デジタルサイネージ総研(TM)ブログ
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「新技術∩デジタルサイネージ∩広告媒体」アーカイブ（デジタルサイネージ総研ブログ）
日本ではまだ見られないデジタルサイネージのジャンルにモバイル連携型（mobile-driven digital signage）というものがあります。
携帯電話の「万能リモコン化」が進行する中、デジタルサイネージすら携帯からコントロール可能になりつつあり、これまではタッチスクリーン技術などを使って行っていた操作が、もっと離れた場所から携帯でできるようになります。
例えばカフェに居合わせた複数の人が携帯を使ってデジタルサイネージのモニター上でチャットをしたり、スクラブルのようなゲームを競い合ったり、という具合です。これによって画面へのアテンションが上がり、引いては広告を見る時間も長くなるのだそう。
[youtube:http://www.youtube.com/watch?v=sK9c5npH2oA]
さて、ここまでなら以前にご紹介した MegaPhone とも似ていますが、この LocaModa の場合はこれをさらにソーシャルネットワークと結びつけ、モバイル、インターネット、デジタルサイネージの３つの媒体を一体化することで、インタラクティブなマーケティングキャンペーンが実施可能なプラットフォームを提供しています。
例えば、全米のバー３万店にデジタルジュークボックスのネットワークを持つ TouchTunes 社と共同で、Beck のニューアルバム “Modern Guilt” のプレリリースキャンペーンを行った際には、携帯から SMS でテキストメッセージを送ると発売前の新曲が聴ける最寄りの TouchTunes のロケーションを知らせるというサービスを実現しました。キャンペーンの情報は Facebook、iLike、MySpace などの SNS で告知され、オンラインとリアルワールドの両方でコアなファン層にリーチすることができたそうです。（原文：Beck Pre-Releases New Album “Modern Guilt” to TouchTunes Network より一部を要約して引用）
モバイルと SNS を取り込むことで、デジタルサイネージに口コミのパワーを付け加えることができます。確かにこういう使い方であれば大きな効果が見込めそうですね。実際の調査でもよい結果が出ているそうです。
ほかにも、ユーザーが携帯から送ったテキストや写真をデジタルサイネージの画面上に表示する技術としてこんなものがあります。
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デジタルサイネージの事業展開を考えるとき、ほかの情報媒体との差別化という視点は欠かせないでしょう。デジタルサイネージのもたらす便益と同等のものがほかの媒体からでも入手できるとしたら、その価値は大きく減じられてしまいます。
そのような視点から、今回は携帯端末向けのマルチメディア放送サービスを取り上げてみたいと思います。
この分野の動向としては、まず 2006年４月１日にサービスを開始したワンセグの次世代型として、1チャンネルで複数の番組を放送できるマルチワンセグメントサービスや、小出力でエリアを限定して放送するエリア・ワンセグサービスの実験が総務省指定の「ユビキタス特区」などで始まっています。
マルチワンセグメントサービスで考えられるコンテンツを大別すると，「地域情報系コンテンツ」「専門チャンネル系コンテンツ」「ビジネス系コンテンツ」の3つがある。さらにそれらと連携する形で「視聴者参加型コンテンツ」があるという（図1）。
図1●マルチワンセグメント放送で考えられるコンテンツ案
コンテンツは，市街地エリアでのリアルタイム視聴を想定した地域情報やエンタテインメント番組，外国人向け番組などが考えられている。またビジネ ス系では，複数番組を同時に放送できるマルチワンセグサービスの特性を生かして，ニュースや天気予報，株価情報など今まで通信を使って提供することが多 かったコンテンツを放送で提供する。これらに加えて，ダウンロード型の配信，さらにEコマースなどによる課金も想定している。
また、具体的なビジネスモデルの例として、デジタルメディア協会（AMD）の役員企業であるインデックスでプリンシパルを務める寺田眞治氏によれば、
例えば，音楽番組を想定すると，「携帯電話とコンテンツとしての音楽は相性が良いため，音楽専門チャンネルをCDやDVD，コンサート・チケット販 売のポータルとして考えられる」と寺田氏は説明する。具体的には，例えばコンサートのライブ番組のデータ放送部分がポータル・サイトになっていて，番組情 報やそのチャンネルのサイト，ECサイトなどの情報が掲載されているイメージだという。
写真2●地域情報系音楽番組でのビジネスモデル案そうした仕組みを作った上で，「各地域にあるCD/DVDの販売店やレンタル店が放送を使って，自らのビジネスを広げていくビジネス・スキームを 展開してもらいたい。一方，レコード会社や音楽系CS放送事業者などのコンテンツ・ホルダーは，放送料を支払ってチャンネルにコンテンツを提供することが可能になる。つまり，地上波放送に参入できる」（寺田氏）とビジネスの展開を説明した（写真2）。
さらに，地域情報系コンテンツの場合，その地域に特化したイベント情報や映画館情報などの提供が考えられる。例えば，映画会社による地域に密着したシネコンと連携した映画情報番組では，映画情報の提供によるシネコンへの誘導，シネコン入場料のFeliCa決済とクーポン配布による地域店舗への誘導など， シネコンと地域店舗利用の相乗効果に期待が持てる。
などが紹介されています。デジタルサイネージと比較すると、プッシュ型かプル型かという大きな違いはあるものの、提供できるサービスとしては重なる部分もありそうです。
このほか、地上アナログテレビ放送の停波により2011年8月以降「跡地」となる見込みのVHF帯の周波数を活用するタイプのモバイル・マルチメディア放送を巡っても動きが活発化している模様です。現在は日本発の技術と米国発の技術がしのぎを削る状況のようです。
日本の地上デジタル放送方式であるISDB-T（Integrated Services Digital Broadcasting-Terrestrial）をベースに拡張した「ISDB-Tmm（ISDB-T Mobile Multimedia）」方式と，米クアルコムが開発した「MediaFLO」方式の2つの提案があり，両陣営がしのぎを削る状況
その一方で、早くも携帯端末用の放送サービス向けソフトの発売を開始する事業者も出てきています。
伊藤忠テクノソリューションズ（ＣＴＣ）は携帯端末用の放送サービス向けソフト開発を手がける米ラウンドボックス（ニュージャージー州）と販売代理店契約 を結んだ。この提携により、ＣＴＣはニュースや天気などの静止画や動画をリアルタイムで配信するソフト群を２２日に発売する。
（伊藤忠テクノ、放送サービスソフトで米社と提携:日刊工業新聞 より一部引用）
ニュースや天気などのリアルタイム配信はデジタルサイネージのコンテンツとしてもよくありますよね。数年後には、24時間ニュースだけを放送するニュース専用チャンネルや、天気予報専用チャンネルなどが携帯でも無料で見られるようになるのかも知れません。
デジタルサイネージにしか提供できない便益はいろいろとあるはずなので、そういった部分に的を絞って行くことも必要かも知れません。
