デジタルサイネージ総研(TM)ブログ
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「標準化∩トレンド」アーカイブ（デジタルサイネージ総研ブログ）
米国Digital Advertising Technologies社がOOH分野に参入
アドネットワークがデジタルサイネージの領域にも広がりをみせているようです。
サンフランシスコにあるDigital Advertising Technologies社は、彼らが提供する広告プラットフォーム”Planning and buying Portal”のEntourageが近いうちに、広告主に50万以上のスクリーンへのアクセスと、各画面の人口統計や心理グラフ的なデータを提供するという。
同社は、既に20社以上のネットワーク (スタジアムやアリーナのテレビや巨大スクリーンで展開しているSportsMedia; Applebee’s、Chili’s、TGI Fridayなどのカジュアルレストラン店舗内のスクリーンで動作するTargetCast、医療施設内の待機室で使われているHealium等)と契約を結んでいるという。
また、 Entourageの利用リストにはHealiumと同様のサービスを提供するWaiting Room Promotions; 通勤電車で見る画面の4Gmetro; キオスクや”e-concierges”を提供している InstrideAdsがある。
Entourageが参入していく市場には、すでに市場を確立しているAdcentricityやSeeSaw Networksだけでなく、新規参入したNeo Advertising社のBookingDoohなどもあるが、同社は、的確な消費者グループにリーチするために各画面の潜在的な分析作業に時間を費やしている広告主の獲得を目指しているようです。
同社マーケティングディレクターNikos Acuna氏は、”広告主がより確実にリーチできるようになるために、現在は各ネットワーク内のすべての画面をプロファイリングしている”とSCREENS.tvに語った後、”我々は近いうちに、ポータル上で50万人以上の画面検索を可能にする”と付け加えた。
Digital Advertising Technologies社社は、EngourageがIPTV、モバイルプラットフォームや巨大な屋外スクリーンだけでなく、屋内のデジタルサイネージをも含む全米の家庭外のデジタルメディアの代表になることを計画している。
先行するSeeSaw Networks以外にも新興のアドネットワークの拡張意欲は更に活発になってきているようです。その広大なネットワークを活用して「デジタルサイネージ」ならではの企画やプロモーションがどのように実現されるのか、期待したいところですね。
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イギリスの OOH 広告プランニング・買い付け代理業の Posterscope 社はデジタルサイネージ媒体の計測・比較システム Prism の新バージョンを発表しました。
新しい Prism Screen 2.0 ではデジタル OOH メディアについて、通行量の他に様々なファクターを加味した「インパクト・スコア」を算出できます。Posterscope では、このツールによって非常に細切れだったデジタル OOH 市場が、一貫したまとまりのあるものとして扱えるようになるとしています。
同社では英国のデジタル OOH 市場は 2010年には2007年の規模から倍増して 6,900万ポンド（約100億円）になると見ています。
デジタルサイネージの媒体が地区毎・業種毎に細かく分断されているのはどこの国でも同じ状況で、これをいかにしてまとめるかというのがひとつのビジネスチャンスになっています。
UK out-of-home planning and buying agency Posterscope has introduced a new version of its Prism system for measuring and comparing digital-signage media.
（UK’s Posterscope develops digital OOH planning tool より、一部引用）
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先日ニューヨークで視聴者測定に関するガイドラインを発表したデジタル OOH 広告の業界団体 OVAB（Out-of-Home Video Advertising Bureau）がヨーロッパ支部を設立しました。
本部はドイツのハンブルクにある Neo グループのオフィスに設置され、ヨーロッパ各国の間でそれぞれに異なるネットワーク所有の形態や、規制の違い、メディア文化の差などを調停し、デジタル OOH 分野に統一をもたらすことが期待されています。
設立メンバーは以下の通りです。
- ECE Flatmedia
- IBM Deutschland
- Invidis Consulting
- Minicom Advanced Systems
- NEC Display Solutions
- Neo Advertising
- Philips
The Out-of-Home Video Advertising Bureau (OVAB) today launched its European chapter, just weeks after unveiling its long-awaited metrics guidelines in New York.
（OVAB comes to Europe より、一部引用）
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世界中でデジタルサイネージの視聴率に関する指標の標準化が進んでいます。アメリカでの OVAB (Out-of-Home Video Advertising Bureau) による指標の発表に続き、オーストラリアでも業界団体の Outdoor Media Association (OMA) が指標の策定を進めています。
オーストラリアでは屋外および屋内の OOH 広告に共通して使える新しい指標として MOVE システム（standing for Measurement of Outdoor Visibility and Exposure）というものを間もなく発表します。
MOVE システムのコアは Likelihood-to-See（LTS）という新しい概念で、これまでの通行量の概念に媒体毎のパラメーターを加味して実際に広告を見るであろう人数をより正確に数値化しようというものです。具体的には媒体のサイズや照明などによってパラメーターを設定します。
OMA では、MOVE システムに基づいたオンライン広告プランニングツールもテスト中です。
The MOVE system – standing for Measurement of Outdoor Visibility and Exposure – will cover both outdoor and indoor out-of-home advertising, including airport and retail locations
（Australian metric aims for truer audience measurement より、一部引用）
日本国内でも、デジタルサイネージコンソーシアム指標部会で協議中です（デジタルサイネージ総研も株式会社ジャンムーとして参加しています）。広告効果の数値化・標準化はデジタルサイネージの普及のカギを握るので、早期に指標の確立と周知が必要だと認識しています。
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そろそろデジタルサイネージの分類方法について標準化を図ってもよい時期ではないでしょうか。
というのも、一口に「デジタルサイネージ」と言っても、画面の大きさや設置場所、目的・用途など様々なケースがあるため、例えば「デジタルサイネージに最適なコンテンツとはどういうものか」など、デジタルサイネージについて議論する場合に、どのタイプのデジタルサイネージについて話しているのかを明確にしないとなかなか議論が噛み合いません。
そこで、デジタルサイネージの分類方法について試案を提出してみることにします。ここでは試みとして４つの分類軸を提案しています（PDF ファイルはこちらからダウンロード可能です）。
コメントなどいただければ幸いです。
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アメリカの視聴率調査最大手であるニールセン社は、13億ドルの米OOHビデオ市場を睨んで、標準月間視聴率の提供を開始すると発表しました。同社はすでに Ideacast に対しサービスの提供を行っているほか、Gas Station TV、Arena Media Networks、CBS Outernet などネットワーク各社と契約を締結しているそうです。
Setting its sights on the burgeoning, $1.3 billion out-of-home video industry, Nielsen is close to announcing a new service that will deliver standardized monthly audience metrics for OOH video networks.
Nielsen has already issued its first report for Ideacast’s health club network. Sources confirmed other networks have also signed up for the service, among them Gas Station TV, Arena Media Networks and CBS Outernet.
これまでは個別に行われていた視聴率調査ですが、標準化されたデータが提供されることで、広告主がメディアを正しく評価できるようになると期待されています。メディアに広告効果の指標が付くことにより、デジタルサイネージによる広告ビジネスの土台が整いつつあります。
ニールセンのこうした動きの一方で、業界団体のひとつである OVAB（Out-of-Home Video Advertising Bureau）陣営も各社と協力して視聴率測定の標準化に取り組んできており、この夏に標準となる指標を発表する予定です。
日本国内でもやはり指標の標準化の取り組みが行われており、デジタルサイネージコンソーシアム内で議論が行われています。こちらは 2008年度内の公表を目指して活動中です。
