デジタルサイネージ総研(TM)ブログ
日本初のデジタルサイネージ・コンサルタント、デジタルサイネージ総研(TM)が国内および海外の最新情報や市場の動向をお届けします
アメリカのコンビニを対象にした初の大規模な調査により、デジタルサイネージの有効性を示す強力なデータが得られました。
アメリカ東海岸を中心に 400店舗のコンビニにデジタルサイネージのネットワークを持つ Digital Promo network (DPN) が１年間をかけて行った調査によると、デジタルサイネージによる広告を流した場合の当該製品の売り上げは平均で 26%、最大の効果を示したカテゴリーでは 88%の上昇を記録しました。また販売数量も平均 18%上昇しました。
今回の調査は複数カテゴリーの商品に対して網羅的に実施されたもので、デジタルサイネージの配信記録と POS レジのデータを照合する方式で行われました。デジタルサイネージの設置された 240店舗とデジタルサイネージのない 140の比較対象店舗のデータが集計されており、デジタルサイネージの効果測定調査として十分な信頼性のあるデータが公開されたのは今回が初めてだと考えられます。
長く待ち望まれていたデータがついに公開されたという感じですね。これでデジタルサイネージの導入にも弾みがつくのではないでしょうか。
なおこの調査に関しては、カテゴリーごとの詳細なデータや具体的な調査方法なども公開される予定で、DPN では10月４日から開催される NACS Show までに公開するとしています。
Digital Promo network DPN today announced the preliminary results from a 1-year study of Point-of-Sale POS sales data collected from their 400-store C-Store centric network, which includes 240 stores equipped with networked digital screens and 140 control stores. The network reaches major and minor DMAs on the east coast. The results measured for advertised products across multiple categories, showed sales increases of up to 88%. When averaged, advertised product dollar sales rose 26% while product volume increased 18%.
（Advertising on Digital Signs in Convenience Stores Shows a Sales Lift of up to 88% より、一部引用）
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富士フイルムイメージテック株式会社主催の「デジタルサイネージ 2008」でセミナーをさせていただきます。
2008年10月16日（木）13：00〜、場所は東京ミッドタウン 富士フイルム本社 二階です。
お申し込み方法など、詳しくはこちらから。定員がありますのでお早めに！
富士フイルムイメージテック株式会社 | DIGITAL SIGNAGE 2008開催のご案内
富士フイルムイメージテックは、2008年10月16日（木）・10月17日（金）の2日間、東京ミッドタウン 富士フイルム本社 二階にて法人・ビジネスユーザーを対象に「DIGITAL SIGNAGE 2008（デジタルサイネージ2008）」を開催いたします。
デジタルサイネージとは、電子ディスプレイを使った情報配信システムです。屋外・店頭・商業施設・公共空間・交通機関など、あらゆる場所でタイムリーに ターゲットを絞った広告が訴求できます。 ICカードや顔認証など様々な情報技術と組み合わせることによりさらに新たな魅せ方、ビジネスチャンスが拡がります。
富士フイルムグループの技術を結集した「驚きや楽しさ」をぜひ体験してください。
この機会に最新のデジタルサイネージの世界に触れてみませんか。「DIGITAL SIGNAGE 2008（デジタルサイネージ2008）」の詳細情報は、富士フイルムイメージテックのウェブサイトをご覧ください。
⇒ http://fjit.fujifilm.co.jp/semina/article/20081016/01/index.html＜DIGITAL SIGNAGE 2008（デジタルサイネージ2008）の概要＞
○会期
2008年10月16日（木）〜10月17日（金）
10：00〜17：00
○会場
東京ミッドタウン 富士フイルム本社 2F
〒107-0052
東京都港区赤坂9丁目7番地3号
（東京ミッドタウン）
○ご来場のお客様へ
当日は名刺をお持ちください。
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ニールセンがついに家以外の場所での視聴率データを発表しました。今後はオフィスやフィットネスクラブ、ホテル、バーなどでの毎日のＴＶ視聴率が提供されるようです。
７月のデータとしては、Fox の『House』と ESPNの『Home Run Derby』が最高の 570,000 ポイントを記録し、スポーツ競技場の区分では NBC が放送した北京オリンピック開会式の視聴者数が 110万人に達したそうです。
現在のところ 2,500箇所での観測に基づく数値でしかありませんが、今後重要性が増すことが見込まれる分野だけに、ニールセンでは年内にこのサービスを増強する計画です。
デジタルサイネージ業界では家以外の場所でのメディア消費の増加が主張されてきたわけですが、その実態が数値で明らかにされることで、ようやくメディア企業や広告主に対しても説得力のある主張となりえます。
デジタルサイネージをはじめとして、OOH メディアにとっての追い風になりそうですね。
Nielsen has released its first national TV ratings of television viewing outside of the home. Together with audience measurement partner Integrated Media Measurement, the new daily reports cover audiences in locations such as offices, fitness clubs, hotels and bars.
（aka.tv - Nielsen Provides First Ever Out-Of-Home Viewing Figures より、一部引用）
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さあデジタルサイネージを導入だ！と決断したあとに気をつけるべき事柄のトップ10をご紹介します。題して「デジタルサイネージの落とし穴」トップ１０。
No. 1：明確な目的の欠如
デジタルサイネージを使えば効果的なマーケティングができ、潜在的な顧客の購買行動に影響を与え、ターゲットごとに最適なメッセージを送ることができます。とはいえ、明確な目的がなければ成功はおぼつきません。
事前にしかるべき時間をかけて、実現したいシステムの姿を紙に書き出すことで、方向性と焦点が定まります。曖昧な目標を掲げて努力しても無駄な費用とフラストレーションを生むだけです。
No. 2：デジタルサイネージをＩＴプロジェクトと誤解する
デジタルサイネージ・ネットワークと聞くとＩＴっぽく聞こえますが、ＩＴプロジェクトだと考えるのは危険です。
優秀なＩＴマネージャーであっても、普通はデジタルサイネージの成功に必要な経験を持ち合わせていません。ＩＴマネージャーはデジタルサイネージをパワーポイントのプレゼンのように考えてしまいがちですが、実際には全く違うからです。
パワーポイントは素晴らしいビジネスツールですが、テレビ番組やCM、ニュースやプロモーションビデオをパワーポイントでつくることはあり得ません。実際には、デジタルサイネージの扱う内容は会議室よりはテレビ局のそれに近いのです。そのことを忘れないでください。
No. 3：コンテンツの欠如
コンテンツのないデジタルサイネージなんて、記事のない新聞みたいなものです。
デジタルサイネージをやるという決断の裏には、何らかのコミュニケーションをしたいという意図があるはずです。しかし、コンテンツなしのコミュニケーションはありえません。幸いなことに、ロゴやCM、プロモーションビデオ、印刷広告、図面などの既存のリソースをデジタルサイネージのコンテンツとして再利用することが可能です。
加えて、RSS フィードは常にアップデートされる新鮮なコンテンツの供給手段として優れています。ニュースや天気、スポーツの試合結果などの情報があれば、視聴者の関心を引けるでしょう。
ソースが何であれ、コンテンツはデジタルサイネージの成功を左右します。コンテンツをどこから持ってくるかはネットワークの設置それ自体と同じくらい重要です。
No. 4：プロジェクトマネージャーの欠如
国際宇宙ステーションの設計ほどではないにせよ、デジタルサイネージ・ネットワークの構築は複雑な仕事です。そうしたプロジェクトでは予期せぬ問題の発生が避けられないため、その影響を最小限にとどめるためには独立した専任マネージャーの存在が不可欠です。複数のマネージャーによる委員会などはマネージャーがいないのと同じで役に立ちません。
No. 5：コンテンツをアップデートする人がいない
RSS フィードやニュース配信サービスは鮮度のある情報源ですが、あなたの会社の独自のメッセージや最新情報はどうしますか？
視聴者に見てもらえるデジタルサイネージ・ネットワークを維持するには、新鮮なコンテンツが際限なく必要です。したがってデジタルサイネージの運営には、優秀かつ強力な人材をコンテンツ制作者として配属する必要があります。さもなければ、ネットワークに流れるテキストや画像、ビデオは瞬く間に古ぼけてしまうでしょう。そうなってしまっては逆効果です。いったん「前に見たからいいや」という印象を持たれてしまうと、それをくつがえすのは困難です。
No. 6：安物買いの銭失い
予算を気にすることは何も悪いことではありません。が、ディスプレイやコントローラー、ソフトウェアといった製品や、コンテンツ制作を含めたサービスの選択を、値札だけを基準に行うのは長期的に見て得策ではありません。
コストだけを見て組み上げられたシステムではポイントをはずしてしまいます。デジタルサイネージ・ネットワークでは、目的とする人々に情報を伝えることが重要です。単に安いからという理由で購入したシステムは、節約したお金以上の機会損失を招いてしまう危険性があります。
No. 7：設置場所がきちんと決まっていない
モニターをどこに設置したいのかを決めておくことはいくつかの理由で重要です。まずプレイヤーのレイアウトのためにはモニターの位置が決まっていなくてはなりません。プレイヤーからモニターまでのケーブル長を考慮する必要があるためです。位置をしっかり決めておくことで、設置工事の費用や再工事による無駄な出費を抑えることができます。
２つめは、実際に設置する場所の決定で、これはマウント方法の検討に欠かせません。また電源の確保、周辺の邪魔な光源への対処などもできませんし、悪くすれば、No.1 に挙げた目的の欠如を示すサインかも知れません。
No. 8：設置業者のゼネコン的能力の欠如
デジタルサイネージの設置作業はかなり複雑です。壁に穴をあけたり、独立アースの電源を増設したりといった目に見える作業のほかにも、ダクトの移動や壁の補強などの微妙な調整作業がその都度発生します。そのため、ゼネコン的実績のある業者を選んだ方が無難です。場合によっては大工や電気工、配管工、空調工などが必要になったとしてもおかしくありません。これら全ての職工をまとめて管理できる業者に頼んだ方が、時間とコストを節約できるでしょう。
No. 9：システムの習熟期間を十分に取らない
デジタルサイネージの担当者は、その成果を経営陣に早く見せたいと急ぎたがるものです。相当な金額を注ぎ込んでいるのだから、できる限りはやくお披露目するのが当たり前というわけです。
しかしながら、デジタルサイネージ・システムのためのコンテンツを制作し、スケジュールを組み、表示内容を切り替えるにはスキルが必要です。デジタルサイネージ・ネットワークを使いこなせるだけの訓練を積むには時間がかかります。十分な習熟期間を取れないまま一般に公開したとしたら、コミュニケーションのための努力を台無しにしてしまうことでしょう。
No. 10：計画段階で将来の拡張を考慮していない
先のことを考えない計画は高く付きます。将来に目を向けておかないと、拡張を実現するために未償却の機材を取り替えなければならない事態を招くかも知れません。経験上、デジタルサイネージを導入した後には例外なく拡張への興味が出てくるものです。はじめから備えておきましょう。
（Project Management | Top 10 deployment pitfalls | Digital Signage Today より、一部を翻訳して引用）
いかがでしょうか。当たり前のことばかりに思えますが、意外に陥りやすいのが落とし穴です。
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店舗内におけるデジタルサイネージの有効性に関する調査結果です。
オーストラリアの薬局チェーンで、２つの製品に関して、デジタルサイネージによるプロモーションのみを行った店舗となにも行わなかった店舗での売り上げを比較した結果、20%の売り上げ増加が見られたそうです。この調査は２ヶ月間に渡って４つの店舗で行われ、顧客が実際にデジタルサイネージの広告を見て影響を受けていることが明らかになったということです。
なにも宣伝をしないよりはデジタルサイネージで宣伝した方が商品が売れた、ということですね。気になるのは広告にかかった費用と売り上げの増加によってもたらされた利益との差額ですが、デジタルサイネージの場合、同じ広告をたくさんの画面に出せば費用対効果はよくなるでしょう。いずれにしても、売り場で広告を流すことはその製品の売り上げにダイレクトに影響するということです。
またこうした調査の際には、「宣伝した製品と同一カテゴリーにある競合製品の売り上げはどう変わったか」についても同時に調べた方がよさそうです。単に同一カテゴリー内での売れ筋が変わっただけなのか、売り上げの純増があったのかを知るために不可欠なデータですし、店舗全体の売り上げ増加にも貢献したのかどうかがわかります。
SYDNEY, Australia — PDM and Sigma announced research results demonstrating the effectiveness of the Wellbeing in-store out-of-home digital media network. The research shows a sales increase of up to 20 percent against comparable stores who do not display the digital media advertising.
（Measurement & Analysis | Digital signage provides 20 percent sales increase for PDM より、一部引用）
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広告以外の分野にもデジタルサイネージの用途は広がりつつあります。ヨーロッパでは企業内におけるデジタルサイネージの利用に関する本格的な研究が始まっています。
イギリスの研究機関 The Economic and Social Research Council（ESRC：経済・社会研究会議）が、企業環境におけるデジタルサイネージの与える心理学的影響に関する一連の研究に対して資金を提供すると発表。実験消費者心理学の研究者らによる３年間に渡る調査により、デジタルサイネージ・コンテンツが従業員のモラルや仕事への定着率、仕事に対する満足度などにどのような影響を与えるかを明らかにするそうです。
ますます情報過多になる現代企業においては、依然として電子メールが従業員とのコミュニケーションの中心にあるわけですが、こうした領域においてもデジタルサイネージが有効であることが科学的に証明されるのではと期待されています。
少し時間がかかりそうですが、どんな結果が出るのか楽しみですね。
LONDON — The Economic and Social Research Council (ESRC), one of Wales’ leading research-funding bodies, has awarded money for a series of pioneering studies into the psychological impact of digital signage within the corporate environment.
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デジタルサイネージに期待される事柄のひとつとして、エコロジーという側面があります。広告に費やされる紙資源の大部分はわずかな期間で廃棄されており、その無駄が指摘されています。書籍が何十年も捨てられることなく利用されるのに比べて、ポスターやチラシ、DM などは手渡されるそばから捨てられていきます。
ポスターやキャンペーン広告、様々な告知などをデジタルサイネージで行うようにすれば、短期間で捨てられる紙の使用量を減らして資源を節約できるだけでなく、印刷に使われるインク、配送のための時間とエネルギー、廃棄にかかる費用などもなくすことができます。これらの節約効果は、デジタルサイネージの設置や運用のためのコストを大きく上回るものと思われます。
ある英国企業の調査によれば、デジタルサイネージによって実際に資源を節約できることが確認できたということです。また、11億ポンドに及ぶイギリスのポイント・オブ・セールス広告費のうち 50％は廃棄されており、より環境に優しい店頭プロモーションに対する消費者からの要求が強まっているとのことです。
デジタルサイネージの利用は、企業の「グリーンな」イメージの創出にも役立つかも知れません。
Stephen Henley, managing director of Bristol-based Henley & Henley, claimed that tests had proven that the screens reduced waste paper.
“We now know that the use of wireless media offers advertisers a cost-effective way of delivering campaigns with minimal wastage,” he said.
Sean Keenan, managing director of Comtech M2M, which creates electronic in-store advertising, added that the drive for companies to be more eco-aware is coming from consumers.
“With over 50 per cent of the £1.1bn spent on the UK’s point of sale being wasted, retailers are facing increased demands from consumers to deliver environmentally-friendly in-store promotions,” he said.
（Electronic advertising ‘greener’ than paper - vnunet.com より、一部引用）
