デジタルサイネージ総研(TM)ブログ
日本初のデジタルサイネージ・コンサルタント、デジタルサイネージ総研(TM)が国内および海外の最新情報や市場の動向をお届けします
「調査∩広告」アーカイブ（デジタルサイネージ総研ブログ）
最近発表された４つの予測資料によると、デジタルサイネージのハードウェアおよび OOH ビデオ広告市場の先行きは明るく、2012年まで堅調な成長が期待できるとのことです。
今年の世界のデジタルアウトオブホーム市場は 12.8%の成長で 61.1億ドル（約6,000億円）に達する見込み。昨年の 22.6%よりは鈍化したものの、2007年から2012年までの平均成長率は 14.5%との予測です（PQ Media 調べ）。
The forecasts for digital signage hardware and out-of-home (OOH) video advertising sales recently issued by four independent research firms paint a bright picture for an industry that has emerged as the dynamic Fourth Screen in communications and advertising.
（Studies Forecast Steady Growth in Digital Signage Hardware and Advertising Sales より、一部引用）
アメリカ市場
世界の 40%近くを占める米国のデジタルサイネージ市場は、昨年比 11.2%の成長となる 24.3億ドル（約 2,300億円）で、今後はロシア、インド、中国、ブラジル、オーストラリアといった国々の成長により米国の比重は低下するものと予想される。
アメリカでは今年 8.1%の成長となるビデオ広告ネットワークが OOH 市場の中で最大の割合を占め、これにはデジタルビルボードやアンビエント広告プラットフォームも含まれるが、単体では 28.2% 成長のデジタルビルボードが最も高い成長率を示しており、2012年まで引き続き 20%台を維持する見込み。一方アンビエント広告プラットフォームや場所ベース（place-based）メディアは今年 6.8%の成長率となった。
景気減退の影響については、広告業界ですでに始まっているメディアシフトがさらに加速し、デジタル OOH への遷移が促進されるとの見方が出ている。広告主は広告への出費を控えるだけでなく、より効果的な方法を求めているため。
ヨーロッパ市場
ヨーロッパ市場に関する別の調査（Goldmedia 調べ）では、2007年からの５年間でデジタル OOH 広告の売上高は 約 204百万ドル（約 200億円）から 797百万ドル（約 780億円）へと４倍増し、OOH 広告市場全体の１割程度を占めるまでになるとの予測。また従来の広告媒体のうち、今後５年間に広告費の増加が見込めるのは OOH セクションのみという予測結果となっている。
テクノロジー市場
MultiMedia Intelligence 発表の調査によれば、今年のデジタルサイネージ用ディスプレイの出荷台数は 34%増の 110万台に上り、2012年までには 230万台に達する見込み。2009年には成長の鈍化が予想されるものの、2010年には二桁台の成長を回復すると見られる。今年はオリンピック需要の後押しを受けて中国がついに米国を抜いてトップとなった。業種別のトップ３はリテール、交通、レストラン＆バーとなっており、教育や企業内コミュニケーション用も伸びているという。
関連市場
ソフトウェア、ハードウェア、および設置や運用サービスまでを含めた包括的な調査（ABI Research 調べ）によると、2008年から2013年のアメリカ市場は 641百万ドル（約 630億円）から 14億ドル（約 1350億円）近くにまで成長する。今後12〜14ヶ月は経済不況が予測されるものの、新しい強力な広告媒体としてのデジタルサイネージにとってはむしろ成長の好機となると同調査では見ている。
まとめ
いずれの調査でも、購買の現場で消費者にアプローチできる点や、従来メディアでは不可能だった高度なターゲティング、インタラクティビティを含めた コミュニケーションメディアとしての優位性といった、デジタルサイネージならではの特徴を高く評価しており、こうした新しい広告手段に対する広告主側の ニーズの高まりから、経済不況もむしろ追い風として作用するのではないかとの予測となっています。
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InfoTrends Inc. によれば、デジタル OOH 市場の複合年間成長率は 25%で、2011年には 26億ドル（約2,600億円）に成長する見込み。
北米には 837,000台のディスプレイが設置されており、年間 18%の増加率。そのうち 43%が主に第三者からの広告の表示を目的としており、年間 58%の成長率となっている。
その他のディスプレイはブランディングや社内コミュニケーションなどの目的に使用されていますが、広告用途が高い成長率を示していることから、これらのディスプレイも将来的に第三者の広告を表示するようになる可能性があります。
InfoTrends Inc. reports that DOOH is growing at 25 percent CAGR toward $2.6 billion by year end 2011. The number of 837,000 displays currently installed in North America is growing by 18 percent annually. The 43 percent of these displays that are used primarily for third party advertising is growing at 58 percent annually.
（Digital out-of-home is an advertiser’s most powerful tool より、一部引用）
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アメリカのコンビニを対象にした初の大規模な調査により、デジタルサイネージの有効性を示す強力なデータが得られました。
アメリカ東海岸を中心に 400店舗のコンビニにデジタルサイネージのネットワークを持つ Digital Promo network (DPN) が１年間をかけて行った調査によると、デジタルサイネージによる広告を流した場合の当該製品の売り上げは平均で 26%、最大の効果を示したカテゴリーでは 88%の上昇を記録しました。また販売数量も平均 18%上昇しました。
今回の調査は複数カテゴリーの商品に対して網羅的に実施されたもので、デジタルサイネージの配信記録と POS レジのデータを照合する方式で行われました。デジタルサイネージの設置された 240店舗とデジタルサイネージのない 140の比較対象店舗のデータが集計されており、デジタルサイネージの効果測定調査として十分な信頼性のあるデータが公開されたのは今回が初めてだと考えられます。
長く待ち望まれていたデータがついに公開されたという感じですね。これでデジタルサイネージの導入にも弾みがつくのではないでしょうか。
なおこの調査に関しては、カテゴリーごとの詳細なデータや具体的な調査方法なども公開される予定で、DPN では10月４日から開催される NACS Show までに公開するとしています。
Digital Promo network DPN today announced the preliminary results from a 1-year study of Point-of-Sale POS sales data collected from their 400-store C-Store centric network, which includes 240 stores equipped with networked digital screens and 140 control stores. The network reaches major and minor DMAs on the east coast. The results measured for advertised products across multiple categories, showed sales increases of up to 88%. When averaged, advertised product dollar sales rose 26% while product volume increased 18%.
（Advertising on Digital Signs in Convenience Stores Shows a Sales Lift of up to 88% より、一部引用）
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店舗内におけるデジタルサイネージの有効性に関する調査結果です。
オーストラリアの薬局チェーンで、２つの製品に関して、デジタルサイネージによるプロモーションのみを行った店舗となにも行わなかった店舗での売り上げを比較した結果、20%の売り上げ増加が見られたそうです。この調査は２ヶ月間に渡って４つの店舗で行われ、顧客が実際にデジタルサイネージの広告を見て影響を受けていることが明らかになったということです。
なにも宣伝をしないよりはデジタルサイネージで宣伝した方が商品が売れた、ということですね。気になるのは広告にかかった費用と売り上げの増加によってもたらされた利益との差額ですが、デジタルサイネージの場合、同じ広告をたくさんの画面に出せば費用対効果はよくなるでしょう。いずれにしても、売り場で広告を流すことはその製品の売り上げにダイレクトに影響するということです。
またこうした調査の際には、「宣伝した製品と同一カテゴリーにある競合製品の売り上げはどう変わったか」についても同時に調べた方がよさそうです。単に同一カテゴリー内での売れ筋が変わっただけなのか、売り上げの純増があったのかを知るために不可欠なデータですし、店舗全体の売り上げ増加にも貢献したのかどうかがわかります。
SYDNEY, Australia — PDM and Sigma announced research results demonstrating the effectiveness of the Wellbeing in-store out-of-home digital media network. The research shows a sales increase of up to 20 percent against comparable stores who do not display the digital media advertising.
（Measurement & Analysis | Digital signage provides 20 percent sales increase for PDM より、一部引用）
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デジタルサイネージに期待される事柄のひとつとして、エコロジーという側面があります。広告に費やされる紙資源の大部分はわずかな期間で廃棄されており、その無駄が指摘されています。書籍が何十年も捨てられることなく利用されるのに比べて、ポスターやチラシ、DM などは手渡されるそばから捨てられていきます。
ポスターやキャンペーン広告、様々な告知などをデジタルサイネージで行うようにすれば、短期間で捨てられる紙の使用量を減らして資源を節約できるだけでなく、印刷に使われるインク、配送のための時間とエネルギー、廃棄にかかる費用などもなくすことができます。これらの節約効果は、デジタルサイネージの設置や運用のためのコストを大きく上回るものと思われます。
ある英国企業の調査によれば、デジタルサイネージによって実際に資源を節約できることが確認できたということです。また、11億ポンドに及ぶイギリスのポイント・オブ・セールス広告費のうち 50％は廃棄されており、より環境に優しい店頭プロモーションに対する消費者からの要求が強まっているとのことです。
デジタルサイネージの利用は、企業の「グリーンな」イメージの創出にも役立つかも知れません。
Stephen Henley, managing director of Bristol-based Henley & Henley, claimed that tests had proven that the screens reduced waste paper.
“We now know that the use of wireless media offers advertisers a cost-effective way of delivering campaigns with minimal wastage,” he said.
Sean Keenan, managing director of Comtech M2M, which creates electronic in-store advertising, added that the drive for companies to be more eco-aware is coming from consumers.
“With over 50 per cent of the £1.1bn spent on the UK’s point of sale being wasted, retailers are facing increased demands from consumers to deliver environmentally-friendly in-store promotions,” he said.
（Electronic advertising ‘greener’ than paper - vnunet.com より、一部引用）
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アメリカのデジタルサイネージ市場に関するリポートを日本語に翻訳したものを公開します 。
2007年12月20日付けで新しいマーケティングリポートが発表されています。
http://www.emarketer.com/Article.aspx?id=1005697&src=article1_newsltr
以下に簡単な翻訳を載せておきます。
屋外広告：最新リポート（Outdoor Advertising: A New Look）
2007年12月20日
本番はこれから（You ain’t seen nuthin’ yet.）
屋外広告には広告そのものとほぼ同じだけの歴史があるが、この古いメディアがいま新しく生まれ変わろうとしている。
実際のところ、デジタル、ビデオ、およびワイヤレス技術は今後数年間のうちに屋外広告というジャンルを刷新し、インターネット広告以外のあらゆる広告媒体をしのぐ成長をもたらすだろう。
eMarketerは、米国の屋外広告収入の総収益が2006年の68億ドルから2011年には102億ドルに上昇すると予測している。
「屋外広告はトレンドに逆行している」と言うのは、 eMarketerのシニアアナリストであり 屋外広告：最新レポート（Outdoor Advertising: A New Look）の著者でもあるベン・マクリンである。「他の伝統的な広告が、ますます断片化する観客や目まぐるしく変わるメディア消費パターンへの対応に苦戦する一方、屋外（out-of-home）広告部門に対しては進化するメディア環境が有利に働いています」。
テレビやラジオと異なり、屋外広告はチャンネルやウェブサーフィンによる影響を受けにくく、またデジタル技術とビデオ技術がそのメディアをますます魅力的かつ効果的なものにしようとしている。
この新技術にとってのチャンスが広がりつつあることを示す一例として、屋外ビデオ広告のネットワークが「オルタナティブな」屋外広告と呼ばれる分野の最大の構成要素になろうとしていることが挙げられる。
「アウトオブホーム（OOH）ビデオ（narrowcastingとも言う）とは、小売店、交通機関、オフィスビル、ショッピングモール、劇場、バーやレストラン、 ガソリンスタンド、ホテルおよびジムといった場所で、観客に視聴させるビデオコンテンツや広告を差します」とマクリン氏は語る。
eMarketerでは、米国における屋外ビデオ広告に対する支出額が、2007年の合計22.5億ドルから2011年には12.6億ドルに上昇するものと予測している。
フラットパネル液晶ディスプレイのコストの低下が IP およびワイヤレスインターネットの出現と相まって、屋外ビデオ広告の市場を牽引している。
「屋外広告部門にとってのもうひとつの重要な追い風要因は、米国の消費者がより多くの時間を、家の外で、ショッピング、レストラン、ウォーキング、旅行や待合せなどに費やすようになっていることです」と、マクリン氏は言う。
Veronis Suhler Stevensonによれば、米国の消費者は30年前に比べて２倍の時間を家の外で過ごし、通勤に要する平均時間も倍増して約１時間に伸びている。
「広告配信や効果測定のための新しいツール類も、屋外広告が提供する新しい創造的な可能性を受け入れることに対して広告主たちに信頼感を与え始めています」と、マクリン氏は言う。
詳細は、eMarketerの 屋外広告：最新レポートをお読み下さい。
