デジタルサイネージ総研(TM)ブログ
日本初のデジタルサイネージ・コンサルタント、デジタルサイネージ総研(TM)が国内および海外の最新情報や市場の動向をお届けします
「標準化∩デジタルサイネージ」アーカイブ（デジタルサイネージ総研ブログ）
イギリスの OOH 広告プランニング・買い付け代理業の Posterscope 社はデジタルサイネージ媒体の計測・比較システム Prism の新バージョンを発表しました。
新しい Prism Screen 2.0 ではデジタル OOH メディアについて、通行量の他に様々なファクターを加味した「インパクト・スコア」を算出できます。Posterscope では、このツールによって非常に細切れだったデジタル OOH 市場が、一貫したまとまりのあるものとして扱えるようになるとしています。
同社では英国のデジタル OOH 市場は 2010年には2007年の規模から倍増して 6,900万ポンド（約100億円）になると見ています。
デジタルサイネージの媒体が地区毎・業種毎に細かく分断されているのはどこの国でも同じ状況で、これをいかにしてまとめるかというのがひとつのビジネスチャンスになっています。
UK out-of-home planning and buying agency Posterscope has introduced a new version of its Prism system for measuring and comparing digital-signage media.
（UK’s Posterscope develops digital OOH planning tool より、一部引用）
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先日ニューヨークで視聴者測定に関するガイドラインを発表したデジタル OOH 広告の業界団体 OVAB（Out-of-Home Video Advertising Bureau）がヨーロッパ支部を設立しました。
本部はドイツのハンブルクにある Neo グループのオフィスに設置され、ヨーロッパ各国の間でそれぞれに異なるネットワーク所有の形態や、規制の違い、メディア文化の差などを調停し、デジタル OOH 分野に統一をもたらすことが期待されています。
設立メンバーは以下の通りです。
- ECE Flatmedia
- IBM Deutschland
- Invidis Consulting
- Minicom Advanced Systems
- NEC Display Solutions
- Neo Advertising
- Philips
The Out-of-Home Video Advertising Bureau (OVAB) today launched its European chapter, just weeks after unveiling its long-awaited metrics guidelines in New York.
（OVAB comes to Europe より、一部引用）
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世界中でデジタルサイネージの視聴率に関する指標の標準化が進んでいます。アメリカでの OVAB (Out-of-Home Video Advertising Bureau) による指標の発表に続き、オーストラリアでも業界団体の Outdoor Media Association (OMA) が指標の策定を進めています。
オーストラリアでは屋外および屋内の OOH 広告に共通して使える新しい指標として MOVE システム（standing for Measurement of Outdoor Visibility and Exposure）というものを間もなく発表します。
MOVE システムのコアは Likelihood-to-See（LTS）という新しい概念で、これまでの通行量の概念に媒体毎のパラメーターを加味して実際に広告を見るであろう人数をより正確に数値化しようというものです。具体的には媒体のサイズや照明などによってパラメーターを設定します。
OMA では、MOVE システムに基づいたオンライン広告プランニングツールもテスト中です。
The MOVE system – standing for Measurement of Outdoor Visibility and Exposure – will cover both outdoor and indoor out-of-home advertising, including airport and retail locations
（Australian metric aims for truer audience measurement より、一部引用）
日本国内でも、デジタルサイネージコンソーシアム指標部会で協議中です（デジタルサイネージ総研も株式会社ジャンムーとして参加しています）。広告効果の数値化・標準化はデジタルサイネージの普及のカギを握るので、早期に指標の確立と周知が必要だと認識しています。
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アメリカのデジタルサイネージ業界団体のひとつ、 OVAB (Out-of-Home Video Advertising Bureau) がデジタルサイネージの視聴率測定に関するガイドラインをまとめました。
ガイドラインは 82ページの内容で、10月29日にニューヨークで開催される Digital Media Summit の場で一般公開される予定です。
視聴率算出の際に計測すべきデータや計算方法に関するガイドラインを定めるほか、既存メディアとの比較にも便利な指標となっており、今後の業界標準となるべきものを意図してつくられています。
長らく待たれていたデジタルサイネージの効果測定基準ですが、これで一定の標準化が達成され、他媒体との比較が可能になれば、デジタルサイネージの普及の妨げとなっていた足かせがひとつ解消されます。
デジタルサイネージ総研では、ガイドラインが発表され次第内容をお伝えする予定です。
The Out-of-Home Video Advertising Bureau (OVAB) is preparing to release a document that it hopes will standardize the numbers and the language used by screen networks, research providers and ad agencies.
The 82-page “Audience Metrics Guidelines” will be publicly released at OVAB’s Digital Media Summit, being held Oct. 29 at The Grand Hyatt in New York City.
（OVAB to publish guide to audience measurement metrics より、一部引用）
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そろそろデジタルサイネージの分類方法について標準化を図ってもよい時期ではないでしょうか。
というのも、一口に「デジタルサイネージ」と言っても、画面の大きさや設置場所、目的・用途など様々なケースがあるため、例えば「デジタルサイネージに最適なコンテンツとはどういうものか」など、デジタルサイネージについて議論する場合に、どのタイプのデジタルサイネージについて話しているのかを明確にしないとなかなか議論が噛み合いません。
そこで、デジタルサイネージの分類方法について試案を提出してみることにします。ここでは試みとして４つの分類軸を提案しています（PDF ファイルはこちらからダウンロード可能です）。
コメントなどいただければ幸いです。
