デジタルサイネージ総研(TM)ブログ
日本初のデジタルサイネージ・コンサルタント、デジタルサイネージ総研(TM)が国内および海外の最新情報や市場の動向をお届けします
アメリカの巨大メディアグループ Clear Channel Communications のデジタルサイネージネットワークが、18歳のグラフィティ・アーティストにハッキングされたというニュースがありました。
supertouch blogによると、グラフィティ・アーティストSKULLPHONEがメディアグループClear Channelの電子看板ネットワークをハッキング、ロサンゼルス周辺10か所のデジタルビルボードを自分のトレードマークである「骸骨と携帯」イメージで乗っ取ることに成功したとのこと。
（18歳のグラフィティ・アーティスト、LA周辺10か所の電光掲示板をハッキング - Engadget Japanese より一部引用）
結局、このニュースは一部間違いで、続報（SKULLPHONEのデジタル看板「ハッキング」、実は有料広告）によると「単に1日分の料金を支払って掲載された正規の広告にすぎなかった」ようですが、広告手法としてはちょっと面白いように思います。
一方で、デジタルサイネージを使って発信される情報の信頼性に対する警告の意味もあったのかな、と感じました。まだテレビのように法規制が整備されていない新しいメディアであるだけに、広告なのかニュースなのかハッキングされたものなのか、にわかに判別できないとしたら危なっかしいところがあります。
その辺りのガイドラインづくりは、公共スペースへの機器設置の際の安全基準などと共に、今後整備を急ぐ必要があるでしょう。
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少し前の記事でもご紹介しましたが（次世代超大型ディスプレイ技術の本命か？プラズマチューブアレイ方式）、プラズマ・チューブアレイ（PTA）という新技術を引っさげて登場した篠田プラズマの記者会見の模様を伝える記事が出ています。
北米市場での予測データとして、「米国パブリックディスプレイ市場は、2005-10 年にかけて年平均成長率 46.3%」「日本国内も同様な展開が見込まれる」という強気な見解を示していますね。
また、「篠田プラズマは，2008 年下期に 142 型モジュールの量産出荷を始める予定」だそうです。値段的には同サイズの LED より少し安くなるという話ですので、わりと高価であることは確かですが、素晴らしい特徴を備えていることも事実ですので、実物を目にするのが楽しみです。
以下、一部引用：
大画面が得意でしかも薄型・軽量，シームレス接続が可能などといった特徴を備えるPTAが最適であることをアピールした。
現行技術で，画面寸法100型以上のデジタル・サイネージを実現する場合，例えば（1）プロジェクター，（2）LEDディスプレイ，（3）液晶を用いたマルチビジョン，（4）PDPといった手段が考えられる。これに対し篠田氏は，それぞれの課題を以下のように指摘した。すなわち，（1）のプロジェクターは，輝度が低い。（2）のLEDディスプレイは，解像度が低くコストが高い。（3）のマルチビジョンは，各ディスプレイ間に非表示領域が発生する。（4）のPDPは，膨大な設備投資が必要になる。
【続報2】「デジタル・サイネージへの要求をすべて満たすのはPTAのみ」，篠田プラズマが力説 - 産業動向オブザーバ - Tech-On!
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公共性の観点から、デジタルサイネージと広告公害について 考えてみたいと思います。
デジタルサイネージは、またの名を「アウト・オブ・ホーム・アドバタイジング（屋外広告）」と呼ばれるように、公共空間（パブリック・スペース）に設置されるものです。そのため、やはり広告公害の問題とも無縁ではいられないでしょう。
2006年の話になりますが、ブラジル・サンパウロ市では、屋外広告を大々的に規制する法案が成立しました。
サンパウロ市議会は26日、市内のアウトドアー広告公害追放をめざすカサビ市長法案を賛成41票、反対1票をもって可決、カサビ市長は同日裁可した。来年1月1日から実施される。
ビル、私有地、公有地に無秩序に立てられた看板や商店の宣伝を規制する内容で、実施によって市内の景観をよくするのが狙い。
具体的には電子パネル、アウトドアー、バナー、横断幕等による広告の規制で、商店、銀行、サービス会社は正面看板を縮小させられる。
また、タクシー、飛行機、飛行船による広告、街頭での宣伝ビラ配布も禁止する。違反に対する罰金は最低が1万レアル。
この法案は 2007 年には実際に施行された模様です。街の様子を撮影した画像が公開されています。
> São Paulo No Logo by Tony de Marco：Flickr.com
また、実際に看板が撤去された街に対する人々の反応や様々な副作用についてはこちらの記事（英文）で見ることができます。
それによると、撤去の対象がポスター部分だけであったため枠の部分はそのまま残されてゴーストタウンのような景観になってしまっていることや、貧乏な人たちの中には自宅の庭や住宅の壁面を広告スペースとして売ろうとする人々が現れるなどの予想外の事態が報告されています。
São Paulo: The City That Said No To Advertising
個人的には、単に広告を撤去すればよいというものではなく、むしろそのクオリティや内容の方を問うべきだろうと思っています。例えばロンドンの地下鉄（Tube）には壁面いっぱいに直貼りされたクールな巨大ポスターがあった方が断然いいと思うし、とにかくカッコよくて人々を楽しませてくれるようなポスターである限りは、公共の利益にそれほど反しないんじゃないかと思います。
とはいえ、デジタルサイネージは家庭のテレビと違ってチャンネルを変えたり電源スイッチを切ることができないわけですから、無理矢理見せられて不快な内容・クオリティであれば広告公害となるでしょう。そういった意味で、公共性というものをこれまで以上に意識せざるを得ないメディアであると言えるのではないでしょうか。
他方、海外では建物の壁面全体がデジタルパネルで構成されたような建築物がすでに登場し始めており、それに関する国際会議なども開かれています。こうした「デジタルサイネージ建築」とでも言うべきものについてはまたあらためて書こうと思いますが、これはデジタルサイネージが単なる看板としてではなく、都市の景観そのものを形作っていく可能性があるということではないかと思います。そうなるとますます公共性というものが重要になってきますね。
