日本初のデジタルサイネージ・コンサルタント、デジタルサイネージ総研(TM)が国内および海外の最新情報や市場の動向をお届けします
デジタルサイネージは、ターゲット化された消費者にリーチするための最も強力な手段を広告主に提供します。
テレビは OOH テレビへと拡大し、インターネットも家の外へと進出することで「アウターネット」化しつつある状況にあって、デジタルサイネージを広告に使うことが関心が集まっていますが、中でも店舗内がデジタルサイネージ広告に打ってつけなのは、製品のブランディングと販売促進とを同時に行うことができるからだと言われています。
また、デジタルサイネージの視聴率についての基準が整い始めたアメリカでは、広告主もテレビなどの放送媒体同様にデジタルサイネージを受容しつつあります。北米ではすでに 100万画面近くのデジタルサイネージ・ネットワークが運用されており、先進的な企業のブランディグや販促、認知向上に利用されています。
ここで、デジタル OOH(デジタルサイネージ)が最強の広告ツールである10の理由をご紹介しましょう。
逆にいうと、こうした強みをうまく発揮できていないデジタルサイネージは、ちょっともったいないことをしていると言えるのではないでしょうか。
ということで、上記のリストは「デジタル OOH を最強の広告ツールにする 10 のポイント」でもあるわけです。デジタルサイネージのプランニングの際には、ぜひこの10項目をチェックしてみてください。
The new medium of Digital Out-of-Home (DOOH), also known as out-of-home video advertising, in-store TV, captive audience TV, digital signage or dynamic digital display, offers advertisers one of the most targeted and powerful ways of reaching consumers.
(Top 10: Digital out-of-home is an advertiser’s most powerful tool より、一部引用)
交通広告の世界最大手 Titan Worldwide がいよいよ本格的にデジタルサイネージ化に乗り出しました。街中のポスターがデジタルサイネージに置き換えられて行くわけです。
今後3年間に 9,000万ドル(約 90億円)を投じて同社の保有する OOH 広告のデジタル化を進める計画で、まずは交通のハブとなるロケーションを中心に製品のテストを開始しています。
具体的にはロケーションに合わせて以下のようなデジタルサイネージの導入が進められています。
バス車体広告:12フィート(4m弱)の最新 LED パネルと GPS 技術。時間帯、街区、Zip コード、人口統計、人種によって広告ターゲットを分類。2008年末までにシカゴで開始。
プラットフォーム・ディスプレイ:鉄道駅のプラットフォーム広告を大型 HD スクリーンに。シカゴだけでも 1,200面以上になる計画。広告の他、鉄道会社が利用者全員に即座に情報を届けられるようになる。ニュース、スポーツ、天気、エンターテインメントなどのコンテンツも提供予定。
列車内ディスプレイ:GPS 装備の大型 HD ディスプレイを設置して通勤客などに広告やその他の情報を提供。場所と時刻に関連づけられた適切なコンテンツを表示。
街頭の広告パネル:シカゴの地下鉄地上部の広告枠は 2009年初旬にデジタル化。両面 HD スクリーンで時間帯に合わせた広告を表示。
英国内の鉄道駅など:すでに 6 x 4 フィート(約 2 m x 1.3 m)のデジタルディスプレイをロンドン市内に 100枚以上設置したほか、Transvision社と提携して主要17駅に 18面のネットワークを展開中。またロンドンおよびトロントのロードサイドにも大型デジタルパネルを保有。
By the end of 2008, brand new breeds of digital signs will start to change the way brands advertise to consumers and how consumers respond to advertising in the United States, United Kingdom and Ireland. Starting in the key U.S. markets and London (with Ireland and Canada to follow soon) Titan Worldwide will rollout digital signs across its bus, rail and subway portfolio.
With a $90 million investment in digital signage over the next 36 months added to their existing static inventory, Titan’s ambition is to have one of the most seen, flexible and relevant advertising networks in the world.
マス4媒体が縮小する一方でインターネットと OOH が伸びているという現状を受けてのものでしょう。
インターネット広告は、ビデオリサーチインタラクティブのデータを利用。交通広告は、首都圏のJR東日本・東京地下鉄・東急・京王・小田急への交通広告出稿統計データを活用。
電通は、営業活動やクライアントの広告管理サポートのために、新聞、雑誌、テレビ、ラジオの4媒体による「電通広告統計(DAS)」を1966年から運用し、これらは毎年発表している「日本の広告費」の参考データとしても利用されている。しかしながら、クロスメディアコミュニケーション時代における広告管理・アカウンタビリティのためには、インターネット広告や交通広告の統計が不可欠となってきており、6媒体で集計できるようなシステムが望まれていた。
この度、これらに対応するため広告統計開発・運用システムを拡張し、各広告主・銘柄が、6媒体にそれぞれどの程度出稿されたかを一括把握できるようにした。(電通:プレスリリース より、一部引用)
オーストラリアに拠点を置く Prime Digital Media (PDM) は、二酸化炭素を排出しない「カーボン・フリー」なデジタルサイネージ広告の提供を始めました。
PDM では Carbon Planet という専門機関の監査のもと二酸化炭素排出枠の購入を行うもので、これにより広告主は特別な手続きを取ることなくカーボン・フリー(カーボン・ニュートラル)な広告を実施できるとのこと。
欧米ではすでに一般消費者の間でも地球環境への意識が高く「グリーンな」イメージ自体が企業の宣伝にもなることから、このような動きは今後も強まってくるのではないかと思います。
デジタルサイネージの分野では、アメリカやヨーロッパ以外でもカナダやオーストラリアといった国に先進的なビジネスを展開する中小企業が多いのが目立ちますね。
Australia’s leading provider of Out-Of-Home Digital media, PDM, has announced they will now offer carbon neutral advertising to their clients. PDM is the first Australian Out-of-Home Digital media company to provide advertisers with a choice to purchase fully carbon offset advertising as part of their environmental responsibility.
(PDM announce carbon neutral advertising for their digital signage network より、一部引用)
全米 12,000の病院の待合室をネットワークし、年間1億4,000万人の患者へのリーチを持つアメリカ最大のヘルスケアTVネットワーク AccentHealth がプライベート・エクイティ・ファームに買収されました。
AccentHealth は 1995年から病院を訪れる患者向けの健康関連教育番組を放送しており、Point-of-Care の OOH メディアとして消費者向け製品の広告も流しています。
今回の買収は、デジタル OOH 広告メディアの急拡大を受けて、健康関連広告分野でのポジションを固めるためにネットワークのデジタルサイネージ化を急ぐ狙いがあり、病院の患者というセグメント化された広告媒体としての成長を見越してのものと考えられます。
旧来のマス媒体に変わる広告媒体として、セグメント化されたデジタルサイネージ・ネットワークが本命視されてきているようですね。
さらには、行政が Point-of-Care での教育を重視し始めていることもこの分野への投資の追い風になっているものと思われます。
Private equity firms M/C Venture Partners (M/C) and Banc of America Capital Investors (BACI) today announced that they have partnered to jointly acquire AccentHealth, the leading digital out-of-home media company providing patient health education in physician offices nationwide, from Ascent Media Corp., a subsidiary of Discovery Holding Company.
(M/C Venture Partners and Banc of America Capital Investors Acquire AccentHealth - FOXBusiness.com より、一部引用)
ニールセンがついに家以外の場所での視聴率データを発表しました。今後はオフィスやフィットネスクラブ、ホテル、バーなどでの毎日のTV視聴率が提供されるようです。
7月のデータとしては、Fox の『House』と ESPNの『Home Run Derby』が最高の 570,000 ポイントを記録し、スポーツ競技場の区分では NBC が放送した北京オリンピック開会式の視聴者数が 110万人に達したそうです。
現在のところ 2,500箇所での観測に基づく数値でしかありませんが、今後重要性が増すことが見込まれる分野だけに、ニールセンでは年内にこのサービスを増強する計画です。
デジタルサイネージ業界では家以外の場所でのメディア消費の増加が主張されてきたわけですが、その実態が数値で明らかにされることで、ようやくメディア企業や広告主に対しても説得力のある主張となりえます。
デジタルサイネージをはじめとして、OOH メディアにとっての追い風になりそうですね。
Nielsen has released its first national TV ratings of television viewing outside of the home. Together with audience measurement partner Integrated Media Measurement, the new daily reports cover audiences in locations such as offices, fitness clubs, hotels and bars.
(aka.tv - Nielsen Provides First Ever Out-Of-Home Viewing Figures より、一部引用)
「続きはWebで」というテレビCMも当たり前になりましたね。CMで関心を持ってもらい、詳細はネットで検索してもらうというスタイルが、インターネットの普及によって可能になりました。
では、これをデジタルサイネージに応用するとどのようなコンテンツができるでしょうか?今回はそんなコンテンツを提案してみたいと思います。
テレビCMで「続きはWebで」と表示して視聴者に検索行動を促し、キャンペーンサイトへと誘導する手法を電通とヤフーが進化させた。Yahoo! JAPANで検索すると、検索結果にそのまま商品動画などを表示することができる。
(「続きはWebで」が進化した! 電通とヤフーがYahoo!の検索結果にダイレクトに商品動画を表示するサービスを開発:MarkeZine より、一部引用)
デジタルサイネージの場合は「続きは(webではなくて)携帯で」となるでしょう。なぜなら家の外で使えるインターネット端末といえば携帯電話だからです。
実際のところ、携帯電話での情報検索について調べた調査によると、広告を見て気になった情報を携帯で調べるという行動は、すでにある程度一般化しているようです。
「携帯サイト・デイリーユーザー」の70%以上が、テレビや新聞、雑誌などの広告を見聞きして携帯サイトにアクセスした経験があると回答。広告を見聞きして気になった商品について調べる際、パソコンだけでなく、携帯電話も積極的に利用していることが明らかになった。
デジタルサイネージでは一般に、じっくりと画面を見てもらうことは難しいのが現状ですが、短時間で情報を伝え切るというのもまた至難の業でしょう。そこで、短時間のデジタルサイネージで興味を持ってもらったら「続きは携帯で」ということで RFID や Bluetooth を使ってピッと情報を持って行ってもらうのがよさそうです。
歩きながらでも、気になった情報があれば携帯でピッと取ることができるので、あとからゆっくり見てもらうことが可能です。また携帯からアクセスする先のサーバーでログを取れば、広告効果の測定も簡単です。現在は携帯電話からアクセスした人の属性を取得することはできませんが、近い将来には個人情報と切り離したマーケティングデータが利用できるようになると思われます。そうした情報を蓄積して解析すれば、どのモニターがどういう属性の人に見られているかを継続的にモニターし、把握することが可能になるでしょう。カメラを使って外見から属性を推測する以外にも、いろいろと方法はありそうです。
デジタルサイネージ総研では、ほかにもいろいろなコンテンツのアイディアを提供することが可能です。コンテンツでお困りでしたらご相談下さい。