デジタルサイネージ総研(TM)ブログ
日本初のデジタルサイネージ・コンサルタント、デジタルサイネージ総研(TM)が国内および海外の最新情報や市場の動向をお届けします
今日は「25万円でできるデジタルサイネージ/OOH広告の視聴属性調査」開始を6月24日に発表したジェイマジックさんを訪問、代表取締役の宮田さんにインタビューをしてきました！
■デジタルサイネージに関心をもたれたのはいつ頃ですか？
–一般的な情報としては知っていましたし、注目の分野だとは思っていましたが、当社のビジネスとして検討を始めたのは実はそれほど古いことではありません。
我々はもともと画像認識技術Xモバイルで仕事をしていたのですが、昨年暮れから今年初めにかけて、当社の画像認識プラットフォームのSAYL(R) 2 [セイル・ツー]の応用を検討していました。そのとき、画像認識技術の応用により、街の風景の一部だったデジタルサイネージが視聴者の方に新しい驚きや共感を提供できるのではないかと思ったのです。デジタルサイネージの可能性の大きさをあらためて感じたというところでしょうか。
1月にデジタルサイネージに関連するプレスリリースを発表したところ、その反響の大きさに、正直驚いてしまったというところです。
■御社の画像認識技術によってできることは何ですか？
–画像認識は、画像に映っている、「人」や「物」の位置や種類、特性などを認識する技術です。
このなかの「顔認識」機能により、サイネージを見ている人の顔を検出し、性別や年齢まで識別することができます。たとえば10代の女性にニキビ用の化粧品を表示したり、40代の男性に住宅ローンの借り換えプランの広告を出す、などということも可能になります。
■ そもそもデジタルサイネージの「視聴属性」調査をパッケージサービス化した理由は？
–ネットやモバイルの世界に比べ、まだサイネージは費用対効果につながる提案がしにくいと思っています。マーケティングのP-D-C-Aを回そうとしても、そもそもどんな人が、どれくらい、いつ見ているのかというデータがないというのが現状です。
現状ではデータの収集をしようと思うと、1桁違う金額がかかってしまい、現実的ではない。SAYL(R) 2 [セイル・ツー]の営業に行くと、「もうちょっと手軽にできないか」という声が高かった。実際、視聴属性調査を1ヶ月毎日やってみる、というより先ずは1日やってみて、施策に反映させてみたい。こうしたニーズを強く感じました。
■ サービスをリリースされてからの市場の反応はどうだったでしょうか？
–メディアの方を含め、びっくりするようなお問合せが来ました。やはり直感は間違っていなかったと思っています。
ただ一部の方からは、「サイネージの視聴属性なんて知りたくない」「荒らさないでほしい」というような否定的なご意見も頂きました。すでに販売してしまったハードにネガティブな結果が出ては困るというのです。
その反面、とても良いロケーションにあるサイネージが売れていないという話も耳に入ってきます。とてももったいないことだと思います。
日本中で多くのサイネージを見ましたが、やはり小売り関係と交通広告は強い。
ここはという場所に設置したサイネージの運営者からは、「もっと細かいデータが欲しい」というリクエストを頂いています。
■ このサービスからどんな発展をお考えになっていますか？
–まずは、「どんな人がどれくらい見ているのか」を把握することがスタートだとは思いますが、「調査」よりは、実際にデジタルサイネージで流される広告・コンテンツの側に興味があります。カメラがつくことでインタラクティブなコンテンツも実現できますし、携帯電話などとの連携にも広がりを感じています。
■「日本型デジタルサイネージの発展」に関してイメージはありますでしょうか？
–1枚のサイネージだけでなく、多くのサイネージ上で一度に表示する、いわば面で訴求する広告効果があると思います。
建築とのタイアップということでいえば、当社は以前東京タワーのすぐ側にあり、ライトアップの色を変えるだけで多くの観光客が熱狂的に写メールを撮りまくる風景を日常的に見ていましたから、そのインパクトも十分理解しているつもりです。
また各電鉄さんには路線ごとに異なる視聴行動があり、その土地に合った営業マンが売りたくなるような企画が必要となるでしょうし。
大手流通さんとテレビ局が組んで、ドラマの最終回は店舗でしか見られません、などという企画もありそうです。
■携帯カルチャーとデジタルサイネージの親和性ついてはどう思われますか？
–横向きにケータイをもっている人が増えましたね（笑）。ケータイ動画は若い子にしっかりリーチしています。一駅で見終わるドラマ、2分のドラマなどもあります。
日本が誇るおさいふケータイやスイカの技術で、サイネージにケータイをタッチしてクーポンを取得など、新しいクロスメディア商品としてサイネージ X ケータイは次の課題だと思います。
動画に関しても、今までは専用ソフトしか使えなかったサイネージの技術から、フラッシュで軽く作成することができるようになってきました。こうして裾野が広がってくるのが大切なのでしょうね。
YouTubeでは色々な勝手広告が流れて、人気になっています。こうしたコンテンツをサイネージに流すというのもあると思います。
■御社の人気コンテンツ「顔ちぇき！」とデジタルサイネージとの連動は？
–画面の前に立った人の画像に対し、目を認識して大きな目にしたり、鼻の部分にアニメのキャラクターの鼻をつける、かぶりものなどをかぶせるなど思わず笑ってしまうような画像に一瞬で変換して表示することも、決して難しいことではありません。
たとえばショッピングモールでサイネージの前に立った子供の横に、キャラクターを出現させたり、サイネージの前の人にTVコマーシャルと同じゼスチャーをしてもらうなど、インタラクティブ性が高く、視聴者参加型の「こんな楽しいからまた行きたい」と思わせるようなコンテンツを流すことが可能になります。
■今後はどんな事業社との連携を考えていらっしゃいますか？
– デジタルサイネージ業界は、インターネットが自分で「土地」＝サイトを開拓できる仕事であるのに反し、「土地」がないとできない仕事。ハードルがある、大人の世界です。そんな中でもこれから下期に向けて、年数が少なくともユニークな仕掛けを問いかけて行きたいですね。
たとえば、デジタルサイネージマップ。
民放テレビ局に棲み分けがあるように、サイネージにも視聴人数だけではない消費活動と密接にリンクしてマッピングされたデータがあってもいいと思います。
将来的に1兆円マーケットになると言われるデジタルサイネージですが、たとえば調査会社と一緒におもしろい企画に挑戦したいと思っています。
■今日はお忙しいところ、ありがとうございました！
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フィリピンの首都マニラで開催された屋外広告のコンファレンスと展示会Outdoor Advertising Philippines 2009が、Outdoor Advertising Association of the Philippines主催で、マニラ湾沿いに位置するWorld Trade Centerで、5月14日から16日まで開催されました。フィリピンで初めて開催される屋外広告展示会に参加し、何人かの出展者に話を聞きましたが、フィリピンのデジタルサイネージは、広告主主導でようやく広がり始めたところとの印象を持ちました。
Outdoor Advertising Philippines 2009
Outdoor Advertising Association of the Philippinesは、屋外広告業界の会社の集まりなので、この展示会に参加した関連会社は少数派です。その中で目に付いたのは、視聴者測定技術を持つ1-2-1VIEW Media Holdings Pte Ltdと、タクシー運営会社向けにデジタルサイネージ事業を売り込む地元のNumedia Advertising Corp.の2社です。
1-2-1VIEW Media Holdings Pte Ltd
シンガポールから参加した1-2-1VIEW Media Holdings Pte Ltdは、InterFaceという顔認識技術システムを売り込んでいました。InterFaceのデモを行っているカメラの前に立つと、LCDを見た人の人数と、その性別の判定を瞬時に行い、サブの画面に掲示していました。一緒にブースを訪問した、マニラでインストア・デジタルサイネージ事業を行っている者に聞くと、「技術としてはおもしろいけど、何でこの技術が必要なのか分からない。」と、手厳しい意見でした。インストア・デジタルサイネージ事業者は、広告の効果測定は、店舗における売上増加で出来るので、確かに必要な技術ではありません。
2007年創業のNumedia Advertising Corp.は、LEDを利用した屋外サイネージ事業を展開していますが、現在推進しているのは、タクシー運転手座席の背面にLCDを取り付け、タクシー利用者向けに広告を見せるデジタルサイネージです。タクシー会社と契約出来れば、フィリピン初のタクシー内デジタルサイネージが実現します。首都マニラのビジネス街周辺における朝夕の交通渋滞はかなりのものなので、タクシーに閉じ込められた利用者が、LCD画面を見入る機会は多いでしょう。
また、デジタルサイネージの展示をしている別の数社に質問をしました。彼らは、
広告主から「こんなの出来ないの？」という問い合わせが増えており、顧客の要望に応じてデジタルサイネージの運営を小規模で行っているそうです。
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建物全体をディスプレイにしてしまおうという発想(Media Architecture)が最近出てきていますが、今回はイスラエルと日本のコラボレーションによる、画期的なデジタルブリックウォール(Digital Brick Wall) 「SmartBricks」です。イスラエルMagink社の反射型ディスプレイ技術により、建築物の内壁と外壁の色と質感をデジタルに変えることができます。
Magink社の太陽光反射パネルは、以前OOH技術のグリーン化の記事でも少し紹介 しましたが、このSmartBricksはMagink社と、Denpeki Kaihatsu社による共同開発プロジェクトで、Denpeki Kaihatsu社は、非接触充電システムを開発するイスラエルPowermat社と清水建設の合弁会社です。
SmartBricksは、Magink社の世界発フルカラー反射型電子インク(digital ink)技術により、太陽の周辺光を反射して発光します。光源を必要としないので、低電力消費でハイパフォーマンス、且つ薄くて軽いデジタルウォールが実現。従来の方式と違い、昼間もきれいに見えるところも大きなポイントです。
生活環境における美学的属性への意識が高まってきている中、SmartBricksは、定期的に住環境の外観や内装を変えて人々の視覚的志向を満たします。サイネージが建築に組み込まれ、建物と一体となって空間を演出する、サイネージ自体が建物の外観になる、という新しいコンセプトが広まってきています。
Denpeki社は、Magink社のグリーン技術を効果的に安全に壁に埋め込む為のマテリアルを提供しています。
今年中の製品化を目指すとのことです。
(Magink Joins with Denpeki to Create First-Ever Digital “Brick Wall より一部引用)
なお、Denpeki社は前述のとおりPowermat社と清水建設の合弁会社ですが、このPowermat社から非接触充電の技術の提供を受け、充電機能を壁に埋め込んだElectric Wallを開発中との情報です。Powermat社の非接触充電システムは、電力の伝送効率が93％と高く、磁気結合にRFID技術を組み合わせて電力の伝送先を識別します。例えば壁掛けＴＶに壁から給電できるというわけです。こちらもかなり興味深いです。
ちなみにPowermat社のCEOは、Magink社の創始者であり元CEOです。07年にPowermat社を創立しました。
(HoMedics/PowerMat Enter Joint Venture to Deliver Invisible Connectivity for Safe より一部引用)
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デジタルサイネージの未来像について語る時によく引き合いに出されるのが映画「マイノリティ・リポート」 です。
ドバイにもマイノリティ・レポート的インターフェースを目指している会社があります。ドバイのエアポートフリーゾーンで2003年に設立されたMultiSell Technology社です。
少し分かりずらいですが、同社のMultiPointの技術を使って人の動きを捉えています。
多くのアプリケーションを持つMultiSell社はこれらのインタラクティブなディスプレイ技術を使い、既にショッピングモール、自動車のショールームやナイトクラブなどにも導入実績があります。
クェートのBMWディーラー
ドバイのクライアントはデジタルサイネージにもダイナミックな表現を求めるのでしょうか、フロアープロジェクションも巨大です。カメラやセンサーで人のジェスチャーを捉えて、デジタルサイネージのインターフェースに利用する案件もこれからは増えていきそうですね。
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LocaModa社によると、南カリフォルニア、ボストン、ＮＹがアメリカの中で最もサイネージとの双方コミュニケーションに注目の熱い地域だそうです。これらの3つの地域では、08年末、LocaModa社のインタラクティブワードゲームJumbliを使った有名ブランドのキャンペーンで、18%近くの携帯電話がゲームに参加したそうです。シカゴがちょっと間の空いた4番目に挙げられています。
このJumbliというシステムは、動画にあるタイムズスクエアの事例のように、ゲームが巨大スクリーンに映し出され、携帯電話、Facebook、あるいは専用websiteを通して参加します。
サイネージは、純粋にプレイしている人の数だけでなく、たくさんの人に注目されます。
1人のプレイヤーに対し平均5人の友人がついてプレイヤーを助けている、とのサンプリング調査結果が出ていて、かなりの注目度です。
ちなみに、同じくLocaModa社による、サイネージへのテキストメッセージ送信システムWiffitiの新モデルが今月リリースされるそうです。
Wiffitiは、だいぶ前からあるのでご存じの方も多いと思いますが、人々が直接スクリーンやウェブ上でメッセージを送信することができるシステムで、多くのブランドや企業がイベントの大型スクリーンで採用しています。オバマ大統領も使ったとのことです。
日本でも株式会社バンテンさんのMobiActions（もびあくしょん）を使ったヨドバシカメラでのインタラクティブサイネージの事例が話題になりました。アメリカ、日本でも今年はインタラクティブかつユニークな案件が増えそうな気配ですね。
秋葉原、デジタルサイネージを使ったプロモーションby東芝
(LocaModa doesn’t play in Peoria から一部引用)
（mediologic.comから一部引用）
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オバマ大統領も環境対応政策を打ち出していますが、OOH業界でもその動きが出始めています。
CBS Outdoorは、ロンドンの地下鉄に設置したデジタルサイネージ機器が、従来のポスター形式と比べて20倍の電力を消費しているものもある、と指摘するレポートに対し、これらは全て再生可能なエネルギー（太陽・風力・バイオマスほか）により電源供給されている、と発表しました。
CBS Outdoorによる交通機関のサイネージの代表的なものには、Cross-Track Projection (XTP)や、Digital Escalator Panels (DEPs)がありますが、販促活動が環境に与える影響を調査しているNoughtilusによるレポートの中で、環境コストとの相関から、このCross-Track Projection (XTP)システムは、従来型のポスターに比べ20倍の宣伝効果をもたらす必要がある、と指摘されています。（これに対し、ロンドン市長は、地下鉄のデジタル広告の消費電力は、地下鉄全体のエネルギー消費の1%未満だと指摘。）
一方でフロリダのLamar Outdoor Advertisingは、イスラエルのMagink社による反射型デジタルビルボードを採用しています。
LEDビルボードと違い、太陽光を反射して発光、ソーラーパネルから一部電源供給を受けています。
Lamar社はこの技術を次はＮＹで試験導入することを検討中です。
（CBS, Lamar turn to greener out-of-home technologyから一部引用）
XTP導入事例
DEPの導入事例
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ある意味、究極のデジタルサイネージといえそうな Panasonic Lifewall を見てきました。CEATEC 2008 でも発表され、海外での評価も非常に高かったものですが、お台場のパナソニックセンターで見られるようになりました。
壁が一面ディスプレイになっていて、身振りで操作できるインターフェイスを備えています。壁の模様替えをしたり、デジカメから写真を選んで飾ったりというデモのほか、ビデオ会議風に遠隔地からバイオリンのレッスンを行うなどの活用シーンを見せてくれます。
リアプロジェクションなので壁の裏に隠し部屋が必要になってしまいますが、将来的には家庭でも使われる日が来るのかも知れません。In-Home っぽい製品ですが、名古屋のミッドランドスクエアに導入されているらしいです。
以下は CEATEC 2008 でのデモンストレーションの様子です。
