日本初のデジタルサイネージ・コンサルタント、デジタルサイネージ総研(TM)が国内および海外の最新情報や市場の動向をお届けします
デジタルサイネージ用の顔認識ソフトウェアに、月々 $9.95 という格安のソリューションが登場しました。
この分野の最大手である TruMedia 社は、定評のある iCapture システムの廉価版として iTRI をリリース。PC に一般の USB カメラを接続したもので動作するようになっており、視聴者の年齢・性別を判別するだけでなくメディアプレイヤーへのフィードバックによりコンテンツを切り替えることが可能となっています(同社では「プロアクティブ」広告と呼んでいる)。
解析の精度は多少落ちるようですが、この価格はなかなか魅力的なのではないでしょうか?
TruMedia Technologies, the provider of audience measurement solutions for the digital signage industry, has released a new ‘budget’ measurement product to stimulate demand.
(TruMedia Release Budget Version Of Audience Measurement Tool より、一部引用)
[youtube:http://www.youtube.com/watch?v=HdDB_HzJAKg]
以前の記事に書きましたが、すでに渋谷の大型ビジョンでも TruMedia 社の顔認識技術を使って視聴者属性の分析が開始されています。
以前にもご紹介したイスラエル TruMedia 社の画像解析・顔認識技術ですが、渋谷駅前の「QFRONT」にある大型ビジョンで採用されたようです。
これまでは手作業で行っていた視聴者数のカウントが、自動化によってリアルタイムに計測できるようになる上、年齢や性別なども自動的に解析できるようになります。より精度の高い視聴率情報を提供することで広告主にとっての魅力が高まるでしょうし、より効果的な時間帯を調べて集中的に表示させるとか、見ている人の属性に合わせて表示する広告を変えるなどの自動最適化も可能になってきます。
これから約3ヶ月間実証試験を行い、来年以降は全国の大型ビジョンにどんどん導入していく計画だそうです。
渋谷駅ハチ公口スクランブル交差点、「QFRONT」(渋谷区宇田川町)壁面の大型ビジョン「Q’s EYE」で10月より、ビジョンを見た視聴者数を自動分析し、性別、年齢別にカウントする実測実験が始まった。
(中略)
分析には、イスラエルTruMedia社の専用ソフトを使う。リアルタイムで視聴者数をカウントし、その後のサーバー解析で、通行人の顔の特徴から性別と年齢、時間帯・コンテンツ別の視聴者数を計測する。30秒以内に同一人物が抽出エリアに入った場合はカウントせず、重複を防ぐ。映像は現地のボックス内で認識・処理後、数値分析のデータのみをサーバーに送信し「個人情報を保護する」(大型ビジョン、見た人を自動分析−ハチ公前交差点で世界初導入より、一部引用)
アメリカのデジタルサイネージ業界団体のひとつ、 OVAB (Out-of-Home Video Advertising Bureau) がデジタルサイネージの視聴率測定に関するガイドラインをまとめました。
ガイドラインは 82ページの内容で、10月29日にニューヨークで開催される Digital Media Summit の場で一般公開される予定です。
視聴率算出の際に計測すべきデータや計算方法に関するガイドラインを定めるほか、既存メディアとの比較にも便利な指標となっており、今後の業界標準となるべきものを意図してつくられています。
長らく待たれていたデジタルサイネージの効果測定基準ですが、これで一定の標準化が達成され、他媒体との比較が可能になれば、デジタルサイネージの普及の妨げとなっていた足かせがひとつ解消されます。
デジタルサイネージ総研では、ガイドラインが発表され次第内容をお伝えする予定です。
The Out-of-Home Video Advertising Bureau (OVAB) is preparing to release a document that it hopes will standardize the numbers and the language used by screen networks, research providers and ad agencies.
The 82-page “Audience Metrics Guidelines” will be publicly released at OVAB’s Digital Media Summit, being held Oct. 29 at The Grand Hyatt in New York City.
(OVAB to publish guide to audience measurement metrics より、一部引用)
アメリカのコンビニを対象にした初の大規模な調査により、デジタルサイネージの有効性を示す強力なデータが得られました。
アメリカ東海岸を中心に 400店舗のコンビニにデジタルサイネージのネットワークを持つ Digital Promo network (DPN) が1年間をかけて行った調査によると、デジタルサイネージによる広告を流した場合の当該製品の売り上げは平均で 26%、最大の効果を示したカテゴリーでは 88%の上昇を記録しました。また販売数量も平均 18%上昇しました。
今回の調査は複数カテゴリーの商品に対して網羅的に実施されたもので、デジタルサイネージの配信記録と POS レジのデータを照合する方式で行われました。デジタルサイネージの設置された 240店舗とデジタルサイネージのない 140の比較対象店舗のデータが集計されており、デジタルサイネージの効果測定調査として十分な信頼性のあるデータが公開されたのは今回が初めてだと考えられます。
長く待ち望まれていたデータがついに公開されたという感じですね。これでデジタルサイネージの導入にも弾みがつくのではないでしょうか。
なおこの調査に関しては、カテゴリーごとの詳細なデータや具体的な調査方法なども公開される予定で、DPN では10月4日から開催される NACS Show までに公開するとしています。
Digital Promo network DPN today announced the preliminary results from a 1-year study of Point-of-Sale POS sales data collected from their 400-store C-Store centric network, which includes 240 stores equipped with networked digital screens and 140 control stores. The network reaches major and minor DMAs on the east coast. The results measured for advertised products across multiple categories, showed sales increases of up to 88%. When averaged, advertised product dollar sales rose 26% while product volume increased 18%.
(Advertising on Digital Signs in Convenience Stores Shows a Sales Lift of up to 88% より、一部引用)
ニールセンがついに家以外の場所での視聴率データを発表しました。今後はオフィスやフィットネスクラブ、ホテル、バーなどでの毎日のTV視聴率が提供されるようです。
7月のデータとしては、Fox の『House』と ESPNの『Home Run Derby』が最高の 570,000 ポイントを記録し、スポーツ競技場の区分では NBC が放送した北京オリンピック開会式の視聴者数が 110万人に達したそうです。
現在のところ 2,500箇所での観測に基づく数値でしかありませんが、今後重要性が増すことが見込まれる分野だけに、ニールセンでは年内にこのサービスを増強する計画です。
デジタルサイネージ業界では家以外の場所でのメディア消費の増加が主張されてきたわけですが、その実態が数値で明らかにされることで、ようやくメディア企業や広告主に対しても説得力のある主張となりえます。
デジタルサイネージをはじめとして、OOH メディアにとっての追い風になりそうですね。
Nielsen has released its first national TV ratings of television viewing outside of the home. Together with audience measurement partner Integrated Media Measurement, the new daily reports cover audiences in locations such as offices, fitness clubs, hotels and bars.
(aka.tv - Nielsen Provides First Ever Out-Of-Home Viewing Figures より、一部引用)
「続きはWebで」というテレビCMも当たり前になりましたね。CMで関心を持ってもらい、詳細はネットで検索してもらうというスタイルが、インターネットの普及によって可能になりました。
では、これをデジタルサイネージに応用するとどのようなコンテンツができるでしょうか?今回はそんなコンテンツを提案してみたいと思います。
テレビCMで「続きはWebで」と表示して視聴者に検索行動を促し、キャンペーンサイトへと誘導する手法を電通とヤフーが進化させた。Yahoo! JAPANで検索すると、検索結果にそのまま商品動画などを表示することができる。
(「続きはWebで」が進化した! 電通とヤフーがYahoo!の検索結果にダイレクトに商品動画を表示するサービスを開発:MarkeZine より、一部引用)
デジタルサイネージの場合は「続きは(webではなくて)携帯で」となるでしょう。なぜなら家の外で使えるインターネット端末といえば携帯電話だからです。
実際のところ、携帯電話での情報検索について調べた調査によると、広告を見て気になった情報を携帯で調べるという行動は、すでにある程度一般化しているようです。
「携帯サイト・デイリーユーザー」の70%以上が、テレビや新聞、雑誌などの広告を見聞きして携帯サイトにアクセスした経験があると回答。広告を見聞きして気になった商品について調べる際、パソコンだけでなく、携帯電話も積極的に利用していることが明らかになった。
デジタルサイネージでは一般に、じっくりと画面を見てもらうことは難しいのが現状ですが、短時間で情報を伝え切るというのもまた至難の業でしょう。そこで、短時間のデジタルサイネージで興味を持ってもらったら「続きは携帯で」ということで RFID や Bluetooth を使ってピッと情報を持って行ってもらうのがよさそうです。
歩きながらでも、気になった情報があれば携帯でピッと取ることができるので、あとからゆっくり見てもらうことが可能です。また携帯からアクセスする先のサーバーでログを取れば、広告効果の測定も簡単です。現在は携帯電話からアクセスした人の属性を取得することはできませんが、近い将来には個人情報と切り離したマーケティングデータが利用できるようになると思われます。そうした情報を蓄積して解析すれば、どのモニターがどういう属性の人に見られているかを継続的にモニターし、把握することが可能になるでしょう。カメラを使って外見から属性を推測する以外にも、いろいろと方法はありそうです。
デジタルサイネージ総研では、ほかにもいろいろなコンテンツのアイディアを提供することが可能です。コンテンツでお困りでしたらご相談下さい。
店舗内におけるデジタルサイネージの有効性に関する調査結果です。
オーストラリアの薬局チェーンで、2つの製品に関して、デジタルサイネージによるプロモーションのみを行った店舗となにも行わなかった店舗での売り上げを比較した結果、20%の売り上げ増加が見られたそうです。この調査は2ヶ月間に渡って4つの店舗で行われ、顧客が実際にデジタルサイネージの広告を見て影響を受けていることが明らかになったということです。
なにも宣伝をしないよりはデジタルサイネージで宣伝した方が商品が売れた、ということですね。気になるのは広告にかかった費用と売り上げの増加によってもたらされた利益との差額ですが、デジタルサイネージの場合、同じ広告をたくさんの画面に出せば費用対効果はよくなるでしょう。いずれにしても、売り場で広告を流すことはその製品の売り上げにダイレクトに影響するということです。
またこうした調査の際には、「宣伝した製品と同一カテゴリーにある競合製品の売り上げはどう変わったか」についても同時に調べた方がよさそうです。単に同一カテゴリー内での売れ筋が変わっただけなのか、売り上げの純増があったのかを知るために不可欠なデータですし、店舗全体の売り上げ増加にも貢献したのかどうかがわかります。
SYDNEY, Australia — PDM and Sigma announced research results demonstrating the effectiveness of the Wellbeing in-store out-of-home digital media network. The research shows a sales increase of up to 20 percent against comparable stores who do not display the digital media advertising.
(Measurement & Analysis | Digital signage provides 20 percent sales increase for PDM より、一部引用)