デジタルサイネージ総研(TM)ブログ
日本初のデジタルサイネージ・コンサルタント、デジタルサイネージ総研(TM)が国内および海外の最新情報や市場の動向をお届けします
デジタルサイネージの配信に、ブログの更新情報やポッドキャスティングなどの配信に利用されている RSS を使うというアイディアのサービスが登場。
RSS のような、すでに確立された標準技術を利用するというのはいいアイディアではないでしょうか。面白い試みですね。
同じような発想で、デジタルサイネージの画面構成を CSS（カスケーディング・スタイルシート）で指定するなんてことも可能かも知れません。そうすれば画面サイズが変わってもきれいに配置されるコンテンツが作成できますね。
例えば，企業向けに１)映像コンテンツ（教育，製品紹介など）や，２)デジタルサイネージを配信する用途を想定している。RSSを使っているため広告主自身で広告配信の作業ができ，配信システムの運用コストを低減できるという。
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そろそろデジタルサイネージの分類方法について標準化を図ってもよい時期ではないでしょうか。
というのも、一口に「デジタルサイネージ」と言っても、画面の大きさや設置場所、目的・用途など様々なケースがあるため、例えば「デジタルサイネージに最適なコンテンツとはどういうものか」など、デジタルサイネージについて議論する場合に、どのタイプのデジタルサイネージについて話しているのかを明確にしないとなかなか議論が噛み合いません。
そこで、デジタルサイネージの分類方法について試案を提出してみることにします。ここでは試みとして４つの分類軸を提案しています（PDF ファイルはこちらからダウンロード可能です）。
コメントなどいただければ幸いです。
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アメリカの視聴率調査最大手であるニールセン社は、13億ドルの米OOHビデオ市場を睨んで、標準月間視聴率の提供を開始すると発表しました。同社はすでに Ideacast に対しサービスの提供を行っているほか、Gas Station TV、Arena Media Networks、CBS Outernet などネットワーク各社と契約を締結しているそうです。
Setting its sights on the burgeoning, $1.3 billion out-of-home video industry, Nielsen is close to announcing a new service that will deliver standardized monthly audience metrics for OOH video networks.
Nielsen has already issued its first report for Ideacast’s health club network. Sources confirmed other networks have also signed up for the service, among them Gas Station TV, Arena Media Networks and CBS Outernet.
これまでは個別に行われていた視聴率調査ですが、標準化されたデータが提供されることで、広告主がメディアを正しく評価できるようになると期待されています。メディアに広告効果の指標が付くことにより、デジタルサイネージによる広告ビジネスの土台が整いつつあります。
ニールセンのこうした動きの一方で、業界団体のひとつである OVAB（Out-of-Home Video Advertising Bureau）陣営も各社と協力して視聴率測定の標準化に取り組んできており、この夏に標準となる指標を発表する予定です。
日本国内でもやはり指標の標準化の取り組みが行われており、デジタルサイネージコンソーシアム内で議論が行われています。こちらは 2008年度内の公表を目指して活動中です。
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氏名や生年月日といった個人を特定できる情報と、行動や嗜好などの個人から抽出できるマーケティングデータの切り離しを技術的に可能にすることで、どこをどう移動して何を買ったか、という究極のマーケティングデータを利用可能にするという計画を経産省が推進しているそうです。2009年度には実証実験も行う計画とか。
2009年度には、実証実験も計画している。家庭でのパソコンや携帯電話の利用、百貨店やレストランなどでの購買動向、鉄道やバスでの移動などさまざまな 生活シーンから情報を収集。これを匿名化した形で、コンテンツ事業者や市場調査会社などの企業が利用することで、個人に合わせたお薦め情報の配信といった サービスの実現を目指すというものだ。
これはスゴいことになりそうですね。どこまでパーソナライズされるのが利用者にとって一番うれしいのか、デジタルサイネージを含め、これからの広告では大きなテーマになってきそうです。
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デジタルサイネージの事業展開を考えるとき、ほかの情報媒体との差別化という視点は欠かせないでしょう。デジタルサイネージのもたらす便益と同等のものがほかの媒体からでも入手できるとしたら、その価値は大きく減じられてしまいます。
そのような視点から、今回は携帯端末向けのマルチメディア放送サービスを取り上げてみたいと思います。
この分野の動向としては、まず 2006年４月１日にサービスを開始したワンセグの次世代型として、1チャンネルで複数の番組を放送できるマルチワンセグメントサービスや、小出力でエリアを限定して放送するエリア・ワンセグサービスの実験が総務省指定の「ユビキタス特区」などで始まっています。
マルチワンセグメントサービスで考えられるコンテンツを大別すると，「地域情報系コンテンツ」「専門チャンネル系コンテンツ」「ビジネス系コンテンツ」の3つがある。さらにそれらと連携する形で「視聴者参加型コンテンツ」があるという（図1）。
図1●マルチワンセグメント放送で考えられるコンテンツ案
コンテンツは，市街地エリアでのリアルタイム視聴を想定した地域情報やエンタテインメント番組，外国人向け番組などが考えられている。またビジネ ス系では，複数番組を同時に放送できるマルチワンセグサービスの特性を生かして，ニュースや天気予報，株価情報など今まで通信を使って提供することが多 かったコンテンツを放送で提供する。これらに加えて，ダウンロード型の配信，さらにEコマースなどによる課金も想定している。
また、具体的なビジネスモデルの例として、デジタルメディア協会（AMD）の役員企業であるインデックスでプリンシパルを務める寺田眞治氏によれば、
例えば，音楽番組を想定すると，「携帯電話とコンテンツとしての音楽は相性が良いため，音楽専門チャンネルをCDやDVD，コンサート・チケット販 売のポータルとして考えられる」と寺田氏は説明する。具体的には，例えばコンサートのライブ番組のデータ放送部分がポータル・サイトになっていて，番組情 報やそのチャンネルのサイト，ECサイトなどの情報が掲載されているイメージだという。
写真2●地域情報系音楽番組でのビジネスモデル案そうした仕組みを作った上で，「各地域にあるCD/DVDの販売店やレンタル店が放送を使って，自らのビジネスを広げていくビジネス・スキームを 展開してもらいたい。一方，レコード会社や音楽系CS放送事業者などのコンテンツ・ホルダーは，放送料を支払ってチャンネルにコンテンツを提供することが可能になる。つまり，地上波放送に参入できる」（寺田氏）とビジネスの展開を説明した（写真2）。
さらに，地域情報系コンテンツの場合，その地域に特化したイベント情報や映画館情報などの提供が考えられる。例えば，映画会社による地域に密着したシネコンと連携した映画情報番組では，映画情報の提供によるシネコンへの誘導，シネコン入場料のFeliCa決済とクーポン配布による地域店舗への誘導など， シネコンと地域店舗利用の相乗効果に期待が持てる。
などが紹介されています。デジタルサイネージと比較すると、プッシュ型かプル型かという大きな違いはあるものの、提供できるサービスとしては重なる部分もありそうです。
このほか、地上アナログテレビ放送の停波により2011年8月以降「跡地」となる見込みのVHF帯の周波数を活用するタイプのモバイル・マルチメディア放送を巡っても動きが活発化している模様です。現在は日本発の技術と米国発の技術がしのぎを削る状況のようです。
日本の地上デジタル放送方式であるISDB-T（Integrated Services Digital Broadcasting-Terrestrial）をベースに拡張した「ISDB-Tmm（ISDB-T Mobile Multimedia）」方式と，米クアルコムが開発した「MediaFLO」方式の2つの提案があり，両陣営がしのぎを削る状況
その一方で、早くも携帯端末用の放送サービス向けソフトの発売を開始する事業者も出てきています。
伊藤忠テクノソリューションズ（ＣＴＣ）は携帯端末用の放送サービス向けソフト開発を手がける米ラウンドボックス（ニュージャージー州）と販売代理店契約 を結んだ。この提携により、ＣＴＣはニュースや天気などの静止画や動画をリアルタイムで配信するソフト群を２２日に発売する。
（伊藤忠テクノ、放送サービスソフトで米社と提携:日刊工業新聞 より一部引用）
ニュースや天気などのリアルタイム配信はデジタルサイネージのコンテンツとしてもよくありますよね。数年後には、24時間ニュースだけを放送するニュース専用チャンネルや、天気予報専用チャンネルなどが携帯でも無料で見られるようになるのかも知れません。
デジタルサイネージにしか提供できない便益はいろいろとあるはずなので、そういった部分に的を絞って行くことも必要かも知れません。
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いま世界の流れはコンテンツに向かっています。
９月16〜18日まで開催されるフィラデルフィア EXPO（Digital Signage EXPO / East 2008）の初日は、コンテンツに関するセミナーだけに充てられています。
今回はそのセミナー内容の詳細をお伝えします。
なお、取材依頼も受け付けていますので、デジタルサイネージ総研に取材してきてほしいというご要望があれば７月20日までにご連絡ください（info@digitalsignage.co.jp まで）。
タイムテーブル：
08h - 09h｜Continental Breakfast and Networking
09h - 10h｜Live Response Session: Creating and Interpreting a Digital Signage Creative Brief
10h - 11h｜Managing the Content Mayhem
11h - 12h｜Stretching the Dollar: How to Keep Content Fresh on a Budget
12h - 13h｜Lunch and Networking
13h - 14h｜Managing the Content Development Process: Inception to Delivery
14h - 15h｜Changing the Landscape of Content Development: A Hollywood Perspective
15h - 16h｜Transcoding: Multi-channel Content Requirements
セミナー内容の詳細は以下の通りです（翻訳）。
09h - 10h：効果的なデジタルサイネージコンテンツの制作についてのパネルセッション
効果的なデジタルサイネージコンテンツのクリエイティブとはどんなものでしょうか？業界のトップクリエイティブが語ります。トップクリエイターたちによるライブプレゼンテーションで学ぶことができます。10h - 11h：コンテンツ騒動を管理する
デジタルサイネージには大いに期待が持てるとはいえ、コンテンツ管理は複雑です。大規模コンテンツの管理について、知っておくべきこと、なすべきことをお話しします。11h - 12h：節約術〜予算内でコンテンツをフレッシュに保つ方法
問題です：あなたはうまいコンテンツ戦略を考えなくてはなりません、が、予算はありません。さて、どうしますか？あなたのメディアの寿命を延ばすための、ダイナミックで創造的な方法を探ってみましょう。13h - 14h：コンテンツ制作のプロセス〜配信開始まで
コンテンツのプロセス管理は困難なものです。Tips やテクニック、ツールなど、制作プロセスを単純化するためにすぐに使えるノウハウをお伝えします。14h - 15h：コンテンツ制作革命〜ハリウッドの展望
コミュニケーション技術によって世界中のクリエイティブな才能や人材にアクセスすることが可能になりました。こうした「バーチャルな」制作コミュニティがハリウッドの様相をいかに変えつつあるか、そしてそのトレンドをデジタルサイネージの分野に活かす方法についてお話しします。15h - 16h：変換技術〜マルチチャンネルコンテンツの要件
一度制作したコンテンツが放送、インターネット、モバイル、デジタルサイネージなどの様々な解像度できちんと再生されるようにするためには、動画変換とワークフローへの配慮が欠かせません。コンテンツ制作の効率を上げるためのコツと技術についてお話しします。原文はこちら（Event Schedule）です。
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デジタルサイネージの展示会などでは、立体映像のいわゆる飛び出すディスプレイをよく見かけますが、本当に画面が飛び出してくるディスプレイというのはちょっと見たことがありません。
こちらはアメリカのマサチューセッツ工科大学（MIT）で M. Goulthorpe 教授が発明したものだそうですが、実際に、物理的に飛び出す３Dディスプレイです。しかも巨大で、人間が触れても壊れたり怪我をしたりしないようになっています。
実際に街中のビル壁面に設置され、コカコーラの広告に使われた模様です。実物を見たらすごいインパクトがありそうです。
とにかく見ていただいた方が早いでしょう。動画でご覧下さい。
[youtube:http://www.youtube.com/watch?v=Bbgo72EqfNc]
