効果測定

コンテンツ毎の効果測定が可能!サイネージ向け顔認識 バンテン社ニール社長が語る

デジタルサイネージの効果測定サービスが色々と登場してきていますね。優れた技術力で定評のあるバンテンさんが新しい効果測定のツールをリリースされたので、ちょっとお話を伺ってきました。ニールさんは大変日本語が流暢で、日本のデジタルサイネージ業界で一番背が高い方です。
バンテン社 ニール社長
(インタビュー)

Ø 1 顔認識サービスをリリースする事に至った経緯を教えてください

  • これからはデジタルサイネージの標準形として効果測定の数値を出せる環境を作るべきだと思っています。
  • だいたい4年前からメディアオーナーや広告クライアントからの要望がぽつぽつ出始めていたので、当社のプラットフォーム「エンゲージメディア」の1つのメニューとして検討してきていました。ただ、当時は選択肢も少なくて実運用に耐えうるような現実的なものがなかなか見つかりませんでした。今回ようやく条件を満たすQuividi社と協業に至り大変光栄と思っています。

vanten

Ø 2 他社の顔認識サービスとの違いはスバリなんでしょうか?

  • そうですね、はっきりしていることは「顔認識率のクオリティ」と「プレイヤーへの低負荷」、「効果測定値付きの広告放映レポートサービス」ですね。あとこれも重要でした。「普及価格帯」で提供しますよ。



Ø 3 どんなユーザーさんに使ってほしいですか?

  • メディアオーナーさんには媒体価値を上げるために使ってほしいですね。この普及が進めば効果測定の付いているサイネージネットワークとそうではないもので差が出てくるはずです。あとはOEM提供でサイネージのサービスプロバイダーの方々や屋外看板など使っている会社にも提供して付加価値を上げるために活かしてもらおうと思っています。

vanten
(インタビュー終わり)
インターネット業界ではオムニチュアのような著名なアクセス解析ツールを元に、非常に精緻な広告の効果が分析できる事が当たり前になっていますが、デジタルサイネージの領域でもある意味デファクトになる効果測定ツールが生まれてくるかもしれません。ツールを提供する事業者さんと広告代理店さんの動きに注目していきたいところですね。
以下プレスリリースより

株式会社バンテン 平成21年8月18日
バンテンと仏Quividi社、サイネージ向け顔認識効果測定事業で協業
- 日本初、コンテンツ単位の効果測定レポートサービスを提供 -
株式会社バンテン(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:バンワウ ニール)とQuividi社(本社:フランス パリ市、CEO:オリビエ ディザーボ)は、8月1日、Quividi社が有するデジタルサイネージ用の顔認識効果測定システムを日本市場に投入するため、戦略的な開発および販売パートナーとして協業することに合意し、9月30日よりサービス提供を開始することとなりましたのでお知らせいたします。
この協業関係により、バンテンのインテリジェントサイネージプラットフォーム「エンゲージメディア」と、Quividi社の効果測定システムを連動させ、従来から提供してきたコンテンツ放映レポートに測定データを組み入れサービス提供いたします。同時に、今後両者の開発チームが連携し、OEMサービス提供を含めた機能強化を進めてまいります。
「エンゲージメディア」放映レポートサービスは、コンテンツ単位で放映期間や場所など抽出条件を選択し、放映履歴データベースからいつでもレポートファイルをダウンロードできるウェブサービスですが、今回の機能追加により性別や年齢層の認識、カメラの視界でとらえた人数や時間、ディスプレイへ視線向けた人数と時間などもあわせて一覧できるようなります。
当社はQuividi社の効果測定システムを使い、ヨドバシカメラのインストアメディア「ヨドびTV(ヨドビティービー)」ほか数社で2008年12月より実証実験を行ってきており、効果測定品質が広告レポートサービスとして十分であること、ディスプレイエンジン(プレイヤー)へのリソース負荷が低いことなど当社基準をクリアし採用にいたりました。
■ 設置・効果計測イメージ
今まで同様のシステムでは、低い顔検出率、コンピューターへの高い負荷、提出用の広告放映レポート作成の手間など、広告ビジネスの視点としてとらえた場合十分なサービスがなく、また高コストであるという理由から、普及が進んでいないのが現状です。本サービス開始によりそれらの問題をすべて解決し、全ディスプレイに取り付け可能な普及価格帯でサービス提供いたします。この導入コスト軽減によりデジタルサイネージに限らず屋外看板への応用も視野に市場投入を進めてまいります。
■ 株式会社バンテンに関する情報は以下ウェブページを参照してください。
http://www.vanten.com/
■ バンテン「エンゲージメディア」に関する情報は、以下ウェブページを参照してください。
http://www.vanten.com/engagemedia.html
■ Quividi社に関する情報は以下ウェブページ(英文)を参照してください。
http://www.quividi.com/
以上
[本サービスに関する問い合わせ先]
株式会社バンテン
エンゲージメディア営業本部
担当者 :二反田(にたんだ)
電話番号 :(03)5919-0266
電子メール : MAIL
[報道関係のみなさまから本件に関する問い合わせ先]
株式会社バンテン
エンゲージメディアプロダクト担当
担当者 :角井(つのい)
電話番号 :(03)5919-0266
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「25万円でできるデジタルサイネージ/OOH広告の視聴属性調査」を発表したジェイマジック代表取締役宮田さんインタビュー

今日は「25万円でできるデジタルサイネージ/OOH広告の視聴属性調査」開始を6月24日に発表したジェイマジックさんを訪問、代表取締役の宮田さんにインタビューをしてきました!
ジェイマジック宮田さん
■デジタルサイネージに関心をもたれたのはいつ頃ですか?
–一般的な情報としては知っていましたし、注目の分野だとは思っていましたが、当社のビジネスとして検討を始めたのは実はそれほど古いことではありません。
我々はもともと画像認識技術Xモバイルで仕事をしていたのですが、昨年暮れから今年初めにかけて、当社の画像認識プラットフォームのSAYL(R) 2 [セイル・ツー]の応用を検討していました。そのとき、画像認識技術の応用により、街の風景の一部だったデジタルサイネージが視聴者の方に新しい驚きや共感を提供できるのではないかと思ったのです。デジタルサイネージの可能性の大きさをあらためて感じたというところでしょうか。
1月にデジタルサイネージに関連するプレスリリースを発表したところ、その反響の大きさに、正直驚いてしまったというところです。
■御社の画像認識技術によってできることは何ですか?
–画像認識は、画像に映っている、「人」や「物」の位置や種類、特性などを認識する技術です。
このなかの「顔認識」機能により、サイネージを見ている人の顔を検出し、性別や年齢まで識別することができます。たとえば10代の女性にニキビ用の化粧品を表示したり、40代の男性に住宅ローンの借り換えプランの広告を出す、などということも可能になります。
■ そもそもデジタルサイネージの「視聴属性」調査をパッケージサービス化した理由は?
–ネットやモバイルの世界に比べ、まだサイネージは費用対効果につながる提案がしにくいと思っています。マーケティングのP-D-C-Aを回そうとしても、そもそもどんな人が、どれくらい、いつ見ているのかというデータがないというのが現状です。
現状ではデータの収集をしようと思うと、1桁違う金額がかかってしまい、現実的ではない。SAYL(R) 2 [セイル・ツー]の営業に行くと、「もうちょっと手軽にできないか」という声が高かった。実際、視聴属性調査を1ヶ月毎日やってみる、というより先ずは1日やってみて、施策に反映させてみたい。こうしたニーズを強く感じました。
SAYL2
■ サービスをリリースされてからの市場の反応はどうだったでしょうか?
–メディアの方を含め、びっくりするようなお問合せが来ました。やはり直感は間違っていなかったと思っています。
ただ一部の方からは、「サイネージの視聴属性なんて知りたくない」「荒らさないでほしい」というような否定的なご意見も頂きました。すでに販売してしまったハードにネガティブな結果が出ては困るというのです。
その反面、とても良いロケーションにあるサイネージが売れていないという話も耳に入ってきます。とてももったいないことだと思います。
日本中で多くのサイネージを見ましたが、やはり小売り関係と交通広告は強い。
ここはという場所に設置したサイネージの運営者からは、「もっと細かいデータが欲しい」というリクエストを頂いています。
■ このサービスからどんな発展をお考えになっていますか?
–まずは、「どんな人がどれくらい見ているのか」を把握することがスタートだとは思いますが、「調査」よりは、実際にデジタルサイネージで流される広告・コンテンツの側に興味があります。カメラがつくことでインタラクティブなコンテンツも実現できますし、携帯電話などとの連携にも広がりを感じています。
■「日本型デジタルサイネージの発展」に関してイメージはありますでしょうか?
–1枚のサイネージだけでなく、多くのサイネージ上で一度に表示する、いわば面で訴求する広告効果があると思います。
建築とのタイアップということでいえば、当社は以前東京タワーのすぐ側にあり、ライトアップの色を変えるだけで多くの観光客が熱狂的に写メールを撮りまくる風景を日常的に見ていましたから、そのインパクトも十分理解しているつもりです。
また各電鉄さんには路線ごとに異なる視聴行動があり、その土地に合った営業マンが売りたくなるような企画が必要となるでしょうし。
大手流通さんとテレビ局が組んで、ドラマの最終回は店舗でしか見られません、などという企画もありそうです。
■携帯カルチャーとデジタルサイネージの親和性ついてはどう思われますか?
–横向きにケータイをもっている人が増えましたね(笑)。ケータイ動画は若い子にしっかりリーチしています。一駅で見終わるドラマ、2分のドラマなどもあります。
日本が誇るおさいふケータイやスイカの技術で、サイネージにケータイをタッチしてクーポンを取得など、新しいクロスメディア商品としてサイネージ X ケータイは次の課題だと思います。
動画に関しても、今までは専用ソフトしか使えなかったサイネージの技術から、フラッシュで軽く作成することができるようになってきました。こうして裾野が広がってくるのが大切なのでしょうね。
YouTubeでは色々な勝手広告が流れて、人気になっています。こうしたコンテンツをサイネージに流すというのもあると思います。
■御社の人気コンテンツ「顔ちぇき!」とデジタルサイネージとの連動は?
–画面の前に立った人の画像に対し、目を認識して大きな目にしたり、鼻の部分にアニメのキャラクターの鼻をつける、かぶりものなどをかぶせるなど思わず笑ってしまうような画像に一瞬で変換して表示することも、決して難しいことではありません。
たとえばショッピングモールでサイネージの前に立った子供の横に、キャラクターを出現させたり、サイネージの前の人にTVコマーシャルと同じゼスチャーをしてもらうなど、インタラクティブ性が高く、視聴者参加型の「こんな楽しいからまた行きたい」と思わせるようなコンテンツを流すことが可能になります。
■今後はどんな事業社との連携を考えていらっしゃいますか?
— デジタルサイネージ業界は、インターネットが自分で「土地」=サイトを開拓できる仕事であるのに反し、「土地」がないとできない仕事。ハードルがある、大人の世界です。そんな中でもこれから下期に向けて、年数が少なくともユニークな仕掛けを問いかけて行きたいですね。
たとえば、デジタルサイネージマップ。
民放テレビ局に棲み分けがあるように、サイネージにも視聴人数だけではない消費活動と密接にリンクしてマッピングされたデータがあってもいいと思います。
将来的に1兆円マーケットになると言われるデジタルサイネージですが、たとえば調査会社と一緒におもしろい企画に挑戦したいと思っています。
■今日はお忙しいところ、ありがとうございました!

フィリピンにおける屋外広告のコンファレンスと展示会

フィリピンの首都マニラで開催された屋外広告のコンファレンスと展示会Outdoor Advertising Philippines 2009が、Outdoor Advertising Association of the Philippines主催で、マニラ湾沿いに位置するWorld Trade Centerで、5月14日から16日まで開催されました。フィリピンで初めて開催される屋外広告展示会に参加し、何人かの出展者に話を聞きましたが、フィリピンのデジタルサイネージは、広告主主導でようやく広がり始めたところとの印象を持ちました。



Outdoor Advertising Philippines 2009
Outdoor Advertising Association of the Philippinesは、屋外広告業界の会社の集まりなので、この展示会に参加した関連会社は少数派です。その中で目に付いたのは、視聴者測定技術を持つ1-2-1VIEW Media Holdings Pte Ltdと、タクシー運営会社向けにデジタルサイネージ事業を売り込む地元のNumedia Advertising Corp.の2社です。

1-2-1VIEW Media Holdings Pte Ltd
シンガポールから参加した1-2-1VIEW Media Holdings Pte Ltdは、InterFaceという顔認識技術システムを売り込んでいました。InterFaceのデモを行っているカメラの前に立つと、LCDを見た人の人数と、その性別の判定を瞬時に行い、サブの画面に掲示していました。一緒にブースを訪問した、マニラでインストア・デジタルサイネージ事業を行っている者に聞くと、「技術としてはおもしろいけど、何でこの技術が必要なのか分からない。」と、手厳しい意見でした。インストア・デジタルサイネージ事業者は、広告の効果測定は、店舗における売上増加で出来るので、確かに必要な技術ではありません。

Numedia Advertising Corp.
2007年創業のNumedia Advertising Corp.は、LEDを利用した屋外サイネージ事業を展開していますが、現在推進しているのは、タクシー運転手座席の背面にLCDを取り付け、タクシー利用者向けに広告を見せるデジタルサイネージです。タクシー会社と契約出来れば、フィリピン初のタクシー内デジタルサイネージが実現します。首都マニラのビジネス街周辺における朝夕の交通渋滞はかなりのものなので、タクシーに閉じ込められた利用者が、LCD画面を見入る機会は多いでしょう。
また、デジタルサイネージの展示をしている別の数社に質問をしました。彼らは、
広告主から「こんなの出来ないの?」という問い合わせが増えており、顧客の要望に応じてデジタルサイネージの運営を小規模で行っているそうです。

医療機関待合室デジタルサイネージの効果

購買ポイントの近くに設置されるデジタルサイネージは、強力なプロモーションメディアとして期待されています。今回は、(株)メディアコンテンツファクトリーさん運営の医療機関待合室サイネージ「メディキャスター」を、製薬メーカーの医療用医薬品プロモーションへ活用した事例を紹介します。
<メディキャスターの放映風景> ※待合室で、手持無沙汰な来院者向けに放映
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■医療用医薬品のプロモーションへの活用
来院する患者は医師に自分の症状を訴え、それに対し薬(=医療用医薬品)が処方(販売)されます。つまり、薬が処方されるタイミングが製薬メーカーの購買ポイントであり、医師と患者が向きあう診察室が売り場といえるのです。
テレビで、「その症状は病気です。医師にご相談ください。」という広告を見たことはありませんか?
ドライアイや男性脱毛症、EDなどが代表的な例です。これは製薬メーカーによる疾患啓発広告と呼ばれるものですが、自宅でくつろいでいるタイミングで疾患情報を伝えても、なかなか医療機関に足を運ばないことが課題となっています。
院内待合室デジタルサイネージはこの課題をクリアするメディアと言えます。来院者は待ち時間に疾患啓発広告を視聴し、気になった場合は直後の診察で即相談できるため、潜在患者を効率的に受診につなげることができます。
<院内における疾患啓発>
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■院内待合室デジタルサイネージでの疾患啓発の効果
(株)メディアコンテンツファクトリーでは、COPD(慢性閉塞性肺疾患)について、製薬メーカーと共同で疾患啓発広告を制作・放映しました。2か月の放映終了時点で、医師へアンケート調査を行ったところ、54%の施設でCOPDの患者が増加し、放映施設平均7.7人増加しました。
相談者:+14.1人、 検査・治療実施者:+7.7人
この数値は、ターゲット500施設において1年間この取り組みを実施すると、その施設での直接的な売り上げ増加効果は最大3.4億円(薬価ベースでの試算、メディアコンテンツファクトリー)が見込まれ、投資対効果は10倍以上となります。また、二次的な処方や医師へのプロモーション効果など、直接的な売上には表れにくい効果も期待できます。
■まとめ
デジタルサイネージでは、その場に集まる人たちの行動に合わせ、ピンポイントの情報を送ること強みといえます。今回は、視聴者である患者の関心の高い“疾患”について、広告コンテンツとして放映しました。デジタルサイネージでは、その場所・タイミングに合わせ、如何に視聴者が注目するコンテンツを広告として見せられるかが、成功のカギといえるのではないでしょうか。

動画コンテンツの視聴率~適度な動画と更新頻度が効果最大化のカギ

英OOHメディア企画会社のKineticによる調査で、動画のサイネージは、静止画像よりも高い視聴率・視聴時間を得られるという結果が出ました。
この調査では、実在するブランドの、3種類のバージョンのデジタルサイネージがLondon Bridge駅に11日間表示されました。ひとつは静止画像、二つ目はテキストとイラストの動画、三つ目はすべて動画で構成されたアートワークです。
注目すべきは、「動画を入れることで視聴時間が30%アップするが、さらに凝った動画にすることが必ずしも更なる視聴率アップに繋がっていない。」というKinetic社のコメントです。
また、頻繁に広告を変えるほうが、同じコンテンツを表示し続けるより効果的、という調査結果が出ており、
「いろんな広告をループさせるスタイルが、ベストの視聴率・視聴時間を得る、つまり、定期的にコンテンツや広告スタイルを変えることで、人々の関心を集めることができる」とKintetic社は分析しています。
つまり、ひとつのコンテンツに投資しすぎるのではなく、費用対効果のバランスを考え、程よく動画を入れて注目を集め、さらにコンテンツをテンポ良く更新していく、ということが、広告効果最大化へのキーポイントといえそうです。
なお、原点回帰的な視点ですが、デジタルサイネージは、印刷されたポスターに比べ、2倍の視聴率を得られ、視聴時間は60%長い、という調査結果も出ています。
(Research: animation holds attention longer から一部引用)

Supermarket TVの驚くべき宣伝効果

インストアのデジタルサイネージはやはり効果が高いようです。Neo Media GroupのPOS TV社によるSupermarket TVの成功が、数値になって出てきました。Nielsen社の調査により、平均販売促進効果が何と14%との結果です。

08年3月のSupermarket TV導入当初から、トップブランドの契約が相次ぎ、今では1200面の端末を結ぶネットワークが展開されています。
「既に、SupermarketTVは大当りだ、という肯定的反応が起業家や広告主から寄せられているが、広く認知されている調査会社からの数値によりその効果が証明されることは素晴らしいこと」とPOS TV社SupermarketTVプロダクトマネジャーDiana Niemer氏。「この数値は、我々や投資したスーパーマーケットにとっての計り知れない裏付けになるだけではなく、この新しい広告媒体に賭けた25のトップブランドの、SupermaketTVへの信任が報われることになる」
平均の販売促進効果は14%ですが、お菓子・スナック類は25%とさらに驚異的です。Niemer氏によると「刺激的なキャラクターは効果絶大。魅力的でクオリティーの高いコンテンツが買い物客を引き付けることは間違いない。エディトリアルコンテンツの場合、起業家や買い物客からのヒアリングの結果、レシピが映し出される画面に人気が集まる。我々のプログラミングの強みは、こうしたエディトリアルコンテンツも商業ベースで活用できるところ」とのことで、デジタルサイネージの肝はハードではなく、コンテンツである、という、いわば当たり前のことですが、そこにきちんと着目した事業形態が成功のひとつのカギといえそうです。
日本の場合は、ハードありきで、こんなすごい性能のものを作ってみたけど、何に使おうか、というものの考え方がまだまだ根強いですが、頭の固い大企業も、発想転換しないと生き残れない時代に突入しています。ユーザーにとって何が必要か、ソリューションの時代はもうWWではとうに始まっています。
投資する側も確固たる効果の証明がないと踏み切れないケースが多い我が国でも、今後こうした調査結果を足がかりに、サイネージが広く普及することを期待します。
Supermarket TV Announce Campaign Effectiveness から一部引用)

マレーシアの小売店舗内広告市場

ちょっと古い話題ですが、2008年11月20日にマレーシアのクアラルンプールで開催されたMalaysia Retail Media Forum 2008についてSun2Surfの記事で取り上げられていました。このForumには、広告業界関係者が200名以上参加したそうです。

Sun2Surf: Malaysian Source for News & Lifestyle
(Retail media an effective ad toolより一部引用)

スーパーマーケット店舗内での広告活動の現況についての報告した人に、小売店内向けの広告企画会社マジックアドズ(MagiqADs Sdn Bhd、MagiqADs)社の創業者Sailendra Kanagasundram氏がいます。マジックアドズ社は、3Dのイリュージョン映像など小売店向け広告の企画・展開を手掛けており、2007年2月からは、3M Malaysia Sdn Bhdから独占的なライセンスを取得し、スーパーマーケットの床に貼るラミネート広告も展開しています。マジックアドズ社は、マレーシアの有力小売店Jusco、Tescoや一部Carrefour の店内広告の取り扱いを一手に担当しています。
magicads
Sailendra Kanagasundram氏によると、2007年のマレ-シアの小売店向け広告市場は57.8百万リンギット(約15億円)、これは国内の広告宣伝費55億リンギットの約1%に相当するそうです。消費者が購買活動を行う店舗内で広告宣伝を行う小売店向け広告市場は、広告主の注目を集める市場であり、現時点でも200百万リンギット規模の潜在市場があるそうです。加えて、新設のスーパーマーケットやショッピングモールにより、今後も年率2~3%の成長も期待出来ると考えられています。しかし、市場拡大のための課題もあります。
“However, the effectiveness of each in-store activity is difficult to measure. There are methods of measuring the revenue-on-investments of each in-store activity to help marketers maximise their in-store activity investments.”
この課題はデジタルサイネージにも該当しますが、日本では黎明期の市場ゆえ、効果測定のロジックも方法論の確立は、業界関係者の至急の課題でしょう。
なお、Sailendra Kanagasundram氏の発表内容については、AdoiMagazine.comで詳しい記事がありますので、ご参考にして下さい。

MALAYSIAN RETAIL MEDIA FORUM 2008: A QUICK SNAPSHOT OF THE MALAYSIAN RETAIL MEDIA SCENE…
(AdoiMagazine.comより一部引用)

各国のデジタルサイネージ広告指標への取り組み:オーストラリア

世界中でデジタルサイネージの視聴率に関する指標の標準化が進んでいます。アメリカでの OVAB (Out-of-Home Video Advertising Bureau) による指標の発表に続き、オーストラリアでも業界団体の Outdoor Media Association (OMA) が指標の策定を進めています。
オーストラリアでは屋外および屋内の OOH 広告に共通して使える新しい指標として MOVE システム(standing for Measurement of Outdoor Visibility and Exposure)というものを間もなく発表します。
MOVE システムのコアは Likelihood-to-See(LTS)という新しい概念で、これまでの通行量の概念に媒体毎のパラメーターを加味して実際に広告を見るであろう人数をより正確に数値化しようというものです。具体的には媒体のサイズや照明などによってパラメーターを設定します。
OMA では、MOVE システムに基づいたオンライン広告プランニングツールもテスト中です。

The MOVE system – standing for Measurement of Outdoor Visibility and Exposure – will cover both outdoor and indoor out-of-home advertising, including airport and retail locations
Australian metric aims for truer audience measurement より、一部引用)

日本国内でも、デジタルサイネージコンソーシアム指標部会で協議中です(デジタルサイネージ総研も株式会社ジャンムーとして参加しています)。広告効果の数値化・標準化はデジタルサイネージの普及のカギを握るので、早期に指標の確立と周知が必要だと認識しています。

サムスンと TruMedia が提携:視聴者測定機能を組み込んだモニターを発売

顔認識技術による視聴者測定技術の大手 TruMediaサムスンが提携し、サムスンのパネル PC 一体型デジタルサイネージモニターの Xn シリーズに TruMedia の iCapture システムが組み込まれて販売されることになりました。
Samsung 460UXniCapture
サムスンの Xn シリーズは WAN コネクションを備えインターネットにそのまま接続できるほか RS-232C インターフェイスを備え、25台までのデジタルサイネージネットワークが構築できる MagicInfo Player もプリインストールされています。
この提携により、サムスンの MagicInfo Player を使って視聴者の人数や性別などの情報によるコンテンツの切り替えが可能になります。

TruMedia Technologies, a provider of real-time audience measurement and proactive advertising solutions, announced the signing of a partnership agreement with Samsung Electronics Corp., a supplier of professional LCD and PDP display products.
Hardware | Samsung integrates TruMedia audience measurement into MagicInfo Player より、一部引用)

以前にも TruMedia の視聴者測定カメラを組み込んだディスプレイについて紹介しましたが、今回はトップサプライヤー同士のなかなか強力な組み合わせですね。TruMedia は先日廉価版の顔認識ソリューションを発売しており、普及拡大に力を入れているようです。

Zoom Digital がアジア向けに視聴者測定ソリューションを提供

米デジタルサイネージソリューション大手の EnQii 社は、アジア地域の顧客向けに Zoom Digital 社の視聴者測定ソリューションを提供します。
顔認識技術と位置計測技術を組み合わせたもので、視聴率、視聴時間、移動経路などの測定ができるようです。
また、OVAB の視聴率基準にも準拠しているそうです。


EnQii LogoZoom Digital Logo
Zoom Digital is to provide metrics and analysis services for users of the EnQii digital-signage platform across Asia.
EnQii enlists Zoom for Asian metrics より、一部引用)