でも店舗内がデジタルサイネージ広告に打ってつけなのは、製品のブランディングと販売促進とを同時に行うことができるからだと言われています。
また、デジタルサイネージの視聴率についての基準が整い始めたアメリカでは、広告主もテレビなどの放送媒体同様にデジタルサイネージを受容しつつあります。北米ではすでに 100万画面近くのデジタルサイネージ・ネットワークが運用されており、先進的な企業のブランディグや販促、認知向上に利用されています。
ここで、デジタル OOH(デジタルサイネージ)が最強の広告ツールである10の理由をご紹介しましょう。
逆にいうと、こうした強みをうまく発揮できていないデジタルサイネージは、ちょっともったいないことをしていると言えるのではないでしょうか。
ということで、上記のリストは「デジタル OOH を最強の広告ツールにする 10 のポイント」でもあるわけです。デジタルサイネージのプランニングの際には、ぜひこの10項目をチェックしてみてください。
The new medium of Digital Out-of-Home (DOOH), also known as out-of-home video advertising, in-store TV, captive audience TV, digital signage or dynamic digital display, offers advertisers one of the most targeted and powerful ways of reaching consumers.
(Top 10: Digital out-of-home is an advertiser’s most powerful tool より、一部引用)