日本初のデジタルサイネージ・コンサルタント、デジタルサイネージ総研(TM)が国内および海外の最新情報や市場の動向をお届けします
マス4媒体が縮小する一方でインターネットと OOH が伸びているという現状を受けてのものでしょう。
インターネット広告は、ビデオリサーチインタラクティブのデータを利用。交通広告は、首都圏のJR東日本・東京地下鉄・東急・京王・小田急への交通広告出稿統計データを活用。
電通は、営業活動やクライアントの広告管理サポートのために、新聞、雑誌、テレビ、ラジオの4媒体による「電通広告統計(DAS)」を1966年から運用し、これらは毎年発表している「日本の広告費」の参考データとしても利用されている。しかしながら、クロスメディアコミュニケーション時代における広告管理・アカウンタビリティのためには、インターネット広告や交通広告の統計が不可欠となってきており、6媒体で集計できるようなシステムが望まれていた。
この度、これらに対応するため広告統計開発・運用システムを拡張し、各広告主・銘柄が、6媒体にそれぞれどの程度出稿されたかを一括把握できるようにした。(電通:プレスリリース より、一部引用)
デジタルサイネージには、「テレビに代わる新しい広告媒体」とか、「販促の手段としての店頭 POP の進化形」とか、 「紙のポスターのデジタル化」、「最新情報を必要な場所に即座に伝えるリアルタイム情報掲示装置」などなど、様々な用途が考えられているわけですが、そのひとつである「次世代広告媒体」としての側面に注目した記事です。
広告媒体としてのデジタルサイネージのメリットを、
デジタルサイネージは、従来看板が持っていた、「極めて限られた地域のターゲットへ」「何度も閲覧させる」メリットを活かしつつ、「柔軟な変更が難しい」デメリットを払拭したものである。
とわかりやすく説明するなど、とてもよい記事だと思います。また、インターネット広告とデジタルサイネージとの違いを、
ネットワークというとインターネット広告も大きな市場になっていくことが見込まれているものの、デジタルサイネージは “リアルに存在する” ため、リーチできるユーザー層のセグメントをインターネットとは分けて考えることができる。
と、これまた簡潔に説明してくれています。さらに、こんな興味深い記述もあり、デジタルサイネージへの期待感を煽ってくれています。
電通によれば、屋外広告と交通広告を合わせた市場で約5千億円以上、展示・映像ほかは3500億円程度の規模と試算されており、これがすべてネットワーク 対応のデジタルサイネージに変わることがあれば、「渋谷ジャック(渋谷の交差点の広告をすべて同じ商品などで統一すること)」どころか「日本ジャック」が TV程度の広告費で可能になることも予想される。
昨今製品のライフサイクルは短命化の一途をたどっており、その中でより早い情報のインターネット広告が注目されている。しかし、リア ルに存在する広告媒体が同様のスピード感で情報を発信できれば、TVCM以上に多くの人々の目に触れつつ、Googleの検索連動型広告以上にニッチな広 告活動を展開できる。デジタルサイネージはその可能性を秘めているのである。
記事中でさりげなく取り上げられている、デジタルサイネージ福岡「街メディア」を運営する COMEL(コメル)という会社は、実はソフトバンクテレコムの子会社で、同じソフトバンク系列の会社だったりするのですが、それはご愛嬌といったところでしょう。
売上アップ≫通信/ネットワーク-ITとの融合が進み、次世代広告媒体として導入の進むデジタルサイネージとは:ソフトバンク ビジネス+IT