デジタルサイネージ総研(TM)ブログ
日本初のデジタルサイネージ・コンサルタント、デジタルサイネージ総研(TM)が国内および海外の最新情報や市場の動向をお届けします
世界中の地下鉄、バス、空港などのデジタルサイネージ・ネットワークを使ったフィルム・フェスティバルが開催されます。
来年５月に開催される Art By Chance はアメリカ、カナダ、トルコ、オランダ、ドイツの 15都市で同時開催され、通勤客などに 30秒間のサイレント・ムービーによるアートを提供します。
現在作品を募集中で、応募期限は 2009年３月20日です。30秒間の無音のムービーで、広告やプロモーション以外のコンテンツであれば応募できます。
今年９月にもトロントでデジタルサイネージ・ネットワークを使った映画祭が開催されていますが、日本はまだ参加できる状況にないのが残念ですね。
デジタルサイネージが受け入れられるためには、広告だけではなくアートイベントでの活用など市民にエンターテインメントを提供するような仕掛けも有効だと思います。
Organisers of the Art By Chance festival, scheduled to take place in May in 15 cities across the U.S., Canada, Turkey, the Netherlands and Germany, say it “will present urban dwellers with stimulating content, thus colouring the time slices that are usually considered dead”.
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PRN（Premier Retail Networks）がウォルマートで行った地球環境月間のグリーンキャンペーンの事例です。
現在 7,390 店舗を展開し、年間２億人以上の利用客を持つウォルマートの買い物客に向けて、地球に優しい商品のプロモーションを行うと共にウォルマートのブランドイメージを高めるのが目的のキャンペーンで、“Save Money, Live Better” のウォルマートのキャッッチコピーのうち、後半の “Live Better” の部分に焦点を当てた展開です。
24〜39歳の母親層、10代の若者や大学生といった、安さに最も関心のある顧客層に対して環境的な利益を訴えるため「２億人のウォルマート利用者がそれぞれ環境のために小さな選択を行うことで、将来の子どもたちの世代のために大きな変化を起こすことができます」というメッセージングを行い、大きな成果が得られたそうです。
このキャンペーンは Digital Signage Expo East 2008 のコンテンツ部門で Award を受賞しています。
The campaign succeeded in conveying the truly significant benefits that can be achieved by Walmart’s 200-million-plus customers when the impact of purchasing environmentally friendly products is demonstrated with maximum effectiveness.
（CASE STUDY: Premier Retail Networks Rolls Out a Green Campaign for Earth Month at Walmart より、一部引用）
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米ワシントン州のジョージ・ワシントン大学病院では、デジタルサイネージ・ネットワークと PC 用スクリーンセイバーを組み合せたメッセージングシステムの導入により、従業員の職場満足度が 33%も上昇するという顕著な効果が見られました。
Netpresenter というソフトウェアを用いて、従業員用エレベーターホールの大型ディスプレイと従業員用の 1,200 台の PC にスクリーンセーバーとして最新のニュースや業務連絡を表示するほか、来院者用のエレベータホールやメインロビー、医師用ラウンジでもデジタルサイネージを用いてターゲットメッセージを表示しています。
ジョージ・ワシントン大学病院では電子メールなどのツールを持たないスタッフでも問題なく情報を受け取れるシステムが病院全体に行き渡ったおかげでコミュニケーションが円滑になったとしています。
コンテンツは内部向けと外部向けで分けられており、内部向けには医療や薬品関係のニュース、業務連絡などを、外部向けにはプロモーションや施設案内などのコンテンツを表示しています。また緊急連絡用の機能を用いた危機管理システムも準備中だそうです。
病院や企業など、組織内のコミュニケーションの改善はデジタルサイネージが活用されうる大きなフィールドだと思います。今後、このような活用事例は増えてくるでしょうね。
The George Washington University Hospital (GWUH) in Washington, D.C., reported a significant increase in employee satisfaction after installation of a mixture of interactive PC screensavers and digital signage presentations.
（Hospital Employee Satisfaction Jumps 33 Percent with ‘On Screen’ Internal Communications より、一部引用）
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2009年４月のオープンに向けて13億ドル（約1,240億円）で建設中の新しいヤンキースタジアム（New York）では、1,100台のデジタルサイネージが設置されます。
約1,600万ドル（約15.3億円）で Cisco 社が受注したこのデジタルサイネージシステムでは、ファンが一瞬でもプレイを見逃す心配がないように、レストランやトイレなどあらゆる場所に HD のフラットパネルディスプレイを設置し、試合の前後に選手の成績情報やバッティング練習の様子などを放映するほか、ハイライト映像やアーカイブ、プロモーションメッセージ、周辺の交通情報なども表示します。
さらに、病気などで球場に来られないファンと選手が直接ビデオチャットできるシステムや、タッチパネル式の携帯端末から食べ物やグッズをオーダーできるシステムもスイート席には装備されるそうです。
The technological prowess acquired by the Yankees includes the ability to program 1,100 flat-panel, high-definition TV monitors with live game coverage, archival and highlight video, statistics, promotional messages and weather and traffic updates.
（Triple Plays at New Yankee Stadium - Video, Internet, Voice より、一部引用）
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日本でも居酒屋チェーンなどでタッチパネル式のオーダー端末を導入しているところがありますが、欧米ではさらに支払い機能まで付いたものが主流になるかも知れません。
クレジットカードやデビッドカードでの支払いには、スキミング（不正コピー）や不正請求などの不安があるという人もいるでしょう。テーブルに設置された端末で自分で支払いができればそうした心配はなくなります。また支払いのために店員を呼んだり、待たされる必要もありません。
タッチパネル式のオーダー用端末には広告や販促用のコンテンツを流すことも可能なので（デジタルサイネージですね）、顧客体験の向上とレストランの売上向上を同時に狙えるということで、導入が進んでいるようです。
デジタルサイネージとセルフサービステクノロジーは親和性が高く、組み合わせが有効だと思われます。
While some quick-service chains such as Jack in the Box are testing self-service kiosks located near the service counter, the trend among most fast casual chains leans toward pay-at-the-table options. Boston-based Legal Seafoods has pay-at-the-table devices at more than a dozen of its restaurants, with plans to introduce the devices in all locations by the end of the year.
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アメリカでは金融機関や OOH 広告、ファストフードなどの接客分野でデジタルサイネージの受容が進み、不況にも関わらずデジタルサイネージ業界は急成長の軌道に乗り始めています。その一方でインストアメディアとしての普及はなかなかスムーズに行っていないようです。
ここではその理由と、普及のカギとなるポイントについて述べますが、結論から言うと他の新技術との統合がデジタルサイネージの将来にとって重要だということです。
まず北米の市場規模ですが、予測にはかなりのバラツキがあり、だいたい 2011年に 20億〜25億ドル（約2,000〜2,500億円）となっています。これはハードウェアから見た市場規模で、15万カ所に 90万台程度のスクリーンが設置された場合の計算になります。実際にはこれらのスクリーンすべてにコンテンツが必要で、多くは広告を流すことになるでしょう。2011年までに最高 35億〜40億ドル（約3,000〜4,500億円）の広告市場になると予測されており、北米のデジタルサイネージ市場は 2011年までに全体で 55億〜65億ドル（約5,500〜6,500億円）になる見込みです。
一方、リテールへのデジタルサイネージの普及は予想外に遅れています。理由のひとつはコストですが、それ以外にも以下のような要因があるものと考えられます。
- 戦略の欠如：デジタルサイネージネットワークで実現できることとできないことを理解している小売業者は少なく、明確な目標やゴールの設定を妨げている。多くは、成功/失敗の定義ができない、ブランドポジショニングの検討不足、適切なテストと効果測定の欠如、といった失敗に繋がってしまう。
- 責任者の不在：ネットワークの運用はリソースを必要とする。コンテンツの供給、スケジュール管理、店内への配置などを管理してネットワークを運用することがマネージメントチームの課題となる。
- 店内の他のエリアとの統合ができない：店内の様々な施策とのコーディネートがデジタルサイネージネットワークの成功には必要である。ビジュアル・マーチャンダイジング、インターネット、カタログ販売などのプラットフォーム間の連携がひとつ、それを実行するスタッフを見つけることがもうひとつの課題となる。
- コンテンツプランニングの不在：リテールの場合によくある失敗はコンテンツプラインニングと予算の欠如で、例えば誰がコンテンツをつくるのか、どの程度の頻度で更新するのか、第３社の広告は許容するのか、許容するなら誰が監視し、誰が広告を販売し、いくらで販売するのか、といったことを決める必要がある。
- 一貫性を欠いた広告効果測定：デジタルサイネージの広告効果測定は、従来通りのリーチとフリークェンシーに落ち着くことはない。リーチとフリークェンシー、アウェアネスといった従来の指標も必要だが、新たにスクリーン毎、ゾーン毎、店舗毎のリアルタイムデータも必要で、これによって広告の最適化を行う。
厳しい経済状況にも関わらず、一部の小売業者ではインストア・デジタルサイネージを戦略的決断として捉え、状況に関係なく実行する必要があると考えています。
近い将来、デジタルサイネージはほかの様々な顧客コミュニケーションのプラットフォームとシームレスに統合され、顧客向けメッセージのパーソナライズ化に対応していく必要があるでしょう。こうしたプラットフォームにはインターネットのほか、携帯端末やセルフサービスも含まれます。プラットフォームを超えたメッセージのコーディネートと統合により一貫したブランドコミュニケーションを行うことで、顧客体験を向上させ、ブランドロイヤリティやセールスの向上に繋げることが可能になります。
Ｅコマースの成長によって、店舗での購買行動に与える影響もますます増大しています。消費者の多くは事前にオンラインで情報を検索するため、自動車の購入者の 72%はショールームに来る前に買いたい車種とその値段を決めているそうです。
セルフサービスも重要性を増している技術です。デジタルサイネージを使って、セルフレジの待ち時間に様々な情報を提供し、顧客を引きつけることが可能です。
デジタルサイネージから携帯端末にセール情報やクーポンをダウンロードしたり、逆に携帯からメッセージを投稿することも可能になってきています。
こうした様々な顧客向けの技術は今後も発達し、買い物客のショッピング体験に大きなインパクトを与えるでしょう。重要なのは、消費者の行動に影響を与える関連性の高いメッセージをいかにして届けるかということで、様々な技術をうまく統合することがポテンシャルを引き出す上で重要なカギとなるはずです。
In summary, customer-facing technologies will continue to evolve and impact the retail customer shopping experience. To execute these platforms successfully requires a lot of planning and coordination at many levels. As these technologies continue to merge, an understanding of how to deliver relevant messages to influence consumer behavior is required to realize their potential. As our experience with these newer technologies increases, so will the resulting impact on the customer.
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ヘッドマウントディスプレイを用いたデジタルサイネージで歯科治療の恐怖感を払拭しようという試みです。これは歯科治療中の痛みを楽しいＴＶドラマや映画で和らげようというもの。楽しい映像を見せることで痛み止めの薬を飲む以上に痛みを緩和する効果が得られるという研究の成果に基づいているそうです。
アメリカのベンチャー企業 InChairTV は、眼鏡型のヘッドマウントディスプレイを使って治療中の患者にコンテンツを視聴させると共に、ケア製品などのコマーシャルを流すことで広告収入を得るというビジネスモデルを展開しています。
患者が見ることのできる番組は普段テレビで見ている人気番組と同じですが、CM の箇所だけが独自のコマーシャルに置き換えられています。またホワイトニングなどの高額治療の説明も流れることから歯科医にとっても売り上げアップに繋がるよう意図されているようです。
アメリカにはいろいろと面白いサービスがありますね。
InChairTV is a patient entertainment and marketing system for use in the dental chair. While patients are being treated, InChairTV allows you to watch TV shows and movies on a simulated 40 or 60 inch screen.
ICTV combines personal video eyewear with a “Netflix for Dentists” service that sends licensed, popular TV shows and movies to the headset.
（InChairTV Company Profile より、一部引用）
